投稿者: 井波 雅臣

今回は、店舗や施設内を360度バーチャル閲覧ができるサービス「Googleストリートビュー屋内版」のメリットについて徹底的に解説していこうと思います。

数多くのストリートビュー撮影を行ってきた弊社は、クライアント様から導入後の感想を頂くことがあります。

頂いた感想を分析してみると、Googleストリートビュー屋内版には、大きく分けて3つのメリットがあることが分かりました。

さっそく、その3つのメリットを詳しくお話していきたいと思います。

ストリートビュー屋内版導入のメリット①　Google検索で目立つ

ストリートビューを導入すると、Googleの検索画面上で「目立つ」ようになります。

【パソコン画面上では】

店名（施設名）で検索すると、マップの部分に「写真を表示」と共にストリートが追加されます。

（ストリートビューが導入されていないとマップのみの表示となります）

【スマホ画面上では】

店名（施設名）で検索すると、詳細の部分に「中を見る」の表示と共にストリートビュー屋内版が追加されます。

（ストリートビュー屋内版が導入されていないと、外観写真のみとなります）

人の視線は、左上を起点として「Z型」や「F型」に情報を閲覧する傾向があり、Google検索画面を見ると丁度目が止まる位置にストリートビューが表示されます。

ストリートビュー屋内版を導入すると、このように、360度の室内画像を「最も目に留まりやすい場所」へ配置することができます。

店舗名や施設名をダイレクトに入力して検索するということは、その人がその場所に強い興味を持っているということです。

そんな方に、「あらかじめ店内を見渡せる」という体験をしてもらえば、来店の可能性はより上がっていきます。

補足：Google検索で目立つとなぜいいのか？

インターネット検索業界において、Googleの利用者は圧倒的な数に上ります。

日本では、パソコンでネット検索をする人のうち約54％が、スマホでネット検索をする人のうち約97%がGoogleを利用しています。

＜参考＞ニールセン株式会社　2014年 日本のインターネットサービス利用者数ランキングより

圧倒的なシェアを誇るGoogle検索の中で、「店舗や施設の存在を目立たせる」ことは集客においてとても有利になります。

補足：地名＋〇〇（サービス内容）の検索にも強い

ストリートビューを導入すると、あなたの店舗名や施設名を「まだ知らない方」にも、その存在をアピールしやすくなります。

先ほどの金沢白百合幼稚園さまをもう一度例に出すと、「横浜市金沢区　幼稚園」でGoogle検索した結果、かなり見やすい場所に園の名前が表示されているのが分かります。

Googleが提供するサービスであるGoogleストリートビュー屋内版を導入し、あなたの店舗や施設の情報をより濃いものにしておくと、このように「店舗名や施設名を知らない見込み客」に見つけてもらいやすくなります。

ただし、同じ地域の同業他社の数によって検索結果は変わります。

Googleストリートビュー屋内版を導入すれば、どのお店も同じように検索結果の見やすい場所に表示されるかというと、100%必ずとは言い切れません。

しかし、ここで対策を諦めてしまうのは大きな機会損失だと弊社は考えています。

なぜなら、「地域名＋〇〇（サービス内容）」のキーワードで検索するユーザーは、『その地域で〇〇（サービス内容）を展開しているお店をいくつか知って比較したい』と思っている方が多いからです。

「地域名＋〇〇（サービス内容）」で検索すると、該当するサービスを営む店舗一覧を見ることができるのですが、そこでもストリートビューが表示されます。

つまり、ストリートビューを導入していることで、導入していない同業他社と「情報の差別化」を図ることができるのです。

ストリートビュー屋内版導入のメリット②店舗（施設）に親近感を持ってもらえる

SNS上で頻繁にコミュニケーションを取っている人に直接会ってみると、初対面でも久しぶりの再会でも最初から「打ち解けて話せる心地良さ」を覚えたことがある人が多いと思います。

この感覚は気のせいではなく、「単純接触効果」という名前で証明されているものです。

簡単に説明すると「知っているものを好きになる」という性質です。

この単純接触効果をGoogleストリートビュー屋内版に照らし合わせてみると、実際に訪れるまで室内が見えない店舗や施設よりも、あらかじめ室内が見えた店舗や施設の方が、親近感や好意が湧きやすいということになります。

Googleストリートビュー屋内版を見た店舗の方が、問い合わせしやすいと感じますし、来店しやすいとも感じるのです。

さらにGoogleストリートビューは、「ユーザー自身が様々な場所を見ることができる」という特徴があります。

パソコンのマウスで（スマホだと指で）ぐるぐる動かしながら移動していきます。

この「触覚（動かす）＋視覚（見る）」という複数の感覚をユーザーに使わせる体験がポイントとなります。

脳の仕組みを利用した広告手法の一つに多くの感覚を使わせるというものがあります。
「同時になるべく感覚を多く使わせると、それだけ物事をしっかり記憶するようになる」という仕組みです。

ただ見ているだけの店内画像と、自分でマウスや指を使って動かしながら見ていくGoogleストリートビュー屋内版では、Googleストリートビュー屋内版を動かした店舗や施設の方が、ユーザーに記憶されやすくなるのです。

ストリートビュー屋内版導入のメリット③　オーナーや従業員の意識向上につながる

あなたの店舗や施設のストリートビューを見て、来店を決めたお客様がいるとします。

そんなお客様が実際に来店してみたところ「インターネットで調べた情報と違う」と、ガッカリされるのは店舗の責任者としては避けたいはずです。

Googleストリートビュー屋内版は、削除しない限りずっとインターネット上に残り続けます。

Googleストリートビュー屋内版を見てやってくるお客様もいるはずなので、店内は撮影した時と同じクオリティを保っておくべきでしょう。

なので、Googleストリートビュー屋内版を導入すれば、店舗施設内の清掃やインテリアの劣化などに、今以上に一人一人のスタッフの意識が働くことになります。

結果的に、お客様が過ごす空間を常に居心地の良い状態に保つことに繋がります。

弊社が実際にいただいた声

弊社はGoogle認定パートナーとして、さまざまな業種の店舗施設でストリートビュー撮影をさせていただいております。

これまで、飲食店・病院・幼稚園・学校などを中心に携わってまいりましたが、ストリートビュー屋内版を導入された店舗施設の方からは、こんなお声を頂戴しています。

今までインターネット上で見せていなかった店内を、Googleストリートビュー屋内版という形で公開したことにより、待っていてもアプローチされる確率が上がったところが多いです。

ここまでにご紹介してきた「Googleストリートビューのメリット」が、効果的に働いているのだと感じます。

まとめ

Googleストリートビュー屋内版を導入することのメリットを、最後にもう一度まとめてみます。

どこかに出かける前には、その場所に関する情報をネットで検索。この流れは、今後もさらにスタンダードになっていくでしょう。

「見れば分かる」の、何よりも正直な情報提供であるストリートビューで、あなたのサービスのファンを増やしてみませんか？

この記事では「Googleストリートビューで店内が見られるのはナゼ？」という疑問について、とことんお答えしていくまとめ記事です。

上のような疑問について、この記事では解答させて頂いております。

店内のGoogleストリートビューのしくみを理解するために、どうぞ読んでみてください。

※店内のGoogleストリートビューは、インドアビューと呼ぶこともあります。そのため記事中には、インドアビューと書かれた部分もあります。

Googleストリートビューで店内が見られる理由

Googleストリートビューと言えば「道沿いの景色」が見られるのが一般的です。しかし、中には店内が見られるバージョンもあります。

店内が見られる理由は「そのお店がGoogleストリートビュー（屋内版）を導入したから」です。つまり、お店側の自主判断により、店内が見られるストリートビューが撮影・公開されているのです。

店内のGoogleストリートビューはどうやって撮影しているの？

道沿いのストリートビューの撮影は、Googleストリートビューカーが有名ですね。ですが店内には、さすがに車が乗り込んで撮影するわけにはいきません。

では、店内のGoogleストリートビューはどうやって撮影しているのか？

店内のストリートビューの撮影や公開は、技術を持った専門業者に依頼するケースがほとんどです。「専門業者」とは、Googleの審査を通過した「Googleストリートビュー認定フォトグラファー」のことです。（Google社と提携しているわけではなく、独立した業者になります）

Googleストリートビュー認定フォトグラファーは、あなたのお店にストリートビュー導入の提案をしてくることがあります。認定フォトグラファーが地域にいくつもある場合は、複数の営業マンが訪れることもあるでしょう。

店内のGoogleストリートビュー導入には費用はかかるのか？

Googleストリートビュー認定フォトグラファーに依頼して、撮影や公開をする場合は費用がかかります。

店内のストリートビューサービスに対し、認定フォトグラファーは自由に価格を決められます、そのため、費用は一律ではなく業者によって違います。

しかし、ひとつだけ共通しているのは「Googleストリートビューは維持費がかからない」という点です。
撮影料金と、360度に画像を加工する手間賃だけがかかり、公開した後の維持費は必要ありません。

店内のGoogleストリートビューはメリットがあるの？

店内のGoogleストリートビューを認定フォトグラファーにお金を払って導入するならば、メリットが必要になってくると思います。

メリットの一つとして挙げられるのは、Googleストリートビューは他のサイト（ホームページやSNS）との連携が図れる所です。

連携を図ることで、アクセスしたユーザー達に店舗の雰囲気を視覚的に伝えられます。

実際の店内ストリートビューはどんな感じ？

Googleストリートビュー認定フォトグラファーによって撮影されたストリートビューは、実際どのような仕上がりなのか？

手前味噌ながら、弊社の撮影した「個性的な店内ストリートビュー事例集」をご覧いただけます。

関連記事：【インドアビューギャラリー】店舗施設の魅力が伝わる7つを厳選！

以上が、店内のGoogleストリートビューの特徴を説明したまとめ記事になります。

あなたのお店の集客方法のひとつとして、選択肢に加わってくだされば幸いです。

貴店の「強み」を引き出す【集客効果追求型Googleストリートビュー（屋内版）】で、もっと選ばれるお店に

当社撮影のGoogleストリートビュー（屋内版）の導入で、以上のようなお声を頂きました。

入り口から室内への自然な導線を考慮しながら、お店の「ウリ」となる部分を最も映える角度で撮影する。

貴店の強みを魅せることに特化した【集客効果追求型Googleストリートビュー（屋内版）】が、「ここに行きたい」と選ばれるお店に変化させます。

本記事をご覧の方は「認定フォトグラファーって何？」「どうやったらなれるの？」など、様々な疑問をお持ちのことでしょう。

「認定」という言葉から、「Googleのお墨付き」のようなイメージが強い印象を受けますが、一体どのような人を指すのでしょうか。

今回は、実際に認定フォトグラファーとして多くの店舗・施設様の撮影をしてきた弊社が、Googleストリートビュー認定フォトグラファーについて詳しく解説していきます。

なり方や認定フォトグラファーが撮影するストリートビューと通常360度パノラマ画像の違いも併せてご紹介しますのでぜひ最後までご覧ください。

Googleストリートビュー認定フォトグラファーとは

Googleストリートビュー認定フォトグラファーは、Googleの公式サイトで以下のように定められています。

簡単にまとめると、「Googleストリートビューの撮影において一定以上の実績・スキルを有し、Googleブランドを掲げて活動しても良いと公式に認められている法人・個人」といったところです。

Googleの公式サイトの認定フォトグラファーリストへの掲載が許されていることからも、ストリートビューの撮影をビジネスとして行いたい方は、信頼の証として取得しておくと良いでしょう。

Googleストリートビュー認定フォトグラファーになる方法

「認定」とある以上その肩書きは誰でも名乗れるものではなく、Googleストリートビュー認定フォトグラファーとして活動するためには、一定の条件をクリアする必要があります。

以上の3つの条件をクリアすることで、法人・個人ともに初めてGoogleストリートビュー認定フォトグラファーとして活動できるようになります。

特に重要なのは「2.公開した写真のうち50枚以上がGoogleから承認される」というところで、ただやみくもにストリートビューに写真を公開すれば良いわけではありません。

公開した写真は審査を受け、その質をもとにGoogleから承認されます。

以下は審査基準の一部です。

既に360°写真の撮影を行ったことのある方や、360°カメラをお持ちの方であれば数時間で認定フォトグラファーになることも可能ではありますが、そうでない方は撮影や編集にある程度の時間と手間がかかってしまうことが予想されます。

Googleは、検索エンジンとしてのシェアが世界で9割以上、日本でも7割以上を占めているため、それだけ利用者を守るための規約は細かく厳密に定められているのです。

そのため、弊社でも公開前のストリートビューのチェックは厳しめに行い、通行人などがなるべく大きく写り込まないようにしています。

また、もし人物の顔が認識できそうな場合や、車のナンバーが映ってしまった場合などは、ぼかし加工でプライバシーを保護することなども欠かさないように心がけましょう。

↓弊社が撮影した実際のストリートビュー↓

Googleストリートビュー認定フォトグラファーが作るストリートビューと、360度パノラマ画像の違い

Googleストリートビューと言えば「360度ぐるっと見渡せる画像」というイメージが強いですが、Googleストリートビューと通常の360度パノラマ画像には一点だけ大きな違いがあります。

それは、Googleストリートビューは「歩き回れるパノラマ画像」ということです。

ぜひマウス（スマホの方は指）で方向を示す矢印をクリックしてみてください。

↓弊社が撮影した実際のストリートビュー↓

その方向にスーッと画像が移動し、室内の細かい部分まで閲覧できるはずです。

一方で、通常の360度パノラマ画像ですと移動ができず、撮影地点を中心にそこから動かずにぐるっと周りを見渡した画像のみになります。

歩き回れるパノラマ画像を作成するには、撮った画像のズレを最小限にしてつなぎ合わせるスキルが必要になり、非常に時間と手間がかかります。

Googleストリートビュー認定フォトグラファーという肩書きを掲げて活動する以上、粗悪なストリートビューで店舗や施設のイメージを悪くすることは決して許されません。

