投稿者: 井波 雅臣

「最近、折込チラシの効果が薄くなっている」

こんな悩みはありませんか。

近年、これらのアウトバウンドマーケティングに限界を感じ、「インバウンドマーケティング」に切り替える企業が増えています。

そこで今回は、近年注目が集まっているインバウンドマーケティングの概要やメリット、実践のポイントをわかりやすく解説します。

実際に企業が実践している事例も紹介するので、ぜひ最後までご覧ください。

インバウンドマーケティングとは？

インバウンドマーケティングとは、ブログやSNS、動画などウェブ上に公開したコンテンツを通じて自社の製品やサービスを潜在顧客や見込み客に見つけてもらい、新規顧客やリピーターの獲得を狙うマーケティング手法です。

これまでの手法は、テレアポや飛び込みといった不特定多数の消費者に向けて自社の製品やサービスを押し売りする「アウトバウンドマーケティング」が主流でした。

しかし、デジタル化の普及に伴い、検索エンジンやSNSを利用して自分で情報を入手し商品・サービスを購入するようになった現代では、これらを押し付けがましく感じる消費者が増えつつあります。

一方のインバウンドマーケティングは、ウェブ上に自社の製品やそれにまつわるコンテンツを公開して顧客側からのアプローチを待つ手法なので、押し付け感がなく商品を売り込めるのが特徴です。

インバウンドマーケティングを実践するメリット

インバウンドマーケティングには、これまでの手法にはない以下のメリットがあります。

顧客に良い印象を与えやすい

これまでの手法は、消費者がテレビ・ラジオを視聴している時や自宅でプライベートな時間を過ごしている際に広告や営業マンが割り込んでくるので、煩わしく感じる人が多くいました。

それは企業に対しても例外ではなく、一日に何度もかかってくる営業電話やポストに大量に投函されているチラシにウンザリとすることもあるでしょう。

しかし、インバウンドマーケティングであれば消費者に自社製品の押し売りやプライベートな時間の邪魔をしないので、顧客に良い印象を与えやすい手法と言えます。

営業マンの離職率を下げられる

テレアポや飛び込みなどの手法は、消費者（買い手）から冷たくあしらわれたり無視されたりするなど精神的な負担が大きいため、離職してしまう営業マンが多いのが現状です。

一方のインバウンドマーケティングであれば、自社の製品やサービスにまつわるコンテンツの作成や運用がメインで営業マン自ら消費者に売り込む必要がないので、精神的な負担を軽減できます。

負担を軽減できれば離職を防ぐだけでなく社内でのパフォーマンス向上にもつながるので、営業マンの離職やパフォーマンスの低下に悩んでいる企業は、インバウンドマーケティングの実践を検討してみましょう。

投資したコストが資産になる

消費者への宣伝に欠かせないテレビ・新聞などの広告出稿には、多額のコストがかかります。

さらに、テレアポや飛び込みなど営業活動のほとんどにもコストがかかり、その上コスト以上の利益を出せる見込みがないことが現状です。

しかし、インバウンドマーケティングの場合はブログ記事やSNSの投稿、動画など有用なコンテンツを作成しておけば、営業活動や広告運用をしなくてもユーザー側からのアプローチが期待できます。

これらのコンテンツは作成者が削除しない限り半永久的にウェブ上に残り続けるので、作成時に多少のコストがかかったとしても、継続的に企業に利益を生む資産となるでしょう。

データを可視化できる

テレビの広告や飛び込み営業などの手法は、運用や活動の具体的な効果がデータとして見えにくいものです。

データがなければ効果が出なかった際に、「なぜダメだったのか」「効果を出すためにはどうすれば良いか」といった原因の追究や改善策の立案ができず、これまでの経験や勘など曖昧なものに頼るほかありません。

インバウンドマーケティングであれば、例えば「コンテンツ上でのユーザーの行動」「人気のあるコンテンツ」などのデータをすべて可視化できるので、さらに効果を出すためのPDCAサイクルを効率的に実践できるでしょう。

SNSで拡散が期待できる

アウトバウンドマーケティングは、テレビ・新聞広告であればそれを見た消費者、飛び込みであれば営業先の消費者や企業など、当事者にしか宣伝効果がありません。

その上、最近ではプライベートな時間を邪魔するこれらの手法を嫌がる消費者が増えているため、広告や営業マンから伝えられる情報の信頼性はますます低下していると言えるでしょう。

一方のインバウンドマーケティングはSNSを活用して有用なコンテンツを投稿すれば、それを気に入ったユーザーがさらに他のユーザーにシェア、という好循環が生まれることでより広い範囲での拡散が期待できます。

また、多くのSNSユーザーは友人や知人など自身と親密な関係のユーザーに対して気に入った情報を拡散する傾向があります。

そういったユーザーから受け取った情報は、企業本位な広告や営業トークよりも信頼されやすいので、高い宣伝効果が期待できるでしょう。

インバウンドマーケティング実践のポイント

では、実際にどのような流れでインバウンドマーケティングを実践すれば良いのでしょうか。

具体的な実践のポイントは以下の通りです。

インバウンドマーケティングが自社に向いているかを確認する

インバウンドマーケティングにはいくつものメリットがありますが、全ての企業や商品に対して有効とは言えません。

そのため、実践する前にまずは自社に向いている手法かどうかを確認しましょう。

インバウンドマーケティングが向いているのは、以下の特徴を持つ企業です。

◆単価が高く、検討から購入までの期間が長い商品を扱っている

単価が高く、検討から購入までの期間が長い商品を扱う企業はインバウンドマーケティングに向いています。

なぜなら、そういった商品は買い手側が慎重に判断する必要があるため、SNSやブログなどを利用して情報収集や他社との比較をする場合がほとんどだからです。

一方で単価の低い商品は、購入のハードルが低いぶん衝動的に決断する場合が多いので、それらを扱う企業はインバウンドマーケティングには向いていないでしょう。

◆他社と差別化できる商品を扱っている

独自の技術を使用していたりこだわりがあったりなど、他社と差別化できる商品を扱っている企業は向いています。

自社のSNSやホームページで商品の強みをアピールすることで、新規顧客やリピーターの獲得が狙えるでしょう。

目標を明確にする

インバウンドマーケティングの実践に向けて具体的な目標がなければ、社員は一体何から取り組めば良いのかわからなくなってしまいます。

そのため、まずは目標を明確にしておきましょう。

例えば、「月間の売上〇〇％アップ」「問い合わせ数〇〇件以上」など、具体的な期間や数値での目標を設定することでやるべき施策の方向性が定まります。

ただし、どう考えても不可能な目標を設定してしまうと社員のモチベーション低下につながるので、まずは簡単なものから試し、達成度に応じて徐々に高い目標を設定していきましょう。

ターゲットを設定する

どれだけ優れた商品やサービスでも、すべての消費者に受け入れてもらうことは非常に難しいので、インバウンドマーケティングにおいても自社のターゲットを設定することが重要です。 ターゲットとは例えば、「自社の商品を購入するのはどのような人物（企業）か」「どのような場面で必要とされるか」などを想定することで、作成すべきコンテンツが明確になります。

過去の顧客のデータがあればそれを参照して、自社が理想とするターゲットを設定しましょう。

コンテンツを作成する

具体的な目標やターゲットが設定できたら、ターゲットの購買プロセスに応じて必要なコンテンツを作成しましょう。

購買プロセスとは、消費者が商品を認知してから購入に至るまでの一連の過程を指します。

具体的には、以下のような要領でコンテンツを作成しましょう。

商品が気になって情報収集をしている段階	⇒ ノウハウ提供や商品の使用例の紹介をして、潜在顧客にニーズを満たしていることをアピールする
商品の購入を検討している段階	⇒ 商品の使用感や導入事例を紹介して、見込み客に購入後のイメージを持たせる
商品の購入を決定した段階	⇒ 「よくある質問」などFAQコンテンツで商品に関する疑問をすべて解消し、見込み客を購入へとつなげる