数をこなして認定フォトグラファーになった撮影者は、日々地道な作業を行ってクオリティの高いストリートビュー画像を制作しているのです。

まとめ

今回は、Googleストリートビュー認定フォトグラファーについてお伝えしました。

Google認定フォトグラファーは、「Googleストリートビューの撮影において一定以上の実績・スキルを有し、Googleブランドを掲げて活動しても良いと公式に認められている法人・個人」のことです。

また、認定フォトグラファーになることで認定バッジを取得できたり、リストに掲載されたりすることから、ストリートビューの撮影をビジネスとして行いたい方は、信頼の証として取得しておくと良いでしょう。

「サイトの集客数を増やして売り上げを伸ばしたい」
「多くの人にサイトを知ってほしい」
当記事は、このような悩みを持つ方に向けて書いています。

自社サイトもしくは個人サイトをお持ちの方は、集客効果を高めるためにSEO対策を検討しているのではないでしょうか？
しかし、SEO対策をはじめようと思っていても「何から始めたらいいのか分からない」と困りますよね。

そこで今回は、SEO対策の詳細から上位表示するための仕組み・対策方法を解説します。

1.SEO対策とは

SEO対策とは、GoogleやYahoo！といった検索エンジンで上位表示させるための施策のことです。
SEOは「Search Engine Optimization」の略語で、「検索エンジン最適化」という意味です。

検索エンジンを利用するユーザーは上位に表示されたコンテンツを見るので、SEO対策を施して上位表示できれば高い集客効果を期待できます。

SEO対策を行うには、ウェブサイトの構造やウェブコンテンツの内容をチューニング（調整）する必要があります。
ただ闇雲に改善するのではなく、ユーザーに対して有益な情報を提供するという意識が重要です。

SEO対策が必要な理由

ウェブマーケティング戦略において、SEO対策が必要な理由は 中長期的に集客を見込めるからです。
SEO対策を行い上位表示されている限り、永続的な集客が期待できます。

逆にSEO対策をしなければ誰の目にも止まらず、コンテンツ作成に無駄な工数と時間がかかることになるでしょう。
そのため、効果的な成果を出すためにもSEO対策は必要不可欠となります。

SEO対策の効果

SEO対策を行えば、以下のような効果が期待できます。

ユーザーに情報を提供すると同時に自社商品やサービスも紹介できるので、見込み顧客を増やせます。
さらに掲載順位が下がらない限り、継続的なアクセスを期待できます。
SNSのように新しい情報が上に表示されるような仕組みではないため、常に新規ユーザーの確保が可能です。

以上のことから、SEO対策は長期的な売上増加に最適な効果があります。

2.SEO対策をするメリット・デメリット

SEO対策は高い集客効果を期待できますが、良い点ばかりではありません。
そこで本章では、SEO対策を行うメリットとデメリットをご紹介します。
両方を知ったうえでSEO対策を行うか検討しましょう。

SEO対策のメリット

SEO対策には、以下のメリットがあります。

まずSEO対策を行ったコンテンツが上位表示されている限り、 中長期的に安定した集客が見込める点が大きなメリットです。
もちろん上位表示をキープするためや最新情報を発信するためのリライトは必要になりますが、上位表示出来ていることで集客が期待できます。

検索エンジンを使うユーザーの多くは悩みや疑問の答えを求めてコンテンツを見るので、関連性の高い商品・サービスの成果に繋がりやすいのもSEO対策を行うメリットです。
以上のように、SEO対策には中長期的な集客効果が期待出来るというメリットがあります。

SEO対策のデメリット

続いてSEO対策には、以下のデメリットがあります。

まずSEO対策は、効果を実感できるまでに時間がかかります。
検索エンジンはコンテンツの中身だけでなく、ユーザーの滞在時間などの様々な情報を基にコンテンツやサイトを評価するため、正しく評価されるまでに時間がかかります。
広告のような即効性はないので、長い目で戦略を考える必要があります。

また競合性の高いキーワードは多くの企業・個人サイトが狙っているので、上位表示することが難しく、また例え上位表示出来ても、GoogleやYahoo！などの検索エンジンは、ユーザーが求める情報を提供できるように日々アップデートを行っているため、アップデートの内容によっては順位が下がることがあります。

以上のように、SEO対策には時間と手間がかかるというデメリットがあります。

3.SEO対策で上位表示するための３つの仕組み

SEO対策で上位表示するためには、以下の3つの仕組みを理解しておきましょう。

それでは詳しく説明します。

検索キーワードの調査

SEO対策は、まずどのようなキーワードで上位表示したいかを決めるところから始まります。

狙うキーワードを決めておくことで、誰に向けたコンテンツなのかなどの方向性が定まり、
また狙う検索キーワードを調査することで検索ユーザーのニーズが分かります。
企業なら自社商品・サービスと関連性の高いキーワードを調査することで売り上げに直結するコンテンツを作成しやすくなります。

Google検索はユーザーのニーズを満たすコンテンツが上位表示される仕組みのため、キーワードの調査を行い、ニーズを満たすコンテンツを作成することで上位表示が可能となります。

ユーザーに有益なコンテンツ発信

ユーザーにとって有益なコンテンツとは、知りたい情報をすぐに伝えてくれるものです。

前提として、ユーザーが検索エンジンを使う目的は何らかの情報を求めているからです。
そのため迅速かつ分かりやすくユーザーが求める情報を提供できるかが上位表示されるかどうかの判断基準となります。

ユーザーにとって有益な情報は何かを考え、最適な内容のコンテンツを発信できれば上位表示につながります。

検索エンジンによるクロールとインデックス

クロールとはコンテンツのテキストや画像、リンクなどを取得するプログラムのことです。

そしてインデックスは、発信したコンテンツを検索エンジンが格納することを指します。
検索エンジンで露出を増やすためには、公開したコンテンツが検索エンジンにクロール、インデックスされていることが大前提です。

結果として、検索エンジンのデータベースにインデックスされたコンテンツが検索結果に表示される仕組みとなっています。 コンテンツを正しくクロール、インデックスさせるには、検索エンジンが理解しやすいようにサイト構造をシンプルにする工夫が必要です。

4.3つのSEO対策

SEO対策は、大きく以下の3つの対策に分類できます。

それぞれどのような対策方法なのかを詳しく解説いたします。

内部対策

内部対策は、コンテンツを検索エンジンにクロール・インデックスさせて正しい評価をしてもらうための対策です。
内部対策には以下のようなものがあります。

まずSEO対策は、ドメイン選定から始まります。

新規ドメイン、中古ドメイン、サブドメインなど様々あり、またそのドメイン名を何にするかもとても重要になります。
長期的に見た際に事業と合うドメインを選び、また事業内容が伝わるような、覚えやすいドメイン名にしましょう。

そして他にも、コンテンツごとに対策キーワードをタイトルや文章内に入れたり、ソースコードを整えてGoogleがクロールしやすくしたり、ユーザーが欲しい情報へとページ移動できるように内部リンクを設置することも有効な手段です。
また コンテンツの見やすさや扱いやすさ、ページスピードなどのUI/UXを意識したサイトデザインは、ユーザーが快適に閲覧するうえでとても大切なポイントです。

ユーザーへの利便性はGoogleが掲げる経営理念にも乗っ取っているので、ユーザーにとって見やすい環境というのはSEO対策にも重要となります。

外部対策

外部対策とは、自サイトの評価を上げるために他サイトから被リンクを受けるという対策で、被リンクとは、他サイトに設置された自サイトのリンクのことです。

被リンク例：MEO prime

主な外部対策には以下のようなものがあります。

「SNSに被リンク効果は無い」とGoogleが公表しているため直接的な効果はないとされていますが、SNSは情報拡散として非常に有効的なツールですので、ユーザーに興味を持たれそうなコンテンツを発信すれば、多くの閲覧が期待できます。

そして被リンクに関しては、関連性の高いサイトや著名なサイトから被リンクを獲得すれば、高い評価を得られます。 ただ、関連性の低いサイトや低品質なサイトなどからの不自然な被リンクを獲得し続けると、順位が下がったり表示されなくなるなどのペナルティを受ける原因になりかねません。

とはいえ、コンテンツの評価はどれだけの被リンクを受けているのかも重要ですので、多くの被リンクを獲得できていればSEOとしても有利な立ち位置を確保できます。

コンテンツ対策

コンテンツ対策とは、検索したユーザーが満足できるコンテンツを発信するための対策です。
主なコンテンツ対策には以下のようなものがあります。

ネット上には多くのコンテンツがあるので、ユーザーに優れたコンテンツを提供すると同時に、紹介する情報の信頼性を提示することが重要です。

例えば、情報について知見のある人にインタビューをしたことをはじめに説明するのも有効な手段です。
他にも対策キーワードのニーズに合わせたコンテンツは滞在時間が伸びるなど、上位表示に効果的です。

また、競合にはないオリジナリティ要素をコンテンツに含めることも大切です。
既に上位表示されているコンテンツと同じようなコンテンツはユーザーにとって必要ではないため、しっかりユーザーが求めている有益な情報を調査して追加していく必要があります。

SEO対策はコンテンツで決まるといっても過言ではないため、コンテンツ対策は入念に力を入れて作成してみましょう。

5.【初心者向け】絶対やるべきSEOの対策方法5選

これからSEO対策をはじめる企業・個人の方は、以下の対策方法をおさえておきましょう。

それでは順番に説明します。

上位表示したいキーワードを選定・調査する

SEO対策を成功させるには、どのようなキーワードで上位表示を狙うかがとても大切です。

狙うキーワードを決めなければ、ターゲットを絞れずに的外れなコンテンツとなってしまいます。

キーワード選定では「Googleトレンド」や「ラッコキーワード」などのツールを使い、多くのユーザーが興味を持っているキーワードを探します。

狙うキーワードを決めた後は「Googleキーワードプランナー」という月間検索数が見られるGoogle公式の無料ツールを利用し、どれくらいのユーザーが検索しているのかを調査してみましょう。

検索意図を意識した情報を取り入れる

狙うキーワードを決めた後は、検索エンジンを使うユーザーの意図を推測しましょう。

例えば「SEO 成功 秘訣」と検索するユーザーの多くは、SEO対策を成功させるためにはどのような秘訣があるのかを知りたいので検索をしています。

そのため上位表示されているコンテンツの多くは、SEO対策を成功させるテクニックや方法を網羅的に紹介しています。

このようにキーワードの検索意図にあったコンテンツを作成することで上位表示されやすくなります。

まずはユーザーが何を知りたいのかという検索意図を明確化していきましょう。

ユーザーのことを第一に考えたコンテンツ作成をする

SEO対策において、ユーザーのニーズを満たすことは非常に大切です。

集客や購入などの成果を狙い過ぎると、コンテンツ内容とユーザーのニーズにズレが生じてしまいます。

例えば「赤ちゃん 泣き止まない」で検索するユーザーは、赤ちゃんが泣き止まなくて困っている可能性が高いです。

その時に「おすすめのスタイはこちら」「おすすめのベビーカーはこちら」といった宣伝ばかりのコンテンツでは、「赤ちゃんが泣き止む方法や赤ちゃんが泣いている原因を知りたい」という検索ユーザーのニーズは満たせません。

ユーザーが何に悩み、何を解決したいと思っているのかを意識したコンテンツ作成を行うことで必然と上位表示されるようになります。

内部リンクで導線を作る

良質なコンテンツが完成した後、自サイトの他のページに移動させる「内部リンク」で導線を作りましょう。

内部リンクを追加することで、ユーザーに新たな気づきを与えられるので次のアクションを起こしてもらいやすくなります。
内部リンクには関連性の高いコンテンツや商品・サービスを選びましょう。

結果的にユーザーの利便性を高め、Googleもクロール・インデックスしやすくなります。

ページスピードを調査する

サイトのページスピードは、ユーザーが快適に閲覧するために大切なポイントです。

ページの読み込み速度が遅いと時間がかかるので、ユーザーの離脱につながります。

Googleにはサイトのページスピードを調査できる「PageSpeed Insights」というブラウザツールがあります。 こちらはサイトのURLを貼るだけでページ速度や改善点をチェックできます。

SEO対策の内部対策として有効ですので、定期的に確認しましょう。

6.SEO対策に便利なツール7選

SEO対策はノウハウだけで行うことには限界があるため、ツールの使用が必要不可欠です。

ツールを使えば細かなデータを取れるので、効果的な施策をメンバー内で相談しやすくなります。
こちらでは、SEO対策で導入しておくべきツールを7つ紹介します。

無料で使用できるものばかりですので、ぜひ参考にお試しください。

①Googleサーチコンソール

引用：Google Search Console

Googleサーチコンソール（旧Googleウェブマスターツール）は、Googleが無料提供しているウェブサイト管理ツールです。 コンテンツが取得した検索キーワードの順位変動や表示回数を確認できます。

またサイトにトラブルが発生したときは、アラートメッセージで通知を送ってくれます。

さらにコンテンツごとにクロールされているかをチェックできるので、検索エンジンにインデックスされているかまで把握できます。

②Googleアナリティクス

引用：Googleアナリティクス

Googleアナリティクスは、Googleが無料提供しているアクセス解析ツールです。

訪問者のデータ、検索流入、流入元、PV・CV数を網羅的に確認できます。
デイリー（日ごと）データもチェックできるので、訪問者の日々の行動が分かります。

グラフ表記なのでアクセス解析が苦手な方でも分かりやすく、多くの企業が導入しています。

③Googleキーワードプランナー

引用：Google広告

Googleキーワードプランナーは、キーワードごとの月間検索数を確認できるツールです。

Google広告を出稿していれば詳しい検索数を確認できますが、無料でも大まかな数値は把握できます。
また狙いたいキーワードの競合性も分かるため、上位表示の難易度も確認できます。