情報を発信する

必要なコンテンツを作成したとしても、それを顧客が必ず見にきてくれるとは限りません。

コンテンツから商品の購入につなげるためには、SNSやブログなど別の媒体で情報を発信して顧客を引き寄せることが重要です。

なぜなら、スマホが普及した現代では「Google」「Yahoo!」などの検索エンジンや「Twitter」「Facebook」といったSNSで情報収集する方法が一般的だからです。

ブログであればターゲットの購買プロセスに沿ったキーワードで検索エンジンの上位表示を目指し、SNSでは定期的に情報を発信することで、コンテンツへの顧客の流入を増やせるでしょう。

インバウンドマーケティングの成功事例

インバウンドマーケティングの概要ややり方について説明されても、自社で実践するにあたって具体的なイメージを持ちにくいものです。

そのため、ここからは実際にインバウンドマーケティングを実践し、成功している企業の事例を「BtoC（企業対個人）」「BtoB（企業対企業）」に分けてそれぞれ紹介します。

キリンレシピノート（運営：キリンホールディングス株式会社）

BtoCの事例の中では、ビールメーカーであるキリンの「キリンレシピノート」が有名です。

このサイトでは自社製品のビールを直接売り込むのではなく、あくまで「キリンのビールに合うおつまみ・デザート」の紹介をすることで、押し売り感をなくしていることがポイントです。

このように、インバウンドマーケティングでは企業本位のPRサイトではなく、本質的に顧客に役立つ情報を提供することが大切です。

経営ハッカー（運営：freee株式会社）

BtoBの事例では、クラウド会計ソフトを提供するfreee株式会社が運営の「経営ハッカー」が有名です。

企業とは切っても切れない「経営」の役に立つコンテンツを発信し、顧客の獲得に成功しています。

商品の検討から購入までの期間が長く、決断に多くの人が関わるBtoBでは特にインバウンドマーケティングが有効です。

インバウンドマーケティングを実践すれば、「この会社は本当に信頼できる会社なのか」「自社と同じ業界での事例が見たい」といった顧客の声に応えることができます。

まとめ

本記事ではインバウンドマーケティングの概要から実践のポイントまで解説してきました。

インバウンドマーケティングは費用対効果が高く、新しい顧客を開拓できる非常に有効なマーケティング手法です。

とはいえ、すべての手法をインバウンドマーケティングに切り替えるのではなく、要所要所でこれまでのアウトバウンドマーケティングと併用することでより高い効果を発揮します。

自社が理想とするマーケティングを実現するにはそれなりのコストや時間、労力が必要ですが、まずは取り組める部分から少しずつ始めましょう。

サイテーションは、MEO対策において重要な要素の一つです。企業名や住所、電話番号がウェブ上で言及されることで、Googleの評価が向上し、検索順位や集客に良い影響を与えます。  

本記事では、サイテーションの基本やMEOへの効果、獲得方法、注意点について分かりやすく解説します。

ぜひ、最後までご覧ください。

サイテーションとは？

サイテーション（citation）とは、企業名や店舗名、サービス名、住所、電話番号などの情報がインターネット上で言及されることを指します。リンクが含まれていなくても、文字情報として記載されているだけでサイテーションとして認識されます。  

たとえば、クチコミサイトやブログ、SNSの投稿などで店舗名やサービス名が書かれている場合、それはサイテーションの一種です。

企業や店舗の情報が多くの場所で紹介されることで、検索エンジンにとってそのビジネスの認知度が高まると評価されやすくなります。

サイテーションと被リンクの違い

サイテーションと似たような印象のある「被リンク」という概念があります。

被リンクとは、自社サイトのURLが他者のウェブサイトやブログ、SNSに貼られることを指します。

たとえば、あなたのお店に訪れたお客さんが、自身のブログで「洋風レストラン○○っていうお店がおすすめ！」と紹介し、あなたの店舗のホームページのURLを載せたとします。

そうすると、あなたのサイトとお客さんのブログが「リンクされる」ので、これが被リンクとなります。

一方のサイテーションは、あなたのビジネスに関する情報に言及されることです。

つまり、サイテーションと被リンクの違いは、「ウェブ上で自社情報に言及されるか、自社サイトのURLを貼られるか」です。  

MEO対策とは

MEO対策とは「Map Engine Optimization（マップエンジン最適化）」の略称で、Googleマップなどの地図検索エンジンにおいて、自社のGoogleビジネスプロフィールを上位に表示させるための施策を指します。  

MEO対策を実施することで、ユーザーにビジネスを見つけてもらいやすくなり、来店予約の増加や問い合わせ件数の向上、来客数アップなどの効果が期待できます。  

Googleビジネスプロフィールに店舗情報を登録していれば、MEO対策はどなたでも無料で始めることが可能です。  

「ウェブを活用して集客を強化したい」「売上を向上させたい」と考えている方は、まずGoogleビジネスプロフィールに登録し、MEO対策を始めてみましょう。

MEO対策においてサイテーションが果たす重要な役割

Googleはローカル検索の順位を決定する際に、ビジネスの「認知度」を評価基準の一つとしています。認知度が高いほど、検索結果で上位に表示されやすくなる可能性があります。  

その認知度を高めるために重要な要素の一つが「サイテーション」です。 

サイテーションの数が増えると、Googleはそのビジネスを「多くの人に知られている」と判断し、検索順位の向上につながる可能性があります。また、異なるウェブサイトで同じ情報が記載されている場合、Googleはその情報を信頼性の高いものと認識し、検索結果の精度を高める要因となります。  

ただし、サイテーションを増やす際には情報の統一が不可欠です。

掲載されるサイトごとにビジネス名や住所が異なっていると、Googleが正しい情報を判別しづらくなり、検索評価が下がるおそれもあります。そのため、統一された「NAP情報」を管理しながら、効果的にサイテーションを獲得することがMEO対策において重要です。

サイテーション獲得による4つの効果

サイテーションを獲得することで、MEO対策やSEO対策においてさまざまな効果を期待できます。特に、検索エンジンの評価向上やブランドの認知拡大に貢献するため、適切な方法でサイテーションを増やすことが重要です。

この章では主な4つの効果について紹介します。

1. 検索順位の向上  

サイテーションが増えると、Googleはブランドや店舗の知名度が高いと判断し、検索順位の向上につながります。特に、Googleビジネスプロフィールを運用している企業や店舗にとって、サイテーションの影響は大きく、MEO対策として積極的に取り組むことが重要です。  

Googleが検索順位を決定する際には「視認性の高さ」が影響するとされています。

視認性の高さとは、ビジネスに関する情報がどれほど広く知られているかを示す指標で、ウェブ上の記事やリンク、店舗一覧などの情報も評価対象になります。  

サイテーションを獲得することは、多くの人にビジネスを知ってもらうことにつながり、Google検索やGoogleマップでの評価向上にも貢献します。そのため、Googleビジネスプロフィールの検索順位を上げるためには、サイテーションを意識したMEO対策が欠かせません。

2. ビジネスの信頼性の向上  

サイテーションを獲得すると、店舗名やブランド名の認知度が向上し、多くの人に知ってもらいやすくなります。インターネット上では、ブログやSNSを通じて情報が瞬時に広がるため、うまく活用することで商品やサービスの認知度を大きく伸ばすことが可能です。  