さらに調査したキーワードと関連性の高いキーワードも表示されるため、ユーザーのニーズをつかみやすいです。

④Googleトレンド

引用：Googleトレンド

Googleトレンドは、Googleが無料提供しているキーワード調査ツールです。

検索キーワードの推移や検索回数の上昇率を把握できます。
メールアドレスの登録で、急上昇ワードを自動配信で受け取ることも可能です。

ユーザーがどのようなことに興味を持っているのかを把握できるので、時代にあったキーワードを選定出来ます。

⑤GRC

引用：SEOツールラボ

GRCは、キーワードごとの順位変動を確認できる有料ツールです。

Google・Yahoo!・Bingの掲載順位を登録できます。
設定したキーワードの順位を日別で確認できるので、毎日のデータ計測も可能です。
順位はグラフ表示されるため、ツールを開くだけで簡単にキーワード順位を把握できます。

コンテンツのリライトを行う際にもおすすめです。

⑥Ahrefs

引用：Ahrefs

Ahrefsは、被リンク調査や競合調査ができる有料ツールです。

世界的にも有名なSEOツールとなっており、豊富な機能性と使いやすさが特徴です。
サイトURLやドメインを入力することで被リンク状況を簡単に確認できます。

また自社サイトと関連性の強い競合サイトの保有キーワードを把握できるので、参考にしながら戦略を考えられます。

Googleツールと併用しながら使うべき分析ツールです。

⑦PageSpeed Insights

引用：PageSpeed Insights

PageSpeed Insightsは、Googleが無料提供している表示速度チェックツールです。

表示速度を知りたいサイトのURLを貼るだけで表示速度を計測してくれます。
さらに表示速度を上げるための改善点を指摘してくれるので、どのような改善が必要かを把握できます。

コンテンツが増えてきた際に、ぜひ利用してみてください。

7.SEO対策を成功させるための3つのポイント

SEO対策を成功させるためには、以下の3つのポイントをおさえておいてください。

上記ポイントは、途中で挫折しないためにも必須項目となります。
それでは順番に説明します。

KGI・KPIを決めておく

KGI（Key Goal Indicator）とは「経営目標達成指標」という意味で、ビジネス戦略においての成果（ゴール）を指します。 成果に指標には売上・利益率・成約件数などが定められます。

そしてKPI（Key Performance Indicator）は「重要業績評価指標」という意味で、KGI達成までにクリアしたい目標のことです。

例えば、4ヶ月以内に現在の売上を倍にすることがKGIなら、月のお問い合わせ件数を50件に伸ばすことやユーザーの滞在期間を5分にしたりすることがKPIとなります。

SEO対策を行う前に何を目標にするかを決めておくことで、運用のズレがなくなり全体で共通意識を持ったまま作業を行えます。

SEOツールの導入と調査

SEO対策を成功させるためには、SEOツールを導入し、調査を繰り返す必要があります。

日々の調査を行えばユーザーの動きや考えを読み取ることができるので、効果的な施策を考えられます。
注意点として、SEOツールを導入し過ぎても、いつ何をどのように使えば良いのか分からなくなってしまうので気をつけましょう。

それぞれの役割に合ったツールを選び、最適な調査ができる環境を用意してください。

Googleガイドラインを遵守する

検索エンジンで上位表示するには、Googleのガイドラインを遵守したサイト・コンテンツ作成が必要です。

ガイドラインから外れたサイトやコンテンツを作成してしまうと、ペナルティを受けて順位が大幅に下がってしまう可能性があります。
そのためGoogleのガイドラインは必ず守りましょう。

Googleの品質ガイドラインを要約すると、以下のような項目が記載されています。

詳しく知りたい方は、以下のリンクから確認してください。
Google公式ガイドラインはこちらから

8.まとめ

今回は、SEO対策の詳細や上位表示するための仕組みや実際に行う対策方法について詳しく紹介しました。

SEO対策はすぐに成果を実感できるものではありませんが、誰にでも行える施策です。
上位表示できれば中長期的にユーザーの集客が見込めるので、 売上の上昇も期待できます。

いつはじめても遅いということはないので、社内もしくはメンバー内で今すぐSEO対策をはじめてみましょう。

従来の店舗ビジネスはチラシや看板が主な集客手段でした。
しかし現代はスマホやインターネットが当たり前となったためWEB広告が主な集客手段となりつつあり、市場も伸び続けています。

そんな中、以下のような悩みをお持ちの店舗ビジネス経営者・従業員の方も多いのではないでしょうか。
「知り合いにWEB広告を薦められたけど、本当に必要なのか分からない…」
「実際にWEB広告を始めるにはどうしたらいいのか分からない…」

そのようなお悩みをお持ちの方に向けて本記事では、 店舗ビジネスにWEB広告が必要な理由から 実際に有効な広告媒体まで分かりやすく解説していきます。
この記事で店舗ビジネスにおけるWEB広告活用の基本を学び、ぜひ御社の売上向上に役立ててみてください。

1.店舗ビジネスでWEB広告の導入が必要な理由

店舗ビジネスでWEB広告が必要な理由は以下の3つです。

1)オフライン広告の効果が下がってきている
2)オフライン広告ではターゲティングができない
3)オフライン広告では効果の可視化がしづらい

つまり、従来主流であったオフライン広告のメリットが薄くなってきているのです。
そのため多くの店舗ビジネスはオフライン広告からWEB広告へのシフトを始めており、もはや店舗ビジネスでWEB広告の活用は避けられないとも言えるでしょう。 それぞれ詳しくご説明します。

オフライン広告の効果が弱まってきている

店舗ビジネスでWEB広告の導入が必要な理由の1つ目は、チラシや看板などのオフライン広告の効果が弱まりつつあるという点です。

WEB広告の市場が伸び続けているのに対して、オフライン広告の市場は年々縮小しています。
新聞購買者数の減少やスマートフォンの普及、またコロナウイルスによる自粛要請により、消費者がWEB広告と接する時間が増加したということが原因として挙げられます。

スマホやインターネットの普及や、コロナウイルス感染拡大などの外的要因によってオフライン広告の供給が減り、効果も弱まってきているのです。

オフライン広告では細かいターゲティングが難しい

店舗ビジネスにWEB広告が必要な理由の2つ目は、オフライン広告では細かいターゲティングが難しいという点です。

チラシ・看板・新聞などのオフライン広告は基本的にばら撒き施策です。
従来はチラシを大量に印刷し、不特定多数の人に配ったりポスティングを実施することが当たり前でした。
しかし、ばら撒き施策ではターゲット以外の人にリーチすることがほとんどで、コストの無駄になる場合が多いです。
よほど単価の高い商品や反響のいい商品であれば広告費を回収できますが、ターゲット以外にリーチしてしまう事実は変わりません。

しかし、WEB広告なら話は違います。WEB広告では膨大な数のユーザーデータからセグメントを絞って広告配信をします。
絞り込みできるセグメントは広告媒体によって変わりますが、主に年代・性別・興味関心・居住地(都道府県・市町村など)は多くの媒体で絞り込みが可能です。
居住地を絞れば店舗周辺の居住者だけの広告配信が可能なので広告費の無駄撃ちがなく、狙いたい人にだけリーチできます。

つまりWEB広告は、ばら撒き施策のオフライン広告とは違い、ターゲットを絞った広告配信ができるということです。

オフライン広告では広告効果の可視化がしづらい

店舗ビジネスにWEB広告が必要な理由の3つ目は、オフライン広告では広告効果の可視化がしづらいという点です。

オフライン広告の主な施策であるチラシや看板の「いつ・どのような属性のユーザーにどれくらいリーチしたか」「反響はどのくらいあったか」などの効果を振り返る際には、アンケートを利用する必要があります。
しかし、WEB広告であれば手軽に、細かくデータを可視化できます。

WEB広告効果の可視化には多大なメリットがあります。それは広告施策のPDCAが回せるという点です。
例えば、特定エリア・特定の年齢層、性別に1か月間広告を出稿した結果〇件の広告閲覧があり、その内何%がwebページまで来ているのか。
またwebページに来たユーザーたちはどのページをどれくらい見ていて、商品購入・お問い合わせにつながっているのか、ということを定量的に測定・分析できます。
この分析が行えることで、広告施策の改善が出来るようになり、より効果が高く見込める広告を出稿できるようになるのです。
他の店舗事業者が続々とWEB広告に乗り出しPDCAを回している中、WEB広告を活用しない理由はないと言えるでしょう。

ここまでは店舗ビジネスがWEB広告を導入すべき理由を解説してきましたが、WEB広告は、オフライン広告のデメリットを解消することが可能です。
また反対に、WEB広告のデメリットをオフライン広告で解消することも可能です。
そのため実際に広告施策を考える際は、オフライン広告とWEB広告のどちらか一方だけではなく、両者を同時に検討することが大切です。

そこでまずはオフライン広告の3つの手法をご紹介します。

2.オフライン広告の手法とメリット/デメリット

ここまでオフライン広告よりWEB広告の市場の方が伸びているとご説明してきましたが、WEB広告が伸びている現代でもビジネスによってはオフライン広告の方が効果を得られることもあります。
そこで本章では3つのオフライン広告のメリットデメリットを解説していきます。

チラシ

チラシの特徴はWEB広告で集客しにくい市町村などの狭い地域にアプローチできる点です。

WEB広告は、ターゲットがその広告を打ち出した媒体を利用していない場合、情報を届けることは困難ですが、チラシは拒否をされない限りターゲットに情報を届けられます。 そのためWEB広告では反応を見せなかった層の集客が期待できます。

看板広告

2つ目は看板広告です。看板は視認性が高く、一度作ってしまえば長期間の広告掲載が可能で、従来メジャーなオフライン広告手法でした。

しかし、昨今のコロナ禍で看板広告の出稿を中止する会社が増加しました。
中止の理由の多くは「どれだけ看板で効果があるか分からない」「外出する人数が減ったため効果が実感できなくなった」というものです。
実際に、繁華街の多くの看板が解約となり「広告募集中」の表示になっています。

交通広告

3つ目の手法は交通広告です。
代表的な物には電車・バスの中にある広告や、駅構内の電光掲示板(サイネージ)があります。

交通広告のメリットは日常の生活動線上にあり生活の中で目にする事が多く、また接触回数が多い点です。
そして交通広告のデメリットは費用が比較的高額である点や、他のオフライン広告と同じように効果の可視化が難しい点です。

ここまでは従来の店舗ビジネスにおけるオフライン広告を3つ解説してきました。
次は実際に店舗ビジネスで活用できるWEB広告の手法を解説していきます。

3.店舗ビジネスで使えるWEB広告手法

店舗ビジネスで使えるWEB広告は主に4種類あります。
どの広告も始めやすい広告ですので、自社の状況に合わせてぜひ活用してみてください。

リスティング広告

リスティング広告とはGoogleなどの検索エンジンの広告で、検索されたキーワードに関連したサイトを検索結果の目立つ位置に表示するといった広告です。
「新宿　インプラント」や「新宿　メガネ」などの自社サイトに関連するキーワードが検索されたときに表示される広告なので、特定のキーワードで検索するほど目的が明確なユーザーにだけ表示される広告ということです。

またリスティング広告は、表示ユーザーを市町村単位で絞り込めます。そのため商圏を限定しているビジネスに有効的な広告です。
エリアを絞り込むとそのエリアのユーザーしか広告が表示されないため、ビジネスによっては効果が落ちやすいです。
そのためエリアは絞らずオフライン広告と併用することもおすすめします。

とはいえ目的が明確なユーザーにだけ表示される点や市町村単位で絞れる点からリスティング広告は、ビジネスの認知拡大ではなく商品やサービスを売りに出したいビジネス向けのWEB広告です。

このリスティング広告は現在GoogleとYahooで利用可能です。
使いやすく利用ユーザー数の多いGoogleから始めることがおすすめです。

Facebook広告

2つ目のWEB広告媒体はFacebook広告です。

以前は広告代理店など一部の会社でしかFacebookで広告出稿できませんでしたが、現在では個人単位で自由に広告出稿ができるようになっています。

Facebook広告の最大の特徴は、興味関心のセグメントに応じて配信対象をかなり細かい粒度で絞り込める点です。
細かく絞れる理由は、Facebook社が膨大なユーザーデータ(実名・居住地・勤務先など)を保有しているからです。

また、広告フォーマットが非常に豊富なことも特徴として挙げられます。
リスティング広告は文字だけの訴求しかできませんが、Facebook広告では写真・動画・スライドショーなどの多彩なフォーマットに対応しています。

リスティング広告は検索した際に表示されるため顕在層向けの広告媒体ですが、Facebook広告は対象ユーザーのフィード（タイムライン）に表示されるため潜在層向けの広告です。
もちろんFacebook広告でも顕在層の獲得は一定数狙えますが、リスティング広告の方が量・質共に高い傾向にあります。
Facebook広告で潜在層にアプローチして認知を上げながら、ニーズが顕在化したユーザーをリスティング広告で獲得しにいくといった手法がおすすめです。

Instagram広告

3つ目はInstagram広告です。
昨今はリスティング広告・Facebook広告に加えて、Instagram広告の活用が広まってきています。

Instagramの投稿やストーリーの中に表示でき、またInstagramの自社アカウントから投稿できるため、投稿に馴染む形での広告配信が可能です。
そして、InstagramはFacebook社が運営しているため、Facebook広告と同じく、細かい粒度のターゲティングが可能です。

更に、Instagramのユーザー数の多さもポイントです。
Instagramの月間アクティブユーザー数(MAU)は3,300万人と言われており、日本人の4人に1人は使っている計算になります(FacebookのMAUは2,600万人)。

Instagram広告のターゲットはFacebook広告と同じく潜在層がメインですので、リスティング広告と併用すると効果的です。

ジオターゲティング広告

最後はジオターゲティング広告です。ジオターゲティング広告は自店舗の周りに住んでいる・訪問履歴のあるユーザーに絞って広告配信する手法です。昨今ジオターゲティング広告は店舗ビジネス業界でメジャーになっていきています。

Facebook・Instagram広告だと市町村単位の絞り込みしかできませんが、ジオターゲティングは半径100mから出稿可能である点など、非常にターゲティングの精度が高いです。
また、リスティング広告の場合はあくまでユーザーの居住地等は推定で出された属性データであるのに対し、ジオターゲティング広告は実際の居住地や行動履歴に基づいてターゲティング可能な点が大きなメリットとしてあります。

また、チラシと比較した場合、ジオターゲティング広告の顧客1人あたりへのリーチ単価はチラシの1/15～1/20になるため、認知拡大のコストパフォーマンスに非常に優れています。

ジオターゲティング広告もFacebook広告・Instagram広告と同じく潜在層の認知獲得に向いている広告です。
そのため、広告出稿の際は「ジオターゲティング広告は認知施策である」という点を押さえておく必要があります。

4.広告手法の使い分け

店舗ビジネスにおける広告手法をオフライン/WEB共に解説してきました。
次に広告媒体をどのように使い分けていくかをお話します。

実際に株式会社オリコミサービスの調査によると、WEB広告よりもチラシの方が店舗への誘導率が高いという結果が出ています。

この調査結果からもWEB広告は認知拡大に効果的であり、オフライン広告は店舗への誘導に効果的ということが分かります。 WEB広告のみだと店舗への誘導が弱く、オフラインのみだと拡散範囲が狭いため認知拡大が弱いといったそれぞれの強み弱みがあるため、併用も検討しましょう。

潜在層・顕在層の両面アプローチが必要

潜在層だけ・顕在層だけに向けた広告出稿は健全ではありません。

潜在層だけに広告出稿をしていても興味を持ってもらう所から始まるため成約まで結びつくことが少なく、 また顕在層向けの広告だけでは、顕在層を増やす対策が出来ていないためいずれ獲得が頭打ちになります。
リスティング広告と併用してFacebook広告やオフライン広告を活用するなど、潜在層と顕在層の両方に対してアプローチすることが大切です。
予算の都合上どちらかしかできないという場合は、まずは顕在層向けのリスティング広告から始めましょう。

5. WEB広告の出稿をするには

これまでご紹介したWEB広告を出稿するやり方は非常にシンプルです。
リスティング広告・Facebook広告・Instagram広告はオンライン上でアカウント開設〜出稿まで完結できます。

ジオターゲティング広告については、現状オンライン上での手続きができる広告媒体がありません。
普段お付き合いのある広告代理店、またはジオターゲティング広告を提供している媒体社に問い合わせてみましょう。

6.まとめ

今回は店舗ビジネスにおけるWEB広告の必要性から具体的なWEB広告媒体と使い方まで解説してきました。
店舗ビジネスの売上向上のために、WEB広告の活用は避けては通れない時代になってきています。
店舗への誘導に効果的なオフライン広告に加えて、認知拡大に効果的なWEB広告を活用することで、更なる売上向上が期待できます。

ただし、WEB広告の出稿は常にコストがかかり、さらに出稿をやめてしまうと効果が持続しません。
最小限のコストでWEB集客を強化したいという方には、近年注目されているMEOをおすすめします。
MEOは低額から始めることができ、顕在ニーズのあるユーザーに訴求が可能です。

WEB広告とMEOを組み合わせることで継続的にWEBから集客できる仕組みづくりが可能ですので、ぜひ検討してみてください。

「最近、折込チラシの効果が薄くなっている」

こんな悩みはありませんか。

近年、これらのアウトバウンドマーケティングに限界を感じ、「インバウンドマーケティング」に切り替える企業が増えています。

そこで今回は、近年注目が集まっているインバウンドマーケティングの概要やメリット、実践のポイントをわかりやすく解説します。

実際に企業が実践している事例も紹介するので、ぜひ最後までご覧ください。

インバウンドマーケティングとは？

インバウンドマーケティングとは、ブログやSNS、動画などウェブ上に公開したコンテンツを通じて自社の製品やサービスを潜在顧客や見込み客に見つけてもらい、新規顧客やリピーターの獲得を狙うマーケティング手法です。

これまでの手法は、テレアポや飛び込みといった不特定多数の消費者に向けて自社の製品やサービスを押し売りする「アウトバウンドマーケティング」が主流でした。

しかし、デジタル化の普及に伴い、検索エンジンやSNSを利用して自分で情報を入手し商品・サービスを購入するようになった現代では、これらを押し付けがましく感じる消費者が増えつつあります。

一方のインバウンドマーケティングは、ウェブ上に自社の製品やそれにまつわるコンテンツを公開して顧客側からのアプローチを待つ手法なので、押し付け感がなく商品を売り込めるのが特徴です。

インバウンドマーケティングを実践するメリット

インバウンドマーケティングには、これまでの手法にはない以下のメリットがあります。

顧客に良い印象を与えやすい

これまでの手法は、消費者がテレビ・ラジオを視聴している時や自宅でプライベートな時間を過ごしている際に広告や営業マンが割り込んでくるので、煩わしく感じる人が多くいました。

それは企業に対しても例外ではなく、一日に何度もかかってくる営業電話やポストに大量に投函されているチラシにウンザリとすることもあるでしょう。

しかし、インバウンドマーケティングであれば消費者に自社製品の押し売りやプライベートな時間の邪魔をしないので、顧客に良い印象を与えやすい手法と言えます。

営業マンの離職率を下げられる

テレアポや飛び込みなどの手法は、消費者（買い手）から冷たくあしらわれたり無視されたりするなど精神的な負担が大きいため、離職してしまう営業マンが多いのが現状です。

一方のインバウンドマーケティングであれば、自社の製品やサービスにまつわるコンテンツの作成や運用がメインで営業マン自ら消費者に売り込む必要がないので、精神的な負担を軽減できます。

負担を軽減できれば離職を防ぐだけでなく社内でのパフォーマンス向上にもつながるので、営業マンの離職やパフォーマンスの低下に悩んでいる企業は、インバウンドマーケティングの実践を検討してみましょう。

投資したコストが資産になる

消費者への宣伝に欠かせないテレビ・新聞などの広告出稿には、多額のコストがかかります。

さらに、テレアポや飛び込みなど営業活動のほとんどにもコストがかかり、その上コスト以上の利益を出せる見込みがないことが現状です。

しかし、インバウンドマーケティングの場合はブログ記事やSNSの投稿、動画など有用なコンテンツを作成しておけば、営業活動や広告運用をしなくてもユーザー側からのアプローチが期待できます。

これらのコンテンツは作成者が削除しない限り半永久的にウェブ上に残り続けるので、作成時に多少のコストがかかったとしても、継続的に企業に利益を生む資産となるでしょう。

データを可視化できる

テレビの広告や飛び込み営業などの手法は、運用や活動の具体的な効果がデータとして見えにくいものです。

データがなければ効果が出なかった際に、「なぜダメだったのか」「効果を出すためにはどうすれば良いか」といった原因の追究や改善策の立案ができず、これまでの経験や勘など曖昧なものに頼るほかありません。

インバウンドマーケティングであれば、例えば「コンテンツ上でのユーザーの行動」「人気のあるコンテンツ」などのデータをすべて可視化できるので、さらに効果を出すためのPDCAサイクルを効率的に実践できるでしょう。

SNSで拡散が期待できる

アウトバウンドマーケティングは、テレビ・新聞広告であればそれを見た消費者、飛び込みであれば営業先の消費者や企業など、当事者にしか宣伝効果がありません。

その上、最近ではプライベートな時間を邪魔するこれらの手法を嫌がる消費者が増えているため、広告や営業マンから伝えられる情報の信頼性はますます低下していると言えるでしょう。

一方のインバウンドマーケティングはSNSを活用して有用なコンテンツを投稿すれば、それを気に入ったユーザーがさらに他のユーザーにシェア、という好循環が生まれることでより広い範囲での拡散が期待できます。

また、多くのSNSユーザーは友人や知人など自身と親密な関係のユーザーに対して気に入った情報を拡散する傾向があります。

そういったユーザーから受け取った情報は、企業本位な広告や営業トークよりも信頼されやすいので、高い宣伝効果が期待できるでしょう。

インバウンドマーケティング実践のポイント

では、実際にどのような流れでインバウンドマーケティングを実践すれば良いのでしょうか。

具体的な実践のポイントは以下の通りです。

インバウンドマーケティングが自社に向いているかを確認する

インバウンドマーケティングにはいくつものメリットがありますが、全ての企業や商品に対して有効とは言えません。

そのため、実践する前にまずは自社に向いている手法かどうかを確認しましょう。

インバウンドマーケティングが向いているのは、以下の特徴を持つ企業です。

◆単価が高く、検討から購入までの期間が長い商品を扱っている

単価が高く、検討から購入までの期間が長い商品を扱う企業はインバウンドマーケティングに向いています。

なぜなら、そういった商品は買い手側が慎重に判断する必要があるため、SNSやブログなどを利用して情報収集や他社との比較をする場合がほとんどだからです。

一方で単価の低い商品は、購入のハードルが低いぶん衝動的に決断する場合が多いので、それらを扱う企業はインバウンドマーケティングには向いていないでしょう。

◆他社と差別化できる商品を扱っている

独自の技術を使用していたりこだわりがあったりなど、他社と差別化できる商品を扱っている企業は向いています。

自社のSNSやホームページで商品の強みをアピールすることで、新規顧客やリピーターの獲得が狙えるでしょう。

目標を明確にする

インバウンドマーケティングの実践に向けて具体的な目標がなければ、社員は一体何から取り組めば良いのかわからなくなってしまいます。

そのため、まずは目標を明確にしておきましょう。

例えば、「月間の売上〇〇％アップ」「問い合わせ数〇〇件以上」など、具体的な期間や数値での目標を設定することでやるべき施策の方向性が定まります。

ただし、どう考えても不可能な目標を設定してしまうと社員のモチベーション低下につながるので、まずは簡単なものから試し、達成度に応じて徐々に高い目標を設定していきましょう。

ターゲットを設定する

どれだけ優れた商品やサービスでも、すべての消費者に受け入れてもらうことは非常に難しいので、インバウンドマーケティングにおいても自社のターゲットを設定することが重要です。 ターゲットとは例えば、「自社の商品を購入するのはどのような人物（企業）か」「どのような場面で必要とされるか」などを想定することで、作成すべきコンテンツが明確になります。

過去の顧客のデータがあればそれを参照して、自社が理想とするターゲットを設定しましょう。

コンテンツを作成する

具体的な目標やターゲットが設定できたら、ターゲットの購買プロセスに応じて必要なコンテンツを作成しましょう。

購買プロセスとは、消費者が商品を認知してから購入に至るまでの一連の過程を指します。

具体的には、以下のような要領でコンテンツを作成しましょう。

商品が気になって情報収集をしている段階	⇒ ノウハウ提供や商品の使用例の紹介をして、潜在顧客にニーズを満たしていることをアピールする
商品の購入を検討している段階	⇒ 商品の使用感や導入事例を紹介して、見込み客に購入後のイメージを持たせる
商品の購入を決定した段階	⇒ 「よくある質問」などFAQコンテンツで商品に関する疑問をすべて解消し、見込み客を購入へとつなげる

情報を発信する

必要なコンテンツを作成したとしても、それを顧客が必ず見にきてくれるとは限りません。

コンテンツから商品の購入につなげるためには、SNSやブログなど別の媒体で情報を発信して顧客を引き寄せることが重要です。

なぜなら、スマホが普及した現代では「Google」「Yahoo!」などの検索エンジンや「Twitter」「Facebook」といったSNSで情報収集する方法が一般的だからです。

ブログであればターゲットの購買プロセスに沿ったキーワードで検索エンジンの上位表示を目指し、SNSでは定期的に情報を発信することで、コンテンツへの顧客の流入を増やせるでしょう。

インバウンドマーケティングの成功事例

インバウンドマーケティングの概要ややり方について説明されても、自社で実践するにあたって具体的なイメージを持ちにくいものです。

そのため、ここからは実際にインバウンドマーケティングを実践し、成功している企業の事例を「BtoC（企業対個人）」「BtoB（企業対企業）」に分けてそれぞれ紹介します。

キリンレシピノート（運営：キリンホールディングス株式会社）

BtoCの事例の中では、ビールメーカーであるキリンの「キリンレシピノート」が有名です。

このサイトでは自社製品のビールを直接売り込むのではなく、あくまで「キリンのビールに合うおつまみ・デザート」の紹介をすることで、押し売り感をなくしていることがポイントです。

このように、インバウンドマーケティングでは企業本位のPRサイトではなく、本質的に顧客に役立つ情報を提供することが大切です。

経営ハッカー（運営：freee株式会社）

BtoBの事例では、クラウド会計ソフトを提供するfreee株式会社が運営の「経営ハッカー」が有名です。

企業とは切っても切れない「経営」の役に立つコンテンツを発信し、顧客の獲得に成功しています。

商品の検討から購入までの期間が長く、決断に多くの人が関わるBtoBでは特にインバウンドマーケティングが有効です。

インバウンドマーケティングを実践すれば、「この会社は本当に信頼できる会社なのか」「自社と同じ業界での事例が見たい」といった顧客の声に応えることができます。

まとめ

本記事ではインバウンドマーケティングの概要から実践のポイントまで解説してきました。

インバウンドマーケティングは費用対効果が高く、新しい顧客を開拓できる非常に有効なマーケティング手法です。

とはいえ、すべての手法をインバウンドマーケティングに切り替えるのではなく、要所要所でこれまでのアウトバウンドマーケティングと併用することでより高い効果を発揮します。