また、サイテーションが増えると、消費者にとって身近な存在となり、信頼感が高まります。クチコミサイトやSNSでのポジティブな投稿が増えれば、興味を持つ人が増え、問い合わせや来店につながる可能性も高くなるでしょう。  

長く安定した運営を目指すためにも、積極的にサイテーションを獲得することが大切です。 

3. 集客力の強化  

サイテーションを増やすことで、クチコミサイトや業種別ディレクトリなどで自社の情報が多くのユーザーの目に触れ、特に位置情報を伴う場合は来店促進につながります。

現代のウェブメディアの発展により情報の拡散が早まる中、この特性を活かせば自社の認知度を大きく向上させることが可能です。

長期的な安定経営のためにも、積極的にサイテーションを獲得することが重要です。

4.SEO対策にも効果がある

サイテーションを獲得することでSEO対策としても効果があります。

SEO対策とは、ホームページやウェブサイト、ブログなどをGoogle検索で上位表示させる施策のことです。

近年のSEOの順位を決める要素は「専門性、権威性、信頼性」の3点が揃っている事実を分かりやすく伝える、専門性の高いコンテンツが上位表示されるようになっています。

この権威性と信頼性をGoogleにアピールするために、サイテーションが重要です。

現在、Googleビジネスプロフィールのほかにウェブサイトやホームページ、ブログを運営している方であれば、サイテーションを獲得することで優位に働くでしょう。  

サイテーションの効果を最大限に活かすためには、正確な店舗情報の管理と、ポジティブなクチコミを増やす工夫が欠かせません。適切な対策を実施することで、MEO対策の成功につなげていきましょう。

MEO対策でサイテーションを獲得する方法

Googleマップでの検索順位を向上させるためには、サイテーションを獲得することが大切です。サイテーションが増えることで、Googleビジネスプロフィールの信頼性が高まり、検索順位の向上につながります。

この章では、MEO対策によって自社のサイテーションを獲得する方法を紹介します。

Googleビジネスプロフィールに登録する

サイテーションを獲得するために、まずはGoogleビジネスプロフィールに登録しましょう。

Googleビジネスプロフィールに登録する

↑こちらのリンク先に表示される指示に従い、登録作業を進めてみてください。

すでに登録済みの方は、この手順をスキップしましょう。

ビジネスの「オーナー確認」をする

Googleビジネスプロフィールへの登録が完了したら、つぎはビジネスのオーナー確認をしましょう。

オーナー確認とは、Googleビジネスプロフィールに登録した店舗の正式な管理者であることを認証するための作業のことです。

オーナー確認が完了すると、Googleビジネスプロフィールの店舗情報の編集や管理ができるようになります。

また、Googleは公式サイトで「オーナー確認をすることでGoogle検索・マップで表示されやすくなる」と述べています。

これらの理由から、MEO対策を始めるためにはオーナー確認を済ませておきましょう。

すでにオーナー確認済みの方は、この手順をスキップしてください。

NAPを統一する

オーナー確認が完了したら、つぎはNAP情報を統一しましょう。

NAPとは、「NAME（店舗名）」「ADDRESS（住所）」「PHONE（電話番号）」の3つの情報の頭文字をとった用語です。

このNAP情報をGoogleビジネスプロフィールをはじめ、すべての媒体（ホームページやSNS）で統一させることで、サイテーションを効率的に得ることができます。

なぜなら、媒体によってNAP情報がバラバラに登録されていると、Googleが「それぞれ別のビジネス」だと認識してしまう仕組みのためです。

もっとも注意してほしいのは、使用する文字の全角・半角の違いや行間の有無、住所の番地です。

例①「〒169-0072 東京都新宿区大久保２丁目４−１５ サンライズ新宿 5F」

例②「〒169-0072 東京都新宿区大久保2丁目4−15 サンライズ新宿 5F」

例③「〒169-0072 東京都新宿区大久保2-4−15 サンライズ新宿 5F」

Googleの仕組みはこういった細かい情報の違いがあると、おなじビジネスだと認識してくれません。

そのため、Googleビジネスプロフィールをはじめ、ホームページやSNS、ポータルサイトなどに入力するNAP情報をすべて統一しましょう。

情報メディアやポータルサイトに掲載する

NAPの統一が完了したら、つぎは情報メディアやポータルサイトに登録して、露出を増やしていきます。

無料で登録出来るNAVITIMEやYelp、エキテン、Bizloopサーチ、ぐるなび、食べログ、Rettyなどのサイトに情報を登録してみましょう。

登録するときも、NAP情報を統一させることが大事です。

このようなさまざまなサイトに登録しインターネット上での露出を増やすことで、ユーザーに見てもらえる機会が増え、紹介してもらえる可能性も広がります。

意図的にサイテーションを獲得するためではなく、その後の紹介数を増やすための施策ですので、長期的な視点で施策をしていきましょう。

自社ブログやSNSで情報を発信し、拡散してもらう

情報メディアやポータルサイトに掲載したら、つぎは自社ブログやSNSアカウントを作成し、拡散してもらえる環境を作りましょう。

サイテーションは「他者に引用してもらうこと」ですので独自サイトやSNSアカウントを作成し、出会える環境を増加し、また引用されやすい環境を作る必要があります。

たとえば、いま御覧いただいている「MEOプライム」というメディアサイトが無かった場合、この記事を読んでくださっているあなたと出会える可能性は低いでしょう。

ですが、このMEOプライムというメディアサイトを作成したことでみなさまに弊社を知っていただける機会を獲得できています。

そのため、だれかのSNSやWebサイトで紹介されるなんてことは絶対にありえません。

そして、もし自社サイトで紹介してくれる方がいれば、それで1件サイテーションを獲得できます。

このように拡散してもらうためには、自社コンテンツの作成も必要です。

引用されやすいように独自性のある有益な内容にするのはもちろんですが、ユーザーとの接点である環境を構築するためにも、自社コンテンツを作成することが重要です。

MEO対策でサイテーションを獲得するときの注意点

MEO対策において、サイテーションを獲得することはとても重要です。

しかし、そのためなら、どのような手段を使ってもいいわけではありません。

この章では、MEO対策でサイテーションを獲得するときの注意点を紹介します。

Googleのガイドラインを守る

サイテーションを獲得する際は、Googleビジネスプロフィールのガイドラインを遵守しましょう。

Googleのガイドラインとは、ビジネスプロフィールを使う上でのルールをまとめたもので、これに違反するとアカウントの一時停止や削除などの重いペナルティが課せられます。

できるだけサイテーションを獲得するために、ペナルティを課せられてしまっては本末転倒です。

知らないうちにガイドラインに違反してしまい、ペナルティの対象となるケースもあるので、サイテーション対策をするまえにガイドラインを一読して要点を押さえておきましょう。

自作自演をしない

これもGoogleのガイドラインによって定められている規則ですが、サイテーションを獲得するために自作自演をしてはいけません。

自作自演とはいわゆるサクラと呼ばれる行為で、たとえば複数作成したSNSアカウントやウェブサイトで、やたらと自社について言及したり宣伝したりすることです。

ほかにも、クチコミ代行業者などを使って、いつわりのクチコミを多数投稿してもらうといった行為も違反です。

一見するとだれにも気づかれそうな内容ですが、Googleはサクラを厳しくチェックしているので、必ず発覚します。

こういった行為もペナルティの対象となるので、自社の信頼を損ないたくない方は絶対にやめておきましょう。

MEO対策サイテーションのまとめ

サイテーションとは「引用」「言及」という意味でどれだけ自社がウェブ上で紹介されているかの評価値を指します。

【名前】【住所】【電話番号】【公式サイトのURL】の4つがどれだけインターネット上に掲載されているかの件数によって、MEO対策やSEO対策に影響を及ぼすと言われています。