自社が理想とするマーケティングを実現するにはそれなりのコストや時間、労力が必要ですが、まずは取り組める部分から少しずつ始めましょう。

サイテーションは、MEO対策において重要な要素の一つです。企業名や住所、電話番号がウェブ上で言及されることで、Googleの評価が向上し、検索順位や集客に良い影響を与えます。  

本記事では、サイテーションの基本やMEOへの効果、獲得方法、注意点について分かりやすく解説します。

ぜひ、最後までご覧ください。

サイテーションとは？

サイテーション（citation）とは、企業名や店舗名、サービス名、住所、電話番号などの情報がインターネット上で言及されることを指します。リンクが含まれていなくても、文字情報として記載されているだけでサイテーションとして認識されます。  

たとえば、クチコミサイトやブログ、SNSの投稿などで店舗名やサービス名が書かれている場合、それはサイテーションの一種です。

企業や店舗の情報が多くの場所で紹介されることで、検索エンジンにとってそのビジネスの認知度が高まると評価されやすくなります。

サイテーションと被リンクの違い

サイテーションと似たような印象のある「被リンク」という概念があります。

被リンクとは、自社サイトのURLが他者のウェブサイトやブログ、SNSに貼られることを指します。

たとえば、あなたのお店に訪れたお客さんが、自身のブログで「洋風レストラン○○っていうお店がおすすめ！」と紹介し、あなたの店舗のホームページのURLを載せたとします。

そうすると、あなたのサイトとお客さんのブログが「リンクされる」ので、これが被リンクとなります。

一方のサイテーションは、あなたのビジネスに関する情報に言及されることです。

つまり、サイテーションと被リンクの違いは、「ウェブ上で自社情報に言及されるか、自社サイトのURLを貼られるか」です。  

MEO対策とは

MEO対策とは「Map Engine Optimization（マップエンジン最適化）」の略称で、Googleマップなどの地図検索エンジンにおいて、自社のGoogleビジネスプロフィールを上位に表示させるための施策を指します。  

MEO対策を実施することで、ユーザーにビジネスを見つけてもらいやすくなり、来店予約の増加や問い合わせ件数の向上、来客数アップなどの効果が期待できます。  

Googleビジネスプロフィールに店舗情報を登録していれば、MEO対策はどなたでも無料で始めることが可能です。  

「ウェブを活用して集客を強化したい」「売上を向上させたい」と考えている方は、まずGoogleビジネスプロフィールに登録し、MEO対策を始めてみましょう。

MEO対策においてサイテーションが果たす重要な役割

Googleはローカル検索の順位を決定する際に、ビジネスの「認知度」を評価基準の一つとしています。認知度が高いほど、検索結果で上位に表示されやすくなる可能性があります。  

その認知度を高めるために重要な要素の一つが「サイテーション」です。 

サイテーションの数が増えると、Googleはそのビジネスを「多くの人に知られている」と判断し、検索順位の向上につながる可能性があります。また、異なるウェブサイトで同じ情報が記載されている場合、Googleはその情報を信頼性の高いものと認識し、検索結果の精度を高める要因となります。  

ただし、サイテーションを増やす際には情報の統一が不可欠です。

掲載されるサイトごとにビジネス名や住所が異なっていると、Googleが正しい情報を判別しづらくなり、検索評価が下がるおそれもあります。そのため、統一された「NAP情報」を管理しながら、効果的にサイテーションを獲得することがMEO対策において重要です。

サイテーション獲得による4つの効果

サイテーションを獲得することで、MEO対策やSEO対策においてさまざまな効果を期待できます。特に、検索エンジンの評価向上やブランドの認知拡大に貢献するため、適切な方法でサイテーションを増やすことが重要です。

この章では主な4つの効果について紹介します。

1. 検索順位の向上  

サイテーションが増えると、Googleはブランドや店舗の知名度が高いと判断し、検索順位の向上につながります。特に、Googleビジネスプロフィールを運用している企業や店舗にとって、サイテーションの影響は大きく、MEO対策として積極的に取り組むことが重要です。  

Googleが検索順位を決定する際には「視認性の高さ」が影響するとされています。

視認性の高さとは、ビジネスに関する情報がどれほど広く知られているかを示す指標で、ウェブ上の記事やリンク、店舗一覧などの情報も評価対象になります。  

サイテーションを獲得することは、多くの人にビジネスを知ってもらうことにつながり、Google検索やGoogleマップでの評価向上にも貢献します。そのため、Googleビジネスプロフィールの検索順位を上げるためには、サイテーションを意識したMEO対策が欠かせません。

2. ビジネスの信頼性の向上  

サイテーションを獲得すると、店舗名やブランド名の認知度が向上し、多くの人に知ってもらいやすくなります。インターネット上では、ブログやSNSを通じて情報が瞬時に広がるため、うまく活用することで商品やサービスの認知度を大きく伸ばすことが可能です。  

また、サイテーションが増えると、消費者にとって身近な存在となり、信頼感が高まります。クチコミサイトやSNSでのポジティブな投稿が増えれば、興味を持つ人が増え、問い合わせや来店につながる可能性も高くなるでしょう。  

長く安定した運営を目指すためにも、積極的にサイテーションを獲得することが大切です。 

3. 集客力の強化  

サイテーションを増やすことで、クチコミサイトや業種別ディレクトリなどで自社の情報が多くのユーザーの目に触れ、特に位置情報を伴う場合は来店促進につながります。

現代のウェブメディアの発展により情報の拡散が早まる中、この特性を活かせば自社の認知度を大きく向上させることが可能です。

長期的な安定経営のためにも、積極的にサイテーションを獲得することが重要です。

4.SEO対策にも効果がある

サイテーションを獲得することでSEO対策としても効果があります。

SEO対策とは、ホームページやウェブサイト、ブログなどをGoogle検索で上位表示させる施策のことです。

近年のSEOの順位を決める要素は「専門性、権威性、信頼性」の3点が揃っている事実を分かりやすく伝える、専門性の高いコンテンツが上位表示されるようになっています。

この権威性と信頼性をGoogleにアピールするために、サイテーションが重要です。

現在、Googleビジネスプロフィールのほかにウェブサイトやホームページ、ブログを運営している方であれば、サイテーションを獲得することで優位に働くでしょう。  

サイテーションの効果を最大限に活かすためには、正確な店舗情報の管理と、ポジティブなクチコミを増やす工夫が欠かせません。適切な対策を実施することで、MEO対策の成功につなげていきましょう。

MEO対策でサイテーションを獲得する方法

Googleマップでの検索順位を向上させるためには、サイテーションを獲得することが大切です。サイテーションが増えることで、Googleビジネスプロフィールの信頼性が高まり、検索順位の向上につながります。

この章では、MEO対策によって自社のサイテーションを獲得する方法を紹介します。

Googleビジネスプロフィールに登録する

サイテーションを獲得するために、まずはGoogleビジネスプロフィールに登録しましょう。

Googleビジネスプロフィールに登録する

↑こちらのリンク先に表示される指示に従い、登録作業を進めてみてください。

すでに登録済みの方は、この手順をスキップしましょう。

ビジネスの「オーナー確認」をする

Googleビジネスプロフィールへの登録が完了したら、つぎはビジネスのオーナー確認をしましょう。

オーナー確認とは、Googleビジネスプロフィールに登録した店舗の正式な管理者であることを認証するための作業のことです。

オーナー確認が完了すると、Googleビジネスプロフィールの店舗情報の編集や管理ができるようになります。

また、Googleは公式サイトで「オーナー確認をすることでGoogle検索・マップで表示されやすくなる」と述べています。

これらの理由から、MEO対策を始めるためにはオーナー確認を済ませておきましょう。

すでにオーナー確認済みの方は、この手順をスキップしてください。

NAPを統一する

オーナー確認が完了したら、つぎはNAP情報を統一しましょう。

NAPとは、「NAME（店舗名）」「ADDRESS（住所）」「PHONE（電話番号）」の3つの情報の頭文字をとった用語です。

このNAP情報をGoogleビジネスプロフィールをはじめ、すべての媒体（ホームページやSNS）で統一させることで、サイテーションを効率的に得ることができます。

なぜなら、媒体によってNAP情報がバラバラに登録されていると、Googleが「それぞれ別のビジネス」だと認識してしまう仕組みのためです。

もっとも注意してほしいのは、使用する文字の全角・半角の違いや行間の有無、住所の番地です。

例①「〒169-0072 東京都新宿区大久保２丁目４−１５ サンライズ新宿 5F」

例②「〒169-0072 東京都新宿区大久保2丁目4−15 サンライズ新宿 5F」

例③「〒169-0072 東京都新宿区大久保2-4−15 サンライズ新宿 5F」

Googleの仕組みはこういった細かい情報の違いがあると、おなじビジネスだと認識してくれません。

そのため、Googleビジネスプロフィールをはじめ、ホームページやSNS、ポータルサイトなどに入力するNAP情報をすべて統一しましょう。

情報メディアやポータルサイトに掲載する

NAPの統一が完了したら、つぎは情報メディアやポータルサイトに登録して、露出を増やしていきます。

無料で登録出来るNAVITIMEやYelp、エキテン、Bizloopサーチ、ぐるなび、食べログ、Rettyなどのサイトに情報を登録してみましょう。

登録するときも、NAP情報を統一させることが大事です。

このようなさまざまなサイトに登録しインターネット上での露出を増やすことで、ユーザーに見てもらえる機会が増え、紹介してもらえる可能性も広がります。

意図的にサイテーションを獲得するためではなく、その後の紹介数を増やすための施策ですので、長期的な視点で施策をしていきましょう。

自社ブログやSNSで情報を発信し、拡散してもらう

情報メディアやポータルサイトに掲載したら、つぎは自社ブログやSNSアカウントを作成し、拡散してもらえる環境を作りましょう。

サイテーションは「他者に引用してもらうこと」ですので独自サイトやSNSアカウントを作成し、出会える環境を増加し、また引用されやすい環境を作る必要があります。

たとえば、いま御覧いただいている「MEOプライム」というメディアサイトが無かった場合、この記事を読んでくださっているあなたと出会える可能性は低いでしょう。

ですが、このMEOプライムというメディアサイトを作成したことでみなさまに弊社を知っていただける機会を獲得できています。

そのため、だれかのSNSやWebサイトで紹介されるなんてことは絶対にありえません。

そして、もし自社サイトで紹介してくれる方がいれば、それで1件サイテーションを獲得できます。

このように拡散してもらうためには、自社コンテンツの作成も必要です。

引用されやすいように独自性のある有益な内容にするのはもちろんですが、ユーザーとの接点である環境を構築するためにも、自社コンテンツを作成することが重要です。

MEO対策でサイテーションを獲得するときの注意点

MEO対策において、サイテーションを獲得することはとても重要です。

しかし、そのためなら、どのような手段を使ってもいいわけではありません。

この章では、MEO対策でサイテーションを獲得するときの注意点を紹介します。

Googleのガイドラインを守る

サイテーションを獲得する際は、Googleビジネスプロフィールのガイドラインを遵守しましょう。

Googleのガイドラインとは、ビジネスプロフィールを使う上でのルールをまとめたもので、これに違反するとアカウントの一時停止や削除などの重いペナルティが課せられます。

できるだけサイテーションを獲得するために、ペナルティを課せられてしまっては本末転倒です。

知らないうちにガイドラインに違反してしまい、ペナルティの対象となるケースもあるので、サイテーション対策をするまえにガイドラインを一読して要点を押さえておきましょう。

自作自演をしない

これもGoogleのガイドラインによって定められている規則ですが、サイテーションを獲得するために自作自演をしてはいけません。

自作自演とはいわゆるサクラと呼ばれる行為で、たとえば複数作成したSNSアカウントやウェブサイトで、やたらと自社について言及したり宣伝したりすることです。

ほかにも、クチコミ代行業者などを使って、いつわりのクチコミを多数投稿してもらうといった行為も違反です。

一見するとだれにも気づかれそうな内容ですが、Googleはサクラを厳しくチェックしているので、必ず発覚します。

こういった行為もペナルティの対象となるので、自社の信頼を損ないたくない方は絶対にやめておきましょう。

MEO対策サイテーションのまとめ

サイテーションとは「引用」「言及」という意味でどれだけ自社がウェブ上で紹介されているかの評価値を指します。

【名前】【住所】【電話番号】【公式サイトのURL】の4つがどれだけインターネット上に掲載されているかの件数によって、MEO対策やSEO対策に影響を及ぼすと言われています。

サイテーションを獲得するためにGoogleビジネスプロフィールに登録し、NAP統一やポータルサイトへの登録を行ってみましょう。

弊社・株式会社トリニアスではMEO対策を中心に、中小企業の集客対策のお手伝いをしております。

「サイテーション対策のやり方がわからない」「対策する人員や時間が足りない」という方は、ぜひトリニアスまでご相談ください。

また、MEO対策をまずは自社でやってみたい方向けの資料もあるので、興味がある方はぜひダウンロードしてみてください。

Googleビジネスプロフィールには、ユーザーとビジネスオーナーがチャット形式で会話が出来るメッセージ機能があります。
メッセージ機能を利用することで、ユーザーとの交流の場を作ることができるため、集客に効果的です。
本記事では、Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能の概要とメリットデメリット、効果的な活用方法などについて解説していきます。
ぜひ最後までご覧ください。