サイテーションを獲得するためにGoogleビジネスプロフィールに登録し、NAP統一やポータルサイトへの登録を行ってみましょう。

弊社・株式会社トリニアスではMEO対策を中心に、中小企業の集客対策のお手伝いをしております。

「サイテーション対策のやり方がわからない」「対策する人員や時間が足りない」という方は、ぜひトリニアスまでご相談ください。

また、MEO対策をまずは自社でやってみたい方向けの資料もあるので、興味がある方はぜひダウンロードしてみてください。

Googleビジネスプロフィールには、ユーザーとビジネスオーナーがチャット形式で会話が出来るメッセージ機能があります。
メッセージ機能を利用することで、ユーザーとの交流の場を作ることができるため、集客に効果的です。
本記事では、Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能の概要とメリットデメリット、効果的な活用方法などについて解説していきます。
ぜひ最後までご覧ください。

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能とは？

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能は、ビジネスオーナーと検索ユーザーがチャット形式でメッセージのやり取りを行える機能です。
店舗名で検索した際に「チャット」「SMS」「メッセージ」「見積もり依頼」と表示されます。 Googleアカウントを持っているユーザーと、Googleビジネスプロフィールを管理しているビジネスであれば無料で利用でき、気軽に店舗に問い合わせができます。

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能の設定方法

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能の設定方法について解説していきます。
まずはGoogleビジネスプロフィールの管理画面からアクセスし、以下の設定を行いましょう。

それでは、それぞれについて解説していきます。

①チャットをオンにする

まず、チャットをオンにします。初めて「メッセージ」を開くと下記の画面が表示されます。

「この機能を使用する」ボタンをクリックしチャット機能をオンにすると、Google検索やGoogleマップの店舗情報画面でチャット機能が使えるようになります。

上記のようにGoogleビジネスプロフィールにチャットのアイコンが表示されますので、あとはユーザーからメッセージが届くのを待ちましょう。

②メッセージに返信する

メッセージが届くと下記のような画面になります。
受信を確認したら下部のメッセージ入力欄からすぐに返信しましょう。

③その他の設定を行う

チャットに関するその他の設定は、右上の3点リーダのメニューから設定できます。
チャットのオン／オフの切替や既読通知設定、ウェルカムメッセージ、よくある質問の追加、不在モードの設定ができます。

【弊社実例】Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能の使い方

この章では、弊社・株式会社トリニアスを例に実際にメッセージ機能を使用している様子を画像を用いて解説していきます。
メッセージ機能で使えるのは主に以下の5点です。

それでは、それぞれについて解説していきます。

①ウェルカムメッセージの編集

まず、Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能には「ウェルカムメッセージ」を設定できます。
ウェルカムメッセージとは、ユーザーからのメッセージを受信した際に、あらかじめ設定しておいたメッセージを自動的に送信する機能です。

メッセージ機能を有効にするボタンの下に「ウェルカムメッセージの編集」という項目があり、ここをクリックすると文章の入力欄が表示されます。

文章は店舗によって異なりますので例文をご紹介します。
ぜひ、ご参考になさってください。

②ブロック機能

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能は誰でもメッセージを送れる機能であることから、嫌がらせ行為への対処法としてブロック機能があります。
メッセージ機能は、全てのメッセージに24時間以内に返信しないとGoogleに「利用されていないビジネス」と判断され、自動的に機能をオフにされてしまいます。
また、返信しないことでGoogleからの評価も下がってしまうので、嫌がらせと思しきメッセージが届いた場合はブロック機能を利用しましょう。

ブロック機能の利用方法は、まずブロックしたいユーザーのメッセージを開きます。
そして右上にある三点リーダーをクリックし、画面下に表示される「ブロックしてスパムとして報告」をクリックすれば完了です。

このように、悪質なメッセージは24時間以内にブロックしましょう。

③予約受付

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能には「予約受付」ができます。
この機能は無料で利用出来るので、24時間予約を受付けるプラットフォームに加入していない店舗におすすめの機能です。
次の章でもご紹介しますが、現代のユーザーは電話が苦手でWEB予約を好むため、WEB予約が出来ないだけで顧客を逃すこともあります。
予約受付機能を有効活用して、予約を待ってみましょう。

そして、送られてきた予約依頼は24時間以内ではなく、数分～数時間以内に返答しましょう。
通常のWEB予約はその場で予約が完了しますので、同じようになるべく早く完了させ、電話や他のWEB予約とのブッキングが無いよう注意しましょう。

④画像などの配信

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能では、テキスト以外に画像などの送信も行えます。
一度メッセージを送ってくれたユーザーのメッセージ履歴は、こちらから消さない限り残り続けるため、いつどのようなタイミングでもどのような内容でもオーナー側からアプローチ出来ます。

送れるのは【公式LINEアカウントのQRコード】【クーポン】【営業時間の変更などの最新情報】【イベントのアナウンス】【問い合わせ内容に関する現状確認】などです。ご自身のビジネスのユーザーが来店したくなるような内容のものを送ってみましょう。

しかし、返信がない状態で一方的に送り続けることはのガイドライン違反行為となりますので、返事がない場合は、その後しばらく配信を控えるなど注意が必要です。
適切な頻度でメッセージや画像を送り、新規顧客やリピーターの獲得に繋げましょう。

⑤無料相談の受付

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能は、ユーザーからの無料相談を受付できます。
現代人の多くはチャットでの相談を望む傾向にあるので、メッセージ機能はその需要を満たしています。
また、Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能は、ある程度会話が終わった後でもこちらからアプローチできます。そのため「ご相談頂いた〇〇のご状況はいかがでしょうか」といったアフターフォローも行えます。
相談の受付をきっかけに自社のファンを増やしていきましょう。

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能を活用するメリット・デメリット

この章では、Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能を活用するメリットとデメリットについて解説していきます。
それぞれ、以下の点が挙げられます。

それではそれぞれについて解説していきます。

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能を活用するメリット

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能を利用するメリットは以下の通りです。

①無料で使える

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能の最大のメリットは、無料で使える点です。
通常、自社のホームページにメールフォームを設置する場合は費用と手間がかかります。ですが、Googleビジネスプロフィールに登録していればどなたでもすぐに無料で使えるので、業務の効率化に繋がりやすくなります。

②いつでも問い合わせが可能

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能では24時間メッセージを受け付けられるので、24時間対応の予約ツールを利用していない店舗におすすめです。

ちなみに、2020年に行われた調査では現代人の約4割が「電話に苦手意識を感じる」というデータが発表されています。このことから、予約受付が電話のみの店舗は、他の受付手段を持つ店舗に比べて予約数が増加しにくい傾向があると考えられます。

引用元：日々のコミュニケーション手段に関する意識調査

このように、機会損失を招かないためにもGoogleビジネスプロフィールのメッセージ機能を積極的に活用していきましょう。

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能を活用するデメリット

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能を利用するデメリットは以下の通りです。

①常にメッセージの受信を確認する必要がある

24時間いつでもどこでもメッセージを送れる機能ですので、緊急を要するメッセージが送られることもあります。
ですが、営業時間内や営業時間外でも常にメッセージ機能をチェックしているわけではないので、通知をオンにしていても気づかないことがあります。