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能とは？

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能は、ビジネスオーナーと検索ユーザーがチャット形式でメッセージのやり取りを行える機能です。
店舗名で検索した際に「チャット」「SMS」「メッセージ」「見積もり依頼」と表示されます。 Googleアカウントを持っているユーザーと、Googleビジネスプロフィールを管理しているビジネスであれば無料で利用でき、気軽に店舗に問い合わせができます。

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能の設定方法

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能の設定方法について解説していきます。
まずはGoogleビジネスプロフィールの管理画面からアクセスし、以下の設定を行いましょう。

それでは、それぞれについて解説していきます。

①チャットをオンにする

まず、チャットをオンにします。初めて「メッセージ」を開くと下記の画面が表示されます。

「この機能を使用する」ボタンをクリックしチャット機能をオンにすると、Google検索やGoogleマップの店舗情報画面でチャット機能が使えるようになります。

上記のようにGoogleビジネスプロフィールにチャットのアイコンが表示されますので、あとはユーザーからメッセージが届くのを待ちましょう。

②メッセージに返信する

メッセージが届くと下記のような画面になります。
受信を確認したら下部のメッセージ入力欄からすぐに返信しましょう。

③その他の設定を行う

チャットに関するその他の設定は、右上の3点リーダのメニューから設定できます。
チャットのオン／オフの切替や既読通知設定、ウェルカムメッセージ、よくある質問の追加、不在モードの設定ができます。

【弊社実例】Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能の使い方

この章では、弊社・株式会社トリニアスを例に実際にメッセージ機能を使用している様子を画像を用いて解説していきます。
メッセージ機能で使えるのは主に以下の5点です。

それでは、それぞれについて解説していきます。

①ウェルカムメッセージの編集

まず、Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能には「ウェルカムメッセージ」を設定できます。
ウェルカムメッセージとは、ユーザーからのメッセージを受信した際に、あらかじめ設定しておいたメッセージを自動的に送信する機能です。

メッセージ機能を有効にするボタンの下に「ウェルカムメッセージの編集」という項目があり、ここをクリックすると文章の入力欄が表示されます。

文章は店舗によって異なりますので例文をご紹介します。
ぜひ、ご参考になさってください。

②ブロック機能

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能は誰でもメッセージを送れる機能であることから、嫌がらせ行為への対処法としてブロック機能があります。
メッセージ機能は、全てのメッセージに24時間以内に返信しないとGoogleに「利用されていないビジネス」と判断され、自動的に機能をオフにされてしまいます。
また、返信しないことでGoogleからの評価も下がってしまうので、嫌がらせと思しきメッセージが届いた場合はブロック機能を利用しましょう。

ブロック機能の利用方法は、まずブロックしたいユーザーのメッセージを開きます。
そして右上にある三点リーダーをクリックし、画面下に表示される「ブロックしてスパムとして報告」をクリックすれば完了です。

このように、悪質なメッセージは24時間以内にブロックしましょう。

③予約受付

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能には「予約受付」ができます。
この機能は無料で利用出来るので、24時間予約を受付けるプラットフォームに加入していない店舗におすすめの機能です。
次の章でもご紹介しますが、現代のユーザーは電話が苦手でWEB予約を好むため、WEB予約が出来ないだけで顧客を逃すこともあります。
予約受付機能を有効活用して、予約を待ってみましょう。

そして、送られてきた予約依頼は24時間以内ではなく、数分～数時間以内に返答しましょう。
通常のWEB予約はその場で予約が完了しますので、同じようになるべく早く完了させ、電話や他のWEB予約とのブッキングが無いよう注意しましょう。

④画像などの配信

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能では、テキスト以外に画像などの送信も行えます。
一度メッセージを送ってくれたユーザーのメッセージ履歴は、こちらから消さない限り残り続けるため、いつどのようなタイミングでもどのような内容でもオーナー側からアプローチ出来ます。

送れるのは【公式LINEアカウントのQRコード】【クーポン】【営業時間の変更などの最新情報】【イベントのアナウンス】【問い合わせ内容に関する現状確認】などです。ご自身のビジネスのユーザーが来店したくなるような内容のものを送ってみましょう。

しかし、返信がない状態で一方的に送り続けることはのガイドライン違反行為となりますので、返事がない場合は、その後しばらく配信を控えるなど注意が必要です。
適切な頻度でメッセージや画像を送り、新規顧客やリピーターの獲得に繋げましょう。

⑤無料相談の受付

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能は、ユーザーからの無料相談を受付できます。
現代人の多くはチャットでの相談を望む傾向にあるので、メッセージ機能はその需要を満たしています。
また、Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能は、ある程度会話が終わった後でもこちらからアプローチできます。そのため「ご相談頂いた〇〇のご状況はいかがでしょうか」といったアフターフォローも行えます。
相談の受付をきっかけに自社のファンを増やしていきましょう。

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能を活用するメリット・デメリット

この章では、Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能を活用するメリットとデメリットについて解説していきます。
それぞれ、以下の点が挙げられます。

それではそれぞれについて解説していきます。

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能を活用するメリット

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能を利用するメリットは以下の通りです。

①無料で使える

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能の最大のメリットは、無料で使える点です。
通常、自社のホームページにメールフォームを設置する場合は費用と手間がかかります。ですが、Googleビジネスプロフィールに登録していればどなたでもすぐに無料で使えるので、業務の効率化に繋がりやすくなります。

②いつでも問い合わせが可能

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能では24時間メッセージを受け付けられるので、24時間対応の予約ツールを利用していない店舗におすすめです。

ちなみに、2020年に行われた調査では現代人の約4割が「電話に苦手意識を感じる」というデータが発表されています。このことから、予約受付が電話のみの店舗は、他の受付手段を持つ店舗に比べて予約数が増加しにくい傾向があると考えられます。

引用元：日々のコミュニケーション手段に関する意識調査

このように、機会損失を招かないためにもGoogleビジネスプロフィールのメッセージ機能を積極的に活用していきましょう。

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能を活用するデメリット

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能を利用するデメリットは以下の通りです。

①常にメッセージの受信を確認する必要がある

24時間いつでもどこでもメッセージを送れる機能ですので、緊急を要するメッセージが送られることもあります。
ですが、営業時間内や営業時間外でも常にメッセージ機能をチェックしているわけではないので、通知をオンにしていても気づかないことがあります。

②早めの返信が求められる

昨今はメールよりも気軽にやりとりが出来るLINEなどのチャット機能が多く利用されています。そのため、ユーザーは早い返信を期待しているので、Googleが推奨する24時間以内の返信では遅いという印象を持たれてしまいます。
このことから、メッセージ機能を利用する際はこまめに受信箱を確認し、数分～数時間、最低でも24時間以内に返信するように心がけましょう。

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能を活用するときの注意点

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能を利用する際に注意するべき点が3つあります。
ユーザーからの評価はもちろん、Googleからの評価にも影響しますので、必ず以下の注意点を確認しましょう。

それでは、それぞれについて解説していきます。

24時間以内に返信する

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能は必ず24時間以内に返信する必要があります。
その理由として以下の2点が挙げられます。

①ユーザーとの信頼関係のため

前述しましたが、現代人はメールよりもチャットに慣れているため、24時間以内の返信ではなく数分～数時間での返信を無意識のうちに期待しています。
そのため、事前に〇時間以内、〇日以内に返信いたしますといったアナウンスが無い限り、たった1日返信が遅くなっただけで信頼を失ってしまいます。
時間を作って問い合わせてくれた見込み客を取りこぼさないためにも、数分〜数時間以内、もしくは24時間以内に返信しましょう。

②Googleからの評価を下げないため

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能は24時間以内に返信をしないと、Googleに「このビジネスはメッセージ機能を使いこなせていないようなので、ユーザーに悪影響を与える」と判断され、メッセージ機能をオフにしてしまいます。
ユーザーは迅速な対応を期待していますので、数分〜数時間以内での返信を心掛けましょう。
また、Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能には、「返信までに要する時間」という過去の平均返信時間や類似ビジネスの平均返信時間が確認できます。これを目安に返信時間の短縮を心がけましょう。

引用：Googleビジネスプロフィールでメッセージを管理する

予約のブッキングに注意する

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能で予約を受ける場合、電話予約やWEB予約からの予約とのブッキングに注意しましょう。
Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能で受ける予約は、完全手動で管理をする必要がありますので、予約を受けたらすぐに空きを確認しましょう。
また、返信が遅れてしまったり、他予約機能への反映が遅れてしまうとブッキングのおそれがありますので、予約状況をしっかり確認してから予約受付の連絡をしましょう。

ガイドラインを守る

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能を利用する際は必ずガイドラインを守りましょう。
メッセージ機能におけるガイドラインは主に以下の3点が挙げられます。

①個人情報や機密情報

チャット内で個人情報や機密情報を送ること、送信させることは違反行為です。
例えば、クレジットカード情報や社会保障番号やパスポート番号、パスワードなどがこの項目に該当します。
しかし、予約時に必要な名前や電話番号などの情報は対象外です。

②許可されない返信

メッセージ機能のガイドラインには返信の仕方について多く書かれています。 具体的には以下のことが挙げられます。

③不実表示、誤解を招く文言

メッセージ機能を利用する際は以下のような内容の文章を送ってはいけません。

このようにメッセージ機能を利用する際はGoogleビジネスプロフィールのガイドラインを必ず守りましょう。

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能まとめ

今回はGoogleビジネスプロフィールのメッセージ機能やユーザーへの効果的な返信方法などについて解説してきました。 メッセージ機能の活用はMEO対策としてさらなる集客に繋がりやすくなりますので、ぜひ、ご参考になさってください。
MEO対策とは、Google検索やマップ検索で上位表示を目指すWeb集客方法です。
弊社・株式会社トリニアスが作成した無料のMEO対策資料がありますので、よろしければダウンロードしてみてください。

弊社ではMEO対策サービス・MEO primeを提供しております。店舗情報の登録からプロフィールの最適化など幅広くサポートしておりますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

Googleビジネスプロフィールは、誰でも無料で利用できる手軽さから、店舗集客のためのツールとして現在多くの方に利用されています。
一方、ガイドラインにきちんと目を通してからGoogleビジネスプロフィールを利用している方はあまり多くないかもしれません。
そのため、上位表示されている店舗を真似たり、悪質な業者に運営を一任してしまったりなど、知らぬ間にガイドラインに違反してしまっていたというお声をよく耳にします。

そこで本記事では、ガイドラインを読んだことがない方やGoogleビジネスプロフィールの運用を考えている方に向けて、具体例を交えながらGoogleビジネスプロフィールのガイドラインの内容を分かりやすく解説いたします。
また、ペナルティへの対処法も併せてご紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。

Googleビジネスプロフィールのガイドラインとは？

Googleビジネスプロフィールのガイドラインは、店舗経営者がオンライン上で正確かつ適切にビジネス情報を表示するための指針です。

これらのガイドラインは、ビジネス名、住所、営業時間などの基本情報の正確な記載を求めています。

また、投稿や写真、動画などのコンテンツに関する規則も含まれており、ユーザーを誤解させる情報や不適切なコンテンツの掲載を禁止しています。

ガイドラインを遵守することで、ビジネスの信頼性が向上し、Google検索やマップでの表示順位が改善される可能性があります。

一方で、違反行為はペナルティの対象となり、最悪の場合アカウントの停止や削除につながる可能性があります。

そのため、店舗経営者はこれらのガイドラインを十分に理解し、定期的に確認しながら、適切にGoogleビジネスプロフィールを運用することが重要です。

Googleビジネスプロフィールのガイドラインに違反するとどうなる？

Googleは「ガイドライン」という形でビジネスプロフィールの利用に厳格なルールを設けています。
では、そのガイドラインに違反してしまった場合、どのようなペナルティが課されるのでしょうか。
この章では、ガイドラインの内容を解説をする前に違反してしまった場合の2つのペナルティについて解説します。

ちなみに、この章で解説する「停止」とは違反行為を行った場合やビジネスが存在しないと認識された場合に、Googleビジネスプロフィールやアカウントが利用できなくなる状態のことを指します。

Googleビジネスプロフィールが停止される

まず、ペナルティの1つ目は「Googleビジネスプロフィールの停止」です。
ここでの「停止」とは「GoogleビジネスプロフィールがWEB上に一切表示されなくなること」です。
そうなると、たとえMEO対策でGoogleビジネスプロフィールの上位表示を目指していたとしてもその情報がユーザーに届きません。

停止を解除してもらう方法としては、後にご紹介する「回復リクエスト」がありますが、内容によっては回復までかなりの時間がかかることや、申請が承認されないこともあります。

違反行為をしたつもりがなくても、何がきっかけで停止されるか分からないため、Googleビジネスプロフィールは毎日確認するようにしましょう。

Googleアカウントが停止される

ガイドラインに違反した際のペナルティ2つ目は、「Googleアカウントの停止」です。
Googleビジネスプロフィールの登録にはGoogleアカウントが必要になります。
しかし、もしもガイドラインに違反する行為を行ってしまった場合、Googleアカウントそのものが停止されてしまう恐れがあります。

Googleアカウントは、ビジネスプロフィール以外にGmailやGoogleドライブなどでも利用されていることが多いため、関連サービスを利用している方には大きな痛手となってしまうでしょう。

万が一、アカウントの登録前に違反行為をしてしまった場合、アカウント登録の審査が通過できない状態になってしまいます。

ご自身のGoogleビジネスプロフィールとGoogleアカウントを守るためにも、ガイドラインをしっかりと確認して、違反行為をしてしまわないよう細心の注意を払いましょう。

Googleビジネスプロフィールのガイドラインにはどんな種類がある？

「ビジネスの説明」のガイドライン

Googleビジネスプロフィールには、店舗の紹介文にあたる「ビジネスの説明文」という項目があります。
任意の項目ではありますが、店舗や商品の魅力を文字で発信できる重要な部分になるため、なるべく入力しておいたほうが良いでしょう。
しかし、この「ビジネスの説明」に記載する内容を誤るとガイドラインに違反してしまう可能性があります。

以下に該当する情報は公開できないため注意が必要です。

それでは、それぞれについて解説していきます。

ユーザーの誤解を招く情報を記載してはいけない

ユーザーの誤解を招く情報とは「100%効果がある」といった根拠のないものや存在しない商品やサービスついての記載です。
注目を集めるためにインパクト重視の情報を発信してしまうと、ユーザーは鵜吞みにしてしまい、不利益を被ってしまうかもしれません。

店舗としてもユーザーからの不信感が募っていくことはマイナスでしかないため、投稿する前に「不正確な情報を発信しようとしていないか」一度、確認してみましょう。

質が低い、または関連性がない情報を記載してはいけない

質が低い、または関連性がない情報とは、絵文字・環境依存文字の多用やユーザーが理解できない意味不明な情報の記載です。誤字や脱字もこれに含まれます。
例えば「美容院」が「ラーメン」について記載している場合なども関連性がない情報にあたります。

関連性は特にGoogleビジネスプロフィールの表示順位にも大きくかかわる要素のため、投稿する際は発信する情報は店舗に合っているか、記載内容に伝わりづらい部分がないかをしっかり確認しましょう。

特典やキャンペーンなどを過度に強調した情報を記載してはいけない

特典やキャンペーンなどを過度に強調した情報とは「今だけ半額」や「全品50%OFF」といった記載です。
Googleは「ビジネスの説明」をあくまでも店舗の魅力を紹介する部分として定めているため、こういった宣伝はガイドラインに違反する行為とされています。

また、特典やキャンペーンは一般的には期間を定めて実施されるもののため「ビジネスの説明」に記載してしまうと長い間情報が更新されない恐れもあります。

特典やキャンペーンなどの情報は投稿機能から発信できるため、宣伝する際はそちらから行うようにしましょう。

リンクを含む情報を記載してはいけない

リンクを含む情報とは、店舗のホームページやポータルサイトへのリンク（URL）が含まれている情報です。
ビジネスの説明にホームページなどへのリンクが含まれる情報を記載しようとすると、「この欄にはURLを入力できません」という警告文が出てきます。
SEOやMEOにおいて、被リンク(外部のサイトから自社のサイトに向けられたリンク）の量は上位表示に関わる重要な要素です。
しかし、Googleビジネスプロフィールを被リンクの獲得に利用する行為は「ユーザーの為になる情報の発信」という本来の目的から外れるため、Googleはこれを禁止しています。

ホームページやポータルサイトへの流入を増やしたい場合は、Googleビジネスプロフィールの編集画面にある「情報」に用意された「ウェブサイト」欄にURLを記載しましょう。

不快と思われる情報を記載してはいけない

不快と思われる情報とは、「嫌がらせ、いじめにあたるコンテンツ」や「猥褻、侮辱的なコンテンツ」「性的なコンテンツ」などの記載です。
これらはGoogleビジネスプロフィールに限らず、他のウェブサービスを利用する際にも注意しなければなりません。

また、アカウントが停止される可能性もあるため、投稿する前には誰かを傷つけたり不快にさせたりする内容を書いてないかしっかり確認しましょう。

危険、違法な商品・サービスや虐待に関する情報を記載してはいけない

危険なコンテンツや違法なコンテンツ、虐待に関する情報をGoogleビジネスプロフィールに記載してはいけません。
一般的に認められていないものに関する投稿はアカウントやビジネス情報の停止に留まらず、店舗そのものに影響を及ぼします。

ビジネスの営業停止などの事態に陥ってしまわないように法令に遵守した投稿を行いましょう。

「名前（ビジネス名）」のガイドライン

Googleビジネスプロフィールの「ビジネス名」は、店舗やウェブサイトなどで実際に使用されているビジネスの名称を登録しなければなりません。

よく「ビジネス名」の欄に店舗名だけでなく場所やサービス名などのキーワードを入れている店舗が見受けられますが、これはれっきとしたガイドライン違反にあたる行為です。

以前までは、上位に表示したいキーワードをビジネス名に含める行為は検索結果での上位表示に効果的とされていましたが、現在はそのような行為は認められていません。

また、中には「（店舗名）　○○店」という正式名称を記載していたにもかかわらず、お店の看板に「○○店」という記載がないという理由で自社のGoogleビジネスプロフィールが停止されてしまった事例もあります。

特にチェーン店やフランチャイズ店は、実際の店舗名とGoogleビジネスプロフィールの名前（ビジネス名）を完全に一致させるようにしましょう。

「クチコミ」のガイドライン

Googleビジネスプロフィールの中でも特にユーザーがお店選びの参考にする「クチコミ」にもガイドラインが存在します。
クチコミを増やそうと対策している中、気付かないうちにガイドライン違反になってしまうことがないように以下の2点に注意しておきましょう。

それでは、それぞれについて解説していきます。

嘘のクチコミを投稿してはいけない

嘘のクチコミとは以下のようなものです。

その他、クチコミを書いてもらう際に高評価を付けてもらうように依頼するといった行為もガイドラインで禁止されています。
本来、クチコミは店舗に来たお客さんが自発的に書くものであり、関係者が宣伝目的で特定の商品やサービスをおすすめするものではありません。

虚偽のクチコミにはどうしても違和感があります。
店舗の信頼を維持するためにも、クチコミの自作自演などは絶対に避けましょう。

クチコミに対する報酬を与えてはいけない

クチコミに対する報酬とは「クチコミを書いてくれたらドリンク1杯無料プレゼント」や「クチコミを書いてくれた方には20％OFFクーポンを差し上げます」といった形でサービスを提供することです。
店舗ではこのようなサービスを行うことが多い傾向にありますが、こういった行為もガイドライン違反にあたります。

Googleはあくまでユーザーの為になる公平・公正なクチコミの投稿を求めていますので、報酬の提供はポリシーに反します。

クチコミを書いてもらうようにお願いすることやレジ前にQRコードを設置するなどの工夫は重要ですが、お礼は感謝の言葉のみにとどめておきましょう。

Googleビジネスプロフィールが停止されたときの「回復リクエスト」の手順

Googleビジネスプロフィールが停止されてしまった場合は、Googleに回復リクエストの申請をして、すぐにGoogleビジネスプロフィールの復旧を試みましょう。

• 

Googleビジネスプロフィールのホームにある停止アナウンスの「詳細」から「復元のリクエスト」を選択し、質問に答えていくことでビジネスプロフィール再開の申請ができます。
通常、リクエストへの審査は3営業日以内に完了しますが、内容によっては営業証明書の提示を求められることもあり、数週間〜1か月程度、ビジネスプロフィールが停止状態になることもあるので注意が必要です。

停止されるということは何らかの不信に思われる要素があるということですので、違反行為を未然に防ぐためにも、Googleビジネスプロフィールのガイドラインをきちんと確認しておきましょう。

Googleビジネスプロフィールのガイドラインにおける注意点

2回目の停止は実質「削除」と同等

1回目の停止を受け、無事にGoogleビジネスプロフィールの回復ができたとしても油断は禁物です。
たとえ1回目の申請が通ったとしても、その時点でGoogleビジネスプロフィールの何かしらに問題があった可能性が高く、クリーンな状態のビジネスプロフィールよりも評価が下がった状態だといえるでしょう。

また、2回目以降はかなり厳しい審査になってしまい、回復までに多くの時間と労力が必要になり、その間、自社のGoogleビジネスプロフィールからの集客はゼロになってしまいます。
そのため普段からリスクを考慮した丁寧な運用を心掛けていきましょう。

ガイドライン違反は第三者から通告できる

ガイドライン違反は基本的にGoogleの検知によって判明しますが、第三者からの通告によって判明する場合もあります。
該当のGoogleビジネスプロフィールを開き、「情報の修正」から誰でも記載されている情報の誤りを指摘でき、悪質な場合は通報フォームから通報できます。

ガイドラインに違反せずに上位表示と集客を実現する方法

ここまではGoogleビジネスプロフィールのガイドラインの内容や違反してしまったときのペナルティ、その対処法について解説してきました。

この章ではガイドラインに違反しない運用で上位表示と集客を実現するために「これだけは必ず心がけておくべき」というポイントを3つご紹介します。

それでは、それぞれについて解説していきます。

正確な情報を記載する

まず、最も重要なことはGoogleビジネスプロフィールに正確な情報を記載することです。
誤った情報は、Googleから「ユーザーの誤解を招く情報」「質が低い情報」と判断され、自社のGoogleビジネスプロフィールの評価を落としかねません。

特に「ビジネス名」「住所」「営業時間」「電話番号」などの店舗の基本情報はユーザーの行動にも大きく影響を及ぼす要素のため、誤りがないかしっかりと確認しておきましょう。

定期的に最新情報を更新する

次に、古い情報を記載したままにせず、こまめにGoogleビジネスプロフィールを更新することです。
例えば、営業時間が変更になったにもかかわらず古い情報を掲載し続けていたことで、いつの間にかガイドラインに違反してしまっていたという例も少なくありません。

しばらくお店を休業する場合は臨時休業マークを付けるなど、ユーザーにとって質の良い情報を記載するよう心がけましょう。

クチコミを集める

上位表示や集客を実現するためには、ユーザーからのクチコミを積極的に集めることも重要です。
2016年に総務省が実施したアンケートでは、買い物をする際にクチコミを参考にする人はどの年代でも6割以上いるとされています。
また、クチコミの増加はGoogleビジネスプロフィールの掲載順位に関わる「関連性」の向上にもつながります。

クチコミを集める方法としては、店頭でのお声掛けやPOPの設置、QRコードの作成など様々な方法があるため、店舗に合った方法で行いましょう。

Googleビジネスプロフィールのガイドラインまとめ

今回はGoogleビジネスプロフィールの中でも特に注意しておきたいガイドラインについてご紹介しました。
ガイドライン違反は「Googleアカウントの停止」や「Googleビジネスプロフィールの停止」といったペナルティを受ける可能性があります。
Googleビジネスプロフィールを運用する際は常にユーザーを一番に考え、正しい情報、新しい情報を掲載し、ガイドラインに違反しないよう心がけましょう。

もしも、ガイドラインについてさらに詳しく聞きたい、自社のGoogleビジネスプロフィールが正しく設定できているか相談したいという場合は弊社・株式会社トリニアスまでお気軽にご相談ください。

弊社では、検索で自社のGoogleビジネスプロフィールの上位表示を目指すMEO対策サービス・MEO primeを提供しております。
ビジネスプロフィールの登録から店舗情報の最適化など幅広くサポートしておりますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

ホームページやポータルサイト、広告など、店舗集客に利用する媒体は世の中に数多く存在しています。

しかし、どれも掲載や維持にコストがかかるため、

「このまま利用し続けようか…」
「他に何か良い集客媒体はないだろうか…」

と常に頭を悩ませている方も多いのではないでしょうか。
そんな方にご紹介したいのが“Googleビジネスプロフィール”です。

本記事では、Googleビジネスプロフィールの概要に始まり、メリット・デメリット、登録方法や使い方まで解説していきますので、ぜひ最後までご覧ください。

Googleビジネスプロフィールとは

Googleビジネスプロフィールとは、店舗や会社の営業時間や住所、電話番号などの情報を登録し、Google検索やGoogleマップなどの検索結果に表示できるツールです。

Googleアカウントを持っているユーザーであれば誰でも無料で登録できるため、店舗を運営している経営者様やオーナー様にとっては登録必須のツールと言えるでしょう。

Googleマイビジネスが「Googleビジネスプロフィール」へ名称変更

Googleは、2021年11月4日（木）に「Googleマイビジネス」の名称を「Googleビジネスプロフィール」に変更しました。

名称変更に伴う変更点は以下の通りです。

これから数年をかけて「Googleビジネスプロフィール」という名前が定着していくと考えられるため、今のうちに認識をしておきましょう。

※本記事では、記載を「Googleビジネスプロフィール」に統一して進めていきます。

Googleビジネスプロフィールが表示される2つの検索方法と表示のされ方

Googleビジネスプロフィールが表示される検索方法は「直接検索」と「間接検索」の2つがあり、それぞれ検索結果でのGoogleビジネスプロフィールの表示のされ方が異なります。

また、PCとスマホ、Google検索とGoogleマップなど、検索をする媒体によっても表示のされ方が異なってくるため、それぞれどのように表示されるのかを確認してみましょう。

検索の種類	検索方法	キーワード例
直接検索	検索ボックスに店舗名を直接入力して検索	「株式会社トリニアス」「麺屋 翔 本店」　など
間接検索	「地域名＋業種」などのキーワードで検索	「新宿 MEO対策」「新宿 ラーメン」など

Google検索（PC）の場合

PCのGoogle検索では、直接検索の場合は画面の右側に検索した店舗のGoogleビジネスプロフィールが表示され、間接検索の場合は画面の最上部に検索したキーワードに該当する店舗の一覧が表示されます。

Google検索（スマホ）の場合

スマホのGoogle検索では、直接検索の場合は画面の最上部に検索した店舗のGoogleビジネスプロフィールが表示され、間接検索の場合は、画面の下に検索したキーワードに該当する店舗の一覧が表示されます。

Googleマップ検索（PC）の場合

PCのGoogleマップでは、直接検索の場合は画面の左側に検索した店舗のGoogleビジネスプロフィールが表示され、間接検索の場合は画面の左側に検索したキーワードに該当する店舗の一覧が表示されます。

Googleマップ検索（スマホ）の場合

スマホのGoogleマップでは、直接検索の場合は画面の下に検索した店舗のGoogleビジネスプロフィールが表示され、間接検索の場合は画面の下に検索したキーワードに該当する店舗の一覧が表示されます。