②早めの返信が求められる

昨今はメールよりも気軽にやりとりが出来るLINEなどのチャット機能が多く利用されています。そのため、ユーザーは早い返信を期待しているので、Googleが推奨する24時間以内の返信では遅いという印象を持たれてしまいます。
このことから、メッセージ機能を利用する際はこまめに受信箱を確認し、数分～数時間、最低でも24時間以内に返信するように心がけましょう。

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能を活用するときの注意点

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能を利用する際に注意するべき点が3つあります。
ユーザーからの評価はもちろん、Googleからの評価にも影響しますので、必ず以下の注意点を確認しましょう。

それでは、それぞれについて解説していきます。

24時間以内に返信する

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能は必ず24時間以内に返信する必要があります。
その理由として以下の2点が挙げられます。

①ユーザーとの信頼関係のため

前述しましたが、現代人はメールよりもチャットに慣れているため、24時間以内の返信ではなく数分～数時間での返信を無意識のうちに期待しています。
そのため、事前に〇時間以内、〇日以内に返信いたしますといったアナウンスが無い限り、たった1日返信が遅くなっただけで信頼を失ってしまいます。
時間を作って問い合わせてくれた見込み客を取りこぼさないためにも、数分〜数時間以内、もしくは24時間以内に返信しましょう。

②Googleからの評価を下げないため

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能は24時間以内に返信をしないと、Googleに「このビジネスはメッセージ機能を使いこなせていないようなので、ユーザーに悪影響を与える」と判断され、メッセージ機能をオフにしてしまいます。
ユーザーは迅速な対応を期待していますので、数分〜数時間以内での返信を心掛けましょう。
また、Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能には、「返信までに要する時間」という過去の平均返信時間や類似ビジネスの平均返信時間が確認できます。これを目安に返信時間の短縮を心がけましょう。

引用：Googleビジネスプロフィールでメッセージを管理する

予約のブッキングに注意する

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能で予約を受ける場合、電話予約やWEB予約からの予約とのブッキングに注意しましょう。
Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能で受ける予約は、完全手動で管理をする必要がありますので、予約を受けたらすぐに空きを確認しましょう。
また、返信が遅れてしまったり、他予約機能への反映が遅れてしまうとブッキングのおそれがありますので、予約状況をしっかり確認してから予約受付の連絡をしましょう。

ガイドラインを守る

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能を利用する際は必ずガイドラインを守りましょう。
メッセージ機能におけるガイドラインは主に以下の3点が挙げられます。

①個人情報や機密情報

チャット内で個人情報や機密情報を送ること、送信させることは違反行為です。
例えば、クレジットカード情報や社会保障番号やパスポート番号、パスワードなどがこの項目に該当します。
しかし、予約時に必要な名前や電話番号などの情報は対象外です。

②許可されない返信

メッセージ機能のガイドラインには返信の仕方について多く書かれています。 具体的には以下のことが挙げられます。

③不実表示、誤解を招く文言

メッセージ機能を利用する際は以下のような内容の文章を送ってはいけません。

このようにメッセージ機能を利用する際はGoogleビジネスプロフィールのガイドラインを必ず守りましょう。

Googleビジネスプロフィールのメッセージ機能まとめ

今回はGoogleビジネスプロフィールのメッセージ機能やユーザーへの効果的な返信方法などについて解説してきました。 メッセージ機能の活用はMEO対策としてさらなる集客に繋がりやすくなりますので、ぜひ、ご参考になさってください。
MEO対策とは、Google検索やマップ検索で上位表示を目指すWeb集客方法です。
弊社・株式会社トリニアスが作成した無料のMEO対策資料がありますので、よろしければダウンロードしてみてください。

弊社ではMEO対策サービス・MEO primeを提供しております。店舗情報の登録からプロフィールの最適化など幅広くサポートしておりますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

Googleビジネスプロフィールは、誰でも無料で利用できる手軽さから、店舗集客のためのツールとして現在多くの方に利用されています。
一方、ガイドラインにきちんと目を通してからGoogleビジネスプロフィールを利用している方はあまり多くないかもしれません。
そのため、上位表示されている店舗を真似たり、悪質な業者に運営を一任してしまったりなど、知らぬ間にガイドラインに違反してしまっていたというお声をよく耳にします。

そこで本記事では、ガイドラインを読んだことがない方やGoogleビジネスプロフィールの運用を考えている方に向けて、具体例を交えながらGoogleビジネスプロフィールのガイドラインの内容を分かりやすく解説いたします。
また、ペナルティへの対処法も併せてご紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。

Googleビジネスプロフィールのガイドラインとは？

Googleビジネスプロフィールのガイドラインは、店舗経営者がオンライン上で正確かつ適切にビジネス情報を表示するための指針です。

これらのガイドラインは、ビジネス名、住所、営業時間などの基本情報の正確な記載を求めています。

また、投稿や写真、動画などのコンテンツに関する規則も含まれており、ユーザーを誤解させる情報や不適切なコンテンツの掲載を禁止しています。

ガイドラインを遵守することで、ビジネスの信頼性が向上し、Google検索やマップでの表示順位が改善される可能性があります。

一方で、違反行為はペナルティの対象となり、最悪の場合アカウントの停止や削除につながる可能性があります。

そのため、店舗経営者はこれらのガイドラインを十分に理解し、定期的に確認しながら、適切にGoogleビジネスプロフィールを運用することが重要です。

Googleビジネスプロフィールのガイドラインに違反するとどうなる？

Googleは「ガイドライン」という形でビジネスプロフィールの利用に厳格なルールを設けています。
では、そのガイドラインに違反してしまった場合、どのようなペナルティが課されるのでしょうか。
この章では、ガイドラインの内容を解説をする前に違反してしまった場合の2つのペナルティについて解説します。

ちなみに、この章で解説する「停止」とは違反行為を行った場合やビジネスが存在しないと認識された場合に、Googleビジネスプロフィールやアカウントが利用できなくなる状態のことを指します。

Googleビジネスプロフィールが停止される

まず、ペナルティの1つ目は「Googleビジネスプロフィールの停止」です。
ここでの「停止」とは「GoogleビジネスプロフィールがWEB上に一切表示されなくなること」です。
そうなると、たとえMEO対策でGoogleビジネスプロフィールの上位表示を目指していたとしてもその情報がユーザーに届きません。

停止を解除してもらう方法としては、後にご紹介する「回復リクエスト」がありますが、内容によっては回復までかなりの時間がかかることや、申請が承認されないこともあります。

違反行為をしたつもりがなくても、何がきっかけで停止されるか分からないため、Googleビジネスプロフィールは毎日確認するようにしましょう。

Googleアカウントが停止される

ガイドラインに違反した際のペナルティ2つ目は、「Googleアカウントの停止」です。
Googleビジネスプロフィールの登録にはGoogleアカウントが必要になります。
しかし、もしもガイドラインに違反する行為を行ってしまった場合、Googleアカウントそのものが停止されてしまう恐れがあります。

Googleアカウントは、ビジネスプロフィール以外にGmailやGoogleドライブなどでも利用されていることが多いため、関連サービスを利用している方には大きな痛手となってしまうでしょう。

万が一、アカウントの登録前に違反行為をしてしまった場合、アカウント登録の審査が通過できない状態になってしまいます。

ご自身のGoogleビジネスプロフィールとGoogleアカウントを守るためにも、ガイドラインをしっかりと確認して、違反行為をしてしまわないよう細心の注意を払いましょう。