Googleビジネスプロフィールでできる6つのこと

Googleビジネスプロフィールでできることは以下の6つです。

店舗の基本情報の記載

ユーザーが店舗に足を運ぶためには、「店舗名」「住所」「営業時間」「電話番号」といった基本情報が必要不可欠です。

どのような情報があればお店にたどり着きやすいか、問い合わせやすいかなどをユーザーの立場に立って考えながら、漏れや誤りがないように必要な情報を埋めていきましょう。

店舗の写真の掲載

初めて訪れるお客様にとって、外観や内観、商品などの写真が掲載されているかどうかは店舗選びの不安を解消するための重要な要素の1つです。

文章では伝えきれない店舗の雰囲気や魅力を伝えられるように、なるべく多くの写真を掲載しておきましょう。

最新情報のリアルタイム発信

店舗で開催中のイベントやクーポンなどの情報をリアルタイムでユーザーに届けたい時に便利なのが投稿機能です。

また、こまめに投稿することでGoogleからの評価も高まり、検索結果画面のより目立つ位置に店舗の情報が掲載される可能性が高まるため、定期的に投稿する習慣を作ると良いでしょう。

運用データの分析

Googleビジネスプロフィールの運用効率をさらに向上させて、より集客率を高めたいと考えている時に便利なのがインサイト機能です。

検索数や閲覧数、アクション数（問合せ、予約、ルート検索など）といったデータが簡単に確認できるので、Googleビジネスプロフィールの運用状況の振り返りや改善に活かしましょう。

クチコミへの返信

ユーザーとのコミュニケーションを図り、サービス改善のヒントを得たいという時に便利なのがクチコミです。

クチコミはユーザーが店舗選びの参考にする最も重要な要素と言っても過言ではないため、投稿の促しと積極的な返信を心がけましょう。

簡易的なホームページの作成

店舗のホームページがない場合に便利なのがウェブサイト機能です。

Googleビジネスプロフィールに登録した情報を基に自動で簡易的なホームページを作成でき、管理の手間もかからないので、ホームページを持っていない方は利用してみると良いでしょう。

Googleビジネスプロフィールのメリット3選

Googleビジネスプロフィールのメリットは以下の3つです。

無料で登録・利用できる

Googleビジネスプロフィールは基本的に無料で登録・利用できるツールです。

店舗の知名度や集客率を向上させたいと考えると、広告やポータルサイトなど、掲載や維持にコストがかかる媒体がほとんどですが、Googleビジネスプロフィールは登録時から全く費用をかけずに運用を続けられます。

さらに、無料とは思えないほど豊富な機能を利用しながら店舗の魅力をユーザーにアピールできるため、非常に費用対効果の高い集客対策です。

実際に無料で成果を出すためには継続的な運用と正しい対策が不可欠にはなりますが、なるべくコストをかけずに集客したいという方は登録して間違いないツールと言えるでしょう。

アピールできるユーザーの数が圧倒的に多い

アピールできるユーザーの数が圧倒的に多いという点もGoogleビジネスプロフィールの大きなメリットです。

スマホの普及に伴い「新宿　ラーメン」などのキーワードで店舗を探すことが一般的になっている現代で、Google検索とGoogleマップはそれぞれ業界トップのシェアを誇っています。

ブラウザではYahoo!やSafari、地図アプリではYahoo!マップやNAVITIMEなどを抑えて、シェアはおよそ90％超えです。

集客率を上げるためには、どれだけユーザーの多い場所で店舗の露出を増やせるかも鍵になってくるため、その点でGoogleビジネスプロフィールは最適なツールだと言えるでしょう。

アピールできるユーザーの数が圧倒的に多い

ユーザーをホームページやポータルサイトに飛ばすことなく、予約や問い合わせを受けられる点もGoogleビジネスプロフィールのメリットの1つです。

スマホの普及によってインターネット上の様々な情報に触れられるようになったユーザーは、予約の一歩手前まで行ったとしてもページ遷移などが原因で離脱してしまうことも少なくありません。

しかし、Googleビジネスプロフィールには電話番号を記載したり、業種によっては予約ボタンなども設置できるため、その中だけで認知から予約または問い合わせまでの行動を完結させられます。

ページ遷移をさせることなく、ユーザーの離脱を最小限に抑えられるので、非常に集客効果の高いツールと言えるでしょう。

Googleビジネスプロフィールのデメリット3選

Googleビジネスプロフィールのデメリットは以下の3つです。

情報を定期的に更新する必要がある

Googleビジネスプロフィールは誰でも無料で登録・利用できますが、定期的な情報の発信や更新をして初めて効果を発揮するツールです。

もしも店舗の基本情報を登録しただけで更新が滞っていたり、記載した情報に誤りがあるのに修正していなかったりすると、ユーザーは不信感を抱いてしまいます。

また、Googleビジネスプロフィールを長期間放置していると、乗っ取りの危険もあるため、最低限オーナー確認は完了させておいた方が安心です。

初めは難しいかもしれませんが、定期的に写真を追加したり、店舗の情報を発信しながらコツコツ運用していきましょう。

好ましくないクチコミが投稿される場合がある

Googleビジネスプロフィールを利用する上で気をつけるべき点は、投稿されるクチコミは必ずしも好ましいものであるとは限らないということです。

投稿されたクチコミは誹謗中傷などの一部のものに限ってGoogleに削除申請ができますが、それ以外は基本的に全てユーザーに公開されます。

店舗としては良いクチコミが集まるに越したことはありませんが、意図せずお客様に不快な思いをさせてしまい、それをクチコミとして投稿されてしまうことも少なくありません。

ユーザーの中にはクチコミを基準に店舗を選ぶ方も多いため、どのようなクチコミに対しても素早く真摯に対応し、店舗のイメージを損なわないようにしましょう。

表示させる写真を自由に選択できない

Googleビジネスプロフィール上に表示させる写真は自由に選択できない点も注意が必要です。

写真はGoogleビジネスプロフィールの中でも、文章では伝えきれない店舗の雰囲気や魅力をユーザーに視覚的に伝えられる重要な要素となっています。

しかし、表示される写真の順番はGoogleが自動的に決めているため、店舗側でお気に入りの写真を指定して優先的に表示することはできません。

Googleビジネスプロフィールに掲載する写真は、どれが優先的に表示されても良いようにGoogleが公開している写真の基準を参考に撮影しましょう。

Googleビジネスプロフィールの登録方法【画像付き】

Googleビジネスプロフィールの登録方法は、Googleマップ上に既にビジネス情報が掲載されているか否かで2つに分けられます。

Googleマップで「ご自身の店舗名＋ご自身の店舗がある地域名」を検索すると、どちらの登録方法を取るべきか確認できます。

今回は最も一般的なものとして、まだGoogleマップ上にビジネス情報が存在していない状態の登録方法をご紹介します。

https://youtu.be/bW-ZeVL5aM8

1.Googleアカウントを作成する

Googleビジネスプロフィールに登録するためには、まずアカウントを作成しましょう。

なお、すでに取得済みのアカウントを使用する場合はこの手順はスキップして大丈夫です。

Googleアカウントは用途によって「自分用」と「ビジネスの管理用」がありますが、どちらも作成する手順や無料で作成できる点は変わりません。

そのため、Googleビジネスプロフィールの管理をメインに行う場合は、店舗情報がスムーズに登録できる「ビジネスの管理用」を選択しておくと良いでしょう。

Googleアカウントの作成ページ（ビジネスの管理用）にアクセスし、必要事項を入力したらGoogleアカウントの作成は完了です。

2.Googleビジネスプロフィールのログイン画面にアクセスする

まずはGoogleビジネスプロフィールのログイン画面にアクセスし、「今すぐ管理」または「管理を開始」ボタンを選択します。

3.ビジネス名を入力する

Googleビジネスプロフィールに登録したい店舗の名前を入力します。

その際、ビジネス名に地域名やサービス名などのキーワードを入れることはガイドラインで禁止されているため、注意が必要です。

「誤字・脱字」「英語の大文字・小文字」「半角・全角」といった部分にも気を配りながら入力しましょう。

4.ビジネスのカテゴリを指定する

ビジネスカテゴリを指定します。

候補の中からご自身の店舗が該当する分類に最も近いものを選択しましょう。

5.ユーザーが実際に訪れることができる場所かどうかに回答する

サービスを提供している場所にユーザーが訪れることができるかどうかを選択します。

実店舗がある場合は「はい」、店舗がない場合は「いいえ」を選択しましょう。

6.住所を入力する

店舗の所在地を入力します。

入力したものは後から変更できますが、間違えてしまうと正しく登録できない可能性があるため注意が必要です。

NAP情報を統一するためにも、ホームページやポータルサイトに記載している所在地と同様の表記で建物名や部屋番号まで正確に入力しましょう。

7.商品配達や出張型サービスを提供しているかどうかに回答する

デリバリーなどの出張型サービスの提供の有無を選択します。

商品やサービスを店舗以外の場所でも提供している場合は「はい」、店舗でのみ提供している場合は「いいえ」を選択しましょう。

8.連作先情報を追加する

連絡先の電話番号とウェブサイトの URLを入力します。

ユーザーが実際に店舗に連絡する際に使用するものになるので、誤字や脱字に注意しながら入力しましょう。

9.オーナー確認

オーナー確認用のコードを取得する方法を選択します。

新規登録の場合の確認方法はハガキ郵送になることがほとんどなので、担当者の名前を入力し、郵送先の住所に間違いがないことを確認して「郵送」ボタンを選択しましょう。

Googleからハガキが届いた後は、記載されている手順に従って作業を進めることでオーナー確認が完了します。

以上でGoogleビジネスプロフィールの登録は完了です。

Googleビジネスプロフィールの8つの基本機能

Googleビジネスプロフィールを利用するうえで主に使うことになる基本機能は以下の8つです。

登録したビジネスカテゴリによっては「料理の注文」や「予約」といった他の機能も利用できますが、ここからは基本機能について解説します。

投稿

「投稿」は、写真と文章で最新情報を発信できる機能です。

以下の5つの投稿の種類を上手く使い分けることで、ユーザーが興味を示しやすい内容を投稿し、店舗の集客率向上を目指しましょう。

情報

「情報」には、ビジネスの基本情報を掲載できます。

アンケートに答えるように各項目を埋めていくだけなので、難しい作業は一切ありませんが、ガイドラインに違反しないように注意して入力していきましょう。

登録可能な情報は以下の通りです。

インサイト

「インサイト」では、ユーザーがどのようなキーワードで自社のGoogleビジネスプロフィールに到達したのかや、ユーザーがGoogleビジネスプロフィール上でどのようなアクションを起こしたのかを確認できます。

Googleビジネスプロフィールをより効率的に運用するために必須の機能になるので、上手に活用しながらユーザーのデータを分析していきましょう。

現在インサイトで確認できるデータは以下の通りです。

クチコミ

「クチコミ」には、店舗に対するユーザーからの評価や意見が寄せられます。

クチコミはGoogleビジネスプロフィールの掲載順位にも深く関わる部分になるため、高評価のクチコミを獲得できるようにQRコードを作成するなど、しっかり対策していきましょう。

メッセージ

「メッセージ」は、ユーザーとチャット形式でダイレクトにやり取りができる機能です。

ユーザーとリアルタイムでコミュニケーションを図るのに最適な機能のため、通知をオンに設定し、返信はなるべく「24時間以内」を心がけましょう。

写真（動画）

「写真」には、ユーザーが投稿した写真とオーナーが投稿した写真の両方が表示されます。

稀に明らかに違う店舗の写真や、営業妨害・個人情報漏洩の原因となり得る写真が投稿されてしまうことがあるので、そのような場合は削除申請を行いましょう。

商品/サービス/メニュー

商品/サービス/メニューはGoogleビジネスプロフィールに登録したカテゴリによって、表示される項目が異なります。

商品/サービス/メニューもクチコミと同様にGoogleビジネスプロフィールの掲載順位も深く関わる部分になるため、漏れのないように全て登録しておきましょう。

ウェブサイト

「ウェブサイト」では、無料で簡易的なウェブサイトを作成できます。

デザインパターンが10種類からしか選べないので、凝ったデザインはできませんが、HPなどを持っていない店舗は、この機能を利用してウェブサイトを作成しましょう。

Googleビジネスプロフィールの掲載順位に関係する3つの要素

検索結果でのGoogleビジネスプロフィールの掲載順位には以下の3つの要素が関係しています。

要素	意味
関連性	ユーザーが検索したキーワードと、Googleビジネスプロフィールの情報の一致度の高さ
距離	ユーザーが検索時にいた場所と、検索キーワードで指定した場所との距離
視認性の高さ	オンライン・オフラインでの店舗の知名度の高さ

どれも重要な要素ではありますが、距離は店舗側から操作できず、視認性の高さもすぐに上げられるものではありません。

一方で、関連性に限ってはGoogleビジネスプロフィール上の情報を充実させることで上げていけるので、新規で登録した方はまず関連性を高める動きを意識して対策しましょう。

関連性を高める具体的な動きは以下の通りです。

まとめ

Googleビジネスプロフィールは、誰でも無料で利用できるにもかかわらず、圧倒的な利用率を誇るGoogle検索やGoogleマップ上で、店舗の情報を目立つ位置に掲載できるツールです。

利用できる機能も非常に豊富で、登録・運用することでウェブからの集客率が飛躍的に向上する可能性もあるため、店舗集客にお悩みの方はぜひ一度利用してみてはいかがでしょうか。

なお、弊社ではGoogleビジネスプロフィールの掲載順位を上げる「MEO対策サービス」を提供しております。

Googleビジネスプロフィールの運用や店舗集客についてお悩みの方は、ぜひお気軽にご連絡ください。