Googleビジネスプロフィールのガイドラインにはどんな種類がある？

「ビジネスの説明」のガイドライン

Googleビジネスプロフィールには、店舗の紹介文にあたる「ビジネスの説明文」という項目があります。
任意の項目ではありますが、店舗や商品の魅力を文字で発信できる重要な部分になるため、なるべく入力しておいたほうが良いでしょう。
しかし、この「ビジネスの説明」に記載する内容を誤るとガイドラインに違反してしまう可能性があります。

以下に該当する情報は公開できないため注意が必要です。

それでは、それぞれについて解説していきます。

ユーザーの誤解を招く情報を記載してはいけない

ユーザーの誤解を招く情報とは「100%効果がある」といった根拠のないものや存在しない商品やサービスついての記載です。
注目を集めるためにインパクト重視の情報を発信してしまうと、ユーザーは鵜吞みにしてしまい、不利益を被ってしまうかもしれません。

店舗としてもユーザーからの不信感が募っていくことはマイナスでしかないため、投稿する前に「不正確な情報を発信しようとしていないか」一度、確認してみましょう。

質が低い、または関連性がない情報を記載してはいけない

質が低い、または関連性がない情報とは、絵文字・環境依存文字の多用やユーザーが理解できない意味不明な情報の記載です。誤字や脱字もこれに含まれます。
例えば「美容院」が「ラーメン」について記載している場合なども関連性がない情報にあたります。

関連性は特にGoogleビジネスプロフィールの表示順位にも大きくかかわる要素のため、投稿する際は発信する情報は店舗に合っているか、記載内容に伝わりづらい部分がないかをしっかり確認しましょう。

特典やキャンペーンなどを過度に強調した情報を記載してはいけない

特典やキャンペーンなどを過度に強調した情報とは「今だけ半額」や「全品50%OFF」といった記載です。
Googleは「ビジネスの説明」をあくまでも店舗の魅力を紹介する部分として定めているため、こういった宣伝はガイドラインに違反する行為とされています。

また、特典やキャンペーンは一般的には期間を定めて実施されるもののため「ビジネスの説明」に記載してしまうと長い間情報が更新されない恐れもあります。

特典やキャンペーンなどの情報は投稿機能から発信できるため、宣伝する際はそちらから行うようにしましょう。

リンクを含む情報を記載してはいけない

リンクを含む情報とは、店舗のホームページやポータルサイトへのリンク（URL）が含まれている情報です。
ビジネスの説明にホームページなどへのリンクが含まれる情報を記載しようとすると、「この欄にはURLを入力できません」という警告文が出てきます。
SEOやMEOにおいて、被リンク(外部のサイトから自社のサイトに向けられたリンク）の量は上位表示に関わる重要な要素です。
しかし、Googleビジネスプロフィールを被リンクの獲得に利用する行為は「ユーザーの為になる情報の発信」という本来の目的から外れるため、Googleはこれを禁止しています。

ホームページやポータルサイトへの流入を増やしたい場合は、Googleビジネスプロフィールの編集画面にある「情報」に用意された「ウェブサイト」欄にURLを記載しましょう。

不快と思われる情報を記載してはいけない

不快と思われる情報とは、「嫌がらせ、いじめにあたるコンテンツ」や「猥褻、侮辱的なコンテンツ」「性的なコンテンツ」などの記載です。
これらはGoogleビジネスプロフィールに限らず、他のウェブサービスを利用する際にも注意しなければなりません。

また、アカウントが停止される可能性もあるため、投稿する前には誰かを傷つけたり不快にさせたりする内容を書いてないかしっかり確認しましょう。

危険、違法な商品・サービスや虐待に関する情報を記載してはいけない

危険なコンテンツや違法なコンテンツ、虐待に関する情報をGoogleビジネスプロフィールに記載してはいけません。
一般的に認められていないものに関する投稿はアカウントやビジネス情報の停止に留まらず、店舗そのものに影響を及ぼします。

ビジネスの営業停止などの事態に陥ってしまわないように法令に遵守した投稿を行いましょう。

「名前（ビジネス名）」のガイドライン

Googleビジネスプロフィールの「ビジネス名」は、店舗やウェブサイトなどで実際に使用されているビジネスの名称を登録しなければなりません。

よく「ビジネス名」の欄に店舗名だけでなく場所やサービス名などのキーワードを入れている店舗が見受けられますが、これはれっきとしたガイドライン違反にあたる行為です。

以前までは、上位に表示したいキーワードをビジネス名に含める行為は検索結果での上位表示に効果的とされていましたが、現在はそのような行為は認められていません。

また、中には「（店舗名）　○○店」という正式名称を記載していたにもかかわらず、お店の看板に「○○店」という記載がないという理由で自社のGoogleビジネスプロフィールが停止されてしまった事例もあります。

特にチェーン店やフランチャイズ店は、実際の店舗名とGoogleビジネスプロフィールの名前（ビジネス名）を完全に一致させるようにしましょう。

「クチコミ」のガイドライン

Googleビジネスプロフィールの中でも特にユーザーがお店選びの参考にする「クチコミ」にもガイドラインが存在します。
クチコミを増やそうと対策している中、気付かないうちにガイドライン違反になってしまうことがないように以下の2点に注意しておきましょう。

それでは、それぞれについて解説していきます。

嘘のクチコミを投稿してはいけない

嘘のクチコミとは以下のようなものです。

その他、クチコミを書いてもらう際に高評価を付けてもらうように依頼するといった行為もガイドラインで禁止されています。
本来、クチコミは店舗に来たお客さんが自発的に書くものであり、関係者が宣伝目的で特定の商品やサービスをおすすめするものではありません。

虚偽のクチコミにはどうしても違和感があります。
店舗の信頼を維持するためにも、クチコミの自作自演などは絶対に避けましょう。

クチコミに対する報酬を与えてはいけない

クチコミに対する報酬とは「クチコミを書いてくれたらドリンク1杯無料プレゼント」や「クチコミを書いてくれた方には20％OFFクーポンを差し上げます」といった形でサービスを提供することです。
店舗ではこのようなサービスを行うことが多い傾向にありますが、こういった行為もガイドライン違反にあたります。

Googleはあくまでユーザーの為になる公平・公正なクチコミの投稿を求めていますので、報酬の提供はポリシーに反します。

クチコミを書いてもらうようにお願いすることやレジ前にQRコードを設置するなどの工夫は重要ですが、お礼は感謝の言葉のみにとどめておきましょう。

Googleビジネスプロフィールが停止されたときの「回復リクエスト」の手順

Googleビジネスプロフィールが停止されてしまった場合は、Googleに回復リクエストの申請をして、すぐにGoogleビジネスプロフィールの復旧を試みましょう。

• 

Googleビジネスプロフィールのホームにある停止アナウンスの「詳細」から「復元のリクエスト」を選択し、質問に答えていくことでビジネスプロフィール再開の申請ができます。
通常、リクエストへの審査は3営業日以内に完了しますが、内容によっては営業証明書の提示を求められることもあり、数週間〜1か月程度、ビジネスプロフィールが停止状態になることもあるので注意が必要です。

停止されるということは何らかの不信に思われる要素があるということですので、違反行為を未然に防ぐためにも、Googleビジネスプロフィールのガイドラインをきちんと確認しておきましょう。

Googleビジネスプロフィールのガイドラインにおける注意点

2回目の停止は実質「削除」と同等

1回目の停止を受け、無事にGoogleビジネスプロフィールの回復ができたとしても油断は禁物です。
たとえ1回目の申請が通ったとしても、その時点でGoogleビジネスプロフィールの何かしらに問題があった可能性が高く、クリーンな状態のビジネスプロフィールよりも評価が下がった状態だといえるでしょう。

また、2回目以降はかなり厳しい審査になってしまい、回復までに多くの時間と労力が必要になり、その間、自社のGoogleビジネスプロフィールからの集客はゼロになってしまいます。
そのため普段からリスクを考慮した丁寧な運用を心掛けていきましょう。

ガイドライン違反は第三者から通告できる

ガイドライン違反は基本的にGoogleの検知によって判明しますが、第三者からの通告によって判明する場合もあります。
該当のGoogleビジネスプロフィールを開き、「情報の修正」から誰でも記載されている情報の誤りを指摘でき、悪質な場合は通報フォームから通報できます。

ガイドラインに違反せずに上位表示と集客を実現する方法

ここまではGoogleビジネスプロフィールのガイドラインの内容や違反してしまったときのペナルティ、その対処法について解説してきました。

この章ではガイドラインに違反しない運用で上位表示と集客を実現するために「これだけは必ず心がけておくべき」というポイントを3つご紹介します。

それでは、それぞれについて解説していきます。

正確な情報を記載する

まず、最も重要なことはGoogleビジネスプロフィールに正確な情報を記載することです。
誤った情報は、Googleから「ユーザーの誤解を招く情報」「質が低い情報」と判断され、自社のGoogleビジネスプロフィールの評価を落としかねません。

特に「ビジネス名」「住所」「営業時間」「電話番号」などの店舗の基本情報はユーザーの行動にも大きく影響を及ぼす要素のため、誤りがないかしっかりと確認しておきましょう。

定期的に最新情報を更新する

次に、古い情報を記載したままにせず、こまめにGoogleビジネスプロフィールを更新することです。
例えば、営業時間が変更になったにもかかわらず古い情報を掲載し続けていたことで、いつの間にかガイドラインに違反してしまっていたという例も少なくありません。

しばらくお店を休業する場合は臨時休業マークを付けるなど、ユーザーにとって質の良い情報を記載するよう心がけましょう。

クチコミを集める

上位表示や集客を実現するためには、ユーザーからのクチコミを積極的に集めることも重要です。
2016年に総務省が実施したアンケートでは、買い物をする際にクチコミを参考にする人はどの年代でも6割以上いるとされています。
また、クチコミの増加はGoogleビジネスプロフィールの掲載順位に関わる「関連性」の向上にもつながります。

クチコミを集める方法としては、店頭でのお声掛けやPOPの設置、QRコードの作成など様々な方法があるため、店舗に合った方法で行いましょう。

Googleビジネスプロフィールのガイドラインまとめ

今回はGoogleビジネスプロフィールの中でも特に注意しておきたいガイドラインについてご紹介しました。
ガイドライン違反は「Googleアカウントの停止」や「Googleビジネスプロフィールの停止」といったペナルティを受ける可能性があります。
Googleビジネスプロフィールを運用する際は常にユーザーを一番に考え、正しい情報、新しい情報を掲載し、ガイドラインに違反しないよう心がけましょう。

もしも、ガイドラインについてさらに詳しく聞きたい、自社のGoogleビジネスプロフィールが正しく設定できているか相談したいという場合は弊社・株式会社トリニアスまでお気軽にご相談ください。

弊社では、検索で自社のGoogleビジネスプロフィールの上位表示を目指すMEO対策サービス・MEO primeを提供しております。
ビジネスプロフィールの登録から店舗情報の最適化など幅広くサポートしておりますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

ホームページやポータルサイト、広告など、店舗集客に利用する媒体は世の中に数多く存在しています。

しかし、どれも掲載や維持にコストがかかるため、

「このまま利用し続けようか…」
「他に何か良い集客媒体はないだろうか…」

と常に頭を悩ませている方も多いのではないでしょうか。
そんな方にご紹介したいのが“Googleビジネスプロフィール”です。

本記事では、Googleビジネスプロフィールの概要に始まり、メリット・デメリット、登録方法や使い方まで解説していきますので、ぜひ最後までご覧ください。

Googleビジネスプロフィールとは

Googleビジネスプロフィールとは、店舗や会社の営業時間や住所、電話番号などの情報を登録し、Google検索やGoogleマップなどの検索結果に表示できるツールです。

Googleアカウントを持っているユーザーであれば誰でも無料で登録できるため、店舗を運営している経営者様やオーナー様にとっては登録必須のツールと言えるでしょう。

Googleマイビジネスが「Googleビジネスプロフィール」へ名称変更

Googleは、2021年11月4日（木）に「Googleマイビジネス」の名称を「Googleビジネスプロフィール」に変更しました。

名称変更に伴う変更点は以下の通りです。

これから数年をかけて「Googleビジネスプロフィール」という名前が定着していくと考えられるため、今のうちに認識をしておきましょう。

※本記事では、記載を「Googleビジネスプロフィール」に統一して進めていきます。

Googleビジネスプロフィールが表示される2つの検索方法と表示のされ方

Googleビジネスプロフィールが表示される検索方法は「直接検索」と「間接検索」の2つがあり、それぞれ検索結果でのGoogleビジネスプロフィールの表示のされ方が異なります。

また、PCとスマホ、Google検索とGoogleマップなど、検索をする媒体によっても表示のされ方が異なってくるため、それぞれどのように表示されるのかを確認してみましょう。

検索の種類	検索方法	キーワード例
直接検索	検索ボックスに店舗名を直接入力して検索	「株式会社トリニアス」「麺屋 翔 本店」　など
間接検索	「地域名＋業種」などのキーワードで検索	「新宿 MEO対策」「新宿 ラーメン」など

Google検索（PC）の場合

PCのGoogle検索では、直接検索の場合は画面の右側に検索した店舗のGoogleビジネスプロフィールが表示され、間接検索の場合は画面の最上部に検索したキーワードに該当する店舗の一覧が表示されます。

Google検索（スマホ）の場合

スマホのGoogle検索では、直接検索の場合は画面の最上部に検索した店舗のGoogleビジネスプロフィールが表示され、間接検索の場合は、画面の下に検索したキーワードに該当する店舗の一覧が表示されます。

Googleマップ検索（PC）の場合

PCのGoogleマップでは、直接検索の場合は画面の左側に検索した店舗のGoogleビジネスプロフィールが表示され、間接検索の場合は画面の左側に検索したキーワードに該当する店舗の一覧が表示されます。

Googleマップ検索（スマホ）の場合

スマホのGoogleマップでは、直接検索の場合は画面の下に検索した店舗のGoogleビジネスプロフィールが表示され、間接検索の場合は画面の下に検索したキーワードに該当する店舗の一覧が表示されます。

Googleビジネスプロフィールでできる6つのこと

Googleビジネスプロフィールでできることは以下の6つです。

店舗の基本情報の記載

ユーザーが店舗に足を運ぶためには、「店舗名」「住所」「営業時間」「電話番号」といった基本情報が必要不可欠です。

どのような情報があればお店にたどり着きやすいか、問い合わせやすいかなどをユーザーの立場に立って考えながら、漏れや誤りがないように必要な情報を埋めていきましょう。

店舗の写真の掲載

初めて訪れるお客様にとって、外観や内観、商品などの写真が掲載されているかどうかは店舗選びの不安を解消するための重要な要素の1つです。

文章では伝えきれない店舗の雰囲気や魅力を伝えられるように、なるべく多くの写真を掲載しておきましょう。

最新情報のリアルタイム発信

店舗で開催中のイベントやクーポンなどの情報をリアルタイムでユーザーに届けたい時に便利なのが投稿機能です。

また、こまめに投稿することでGoogleからの評価も高まり、検索結果画面のより目立つ位置に店舗の情報が掲載される可能性が高まるため、定期的に投稿する習慣を作ると良いでしょう。

運用データの分析

Googleビジネスプロフィールの運用効率をさらに向上させて、より集客率を高めたいと考えている時に便利なのがインサイト機能です。

検索数や閲覧数、アクション数（問合せ、予約、ルート検索など）といったデータが簡単に確認できるので、Googleビジネスプロフィールの運用状況の振り返りや改善に活かしましょう。

クチコミへの返信

ユーザーとのコミュニケーションを図り、サービス改善のヒントを得たいという時に便利なのがクチコミです。

クチコミはユーザーが店舗選びの参考にする最も重要な要素と言っても過言ではないため、投稿の促しと積極的な返信を心がけましょう。

簡易的なホームページの作成

店舗のホームページがない場合に便利なのがウェブサイト機能です。

Googleビジネスプロフィールに登録した情報を基に自動で簡易的なホームページを作成でき、管理の手間もかからないので、ホームページを持っていない方は利用してみると良いでしょう。

Googleビジネスプロフィールのメリット3選

Googleビジネスプロフィールのメリットは以下の3つです。

無料で登録・利用できる

Googleビジネスプロフィールは基本的に無料で登録・利用できるツールです。

店舗の知名度や集客率を向上させたいと考えると、広告やポータルサイトなど、掲載や維持にコストがかかる媒体がほとんどですが、Googleビジネスプロフィールは登録時から全く費用をかけずに運用を続けられます。

さらに、無料とは思えないほど豊富な機能を利用しながら店舗の魅力をユーザーにアピールできるため、非常に費用対効果の高い集客対策です。

実際に無料で成果を出すためには継続的な運用と正しい対策が不可欠にはなりますが、なるべくコストをかけずに集客したいという方は登録して間違いないツールと言えるでしょう。

アピールできるユーザーの数が圧倒的に多い

アピールできるユーザーの数が圧倒的に多いという点もGoogleビジネスプロフィールの大きなメリットです。

スマホの普及に伴い「新宿　ラーメン」などのキーワードで店舗を探すことが一般的になっている現代で、Google検索とGoogleマップはそれぞれ業界トップのシェアを誇っています。

ブラウザではYahoo!やSafari、地図アプリではYahoo!マップやNAVITIMEなどを抑えて、シェアはおよそ90％超えです。

集客率を上げるためには、どれだけユーザーの多い場所で店舗の露出を増やせるかも鍵になってくるため、その点でGoogleビジネスプロフィールは最適なツールだと言えるでしょう。

アピールできるユーザーの数が圧倒的に多い

ユーザーをホームページやポータルサイトに飛ばすことなく、予約や問い合わせを受けられる点もGoogleビジネスプロフィールのメリットの1つです。

スマホの普及によってインターネット上の様々な情報に触れられるようになったユーザーは、予約の一歩手前まで行ったとしてもページ遷移などが原因で離脱してしまうことも少なくありません。

しかし、Googleビジネスプロフィールには電話番号を記載したり、業種によっては予約ボタンなども設置できるため、その中だけで認知から予約または問い合わせまでの行動を完結させられます。

ページ遷移をさせることなく、ユーザーの離脱を最小限に抑えられるので、非常に集客効果の高いツールと言えるでしょう。

Googleビジネスプロフィールのデメリット3選

Googleビジネスプロフィールのデメリットは以下の3つです。

情報を定期的に更新する必要がある

Googleビジネスプロフィールは誰でも無料で登録・利用できますが、定期的な情報の発信や更新をして初めて効果を発揮するツールです。

もしも店舗の基本情報を登録しただけで更新が滞っていたり、記載した情報に誤りがあるのに修正していなかったりすると、ユーザーは不信感を抱いてしまいます。

また、Googleビジネスプロフィールを長期間放置していると、乗っ取りの危険もあるため、最低限オーナー確認は完了させておいた方が安心です。

初めは難しいかもしれませんが、定期的に写真を追加したり、店舗の情報を発信しながらコツコツ運用していきましょう。

好ましくないクチコミが投稿される場合がある

Googleビジネスプロフィールを利用する上で気をつけるべき点は、投稿されるクチコミは必ずしも好ましいものであるとは限らないということです。

投稿されたクチコミは誹謗中傷などの一部のものに限ってGoogleに削除申請ができますが、それ以外は基本的に全てユーザーに公開されます。

店舗としては良いクチコミが集まるに越したことはありませんが、意図せずお客様に不快な思いをさせてしまい、それをクチコミとして投稿されてしまうことも少なくありません。

ユーザーの中にはクチコミを基準に店舗を選ぶ方も多いため、どのようなクチコミに対しても素早く真摯に対応し、店舗のイメージを損なわないようにしましょう。

表示させる写真を自由に選択できない

Googleビジネスプロフィール上に表示させる写真は自由に選択できない点も注意が必要です。

写真はGoogleビジネスプロフィールの中でも、文章では伝えきれない店舗の雰囲気や魅力をユーザーに視覚的に伝えられる重要な要素となっています。

しかし、表示される写真の順番はGoogleが自動的に決めているため、店舗側でお気に入りの写真を指定して優先的に表示することはできません。

Googleビジネスプロフィールに掲載する写真は、どれが優先的に表示されても良いようにGoogleが公開している写真の基準を参考に撮影しましょう。

Googleビジネスプロフィールの登録方法【画像付き】

Googleビジネスプロフィールの登録方法は、Googleマップ上に既にビジネス情報が掲載されているか否かで2つに分けられます。

Googleマップで「ご自身の店舗名＋ご自身の店舗がある地域名」を検索すると、どちらの登録方法を取るべきか確認できます。

今回は最も一般的なものとして、まだGoogleマップ上にビジネス情報が存在していない状態の登録方法をご紹介します。

https://youtu.be/bW-ZeVL5aM8

1.Googleアカウントを作成する

Googleビジネスプロフィールに登録するためには、まずアカウントを作成しましょう。

なお、すでに取得済みのアカウントを使用する場合はこの手順はスキップして大丈夫です。

Googleアカウントは用途によって「自分用」と「ビジネスの管理用」がありますが、どちらも作成する手順や無料で作成できる点は変わりません。

そのため、Googleビジネスプロフィールの管理をメインに行う場合は、店舗情報がスムーズに登録できる「ビジネスの管理用」を選択しておくと良いでしょう。

Googleアカウントの作成ページ（ビジネスの管理用）にアクセスし、必要事項を入力したらGoogleアカウントの作成は完了です。

2.Googleビジネスプロフィールのログイン画面にアクセスする

まずはGoogleビジネスプロフィールのログイン画面にアクセスし、「今すぐ管理」または「管理を開始」ボタンを選択します。

3.ビジネス名を入力する

Googleビジネスプロフィールに登録したい店舗の名前を入力します。

その際、ビジネス名に地域名やサービス名などのキーワードを入れることはガイドラインで禁止されているため、注意が必要です。

「誤字・脱字」「英語の大文字・小文字」「半角・全角」といった部分にも気を配りながら入力しましょう。

4.ビジネスのカテゴリを指定する

ビジネスカテゴリを指定します。

候補の中からご自身の店舗が該当する分類に最も近いものを選択しましょう。

5.ユーザーが実際に訪れることができる場所かどうかに回答する

サービスを提供している場所にユーザーが訪れることができるかどうかを選択します。

実店舗がある場合は「はい」、店舗がない場合は「いいえ」を選択しましょう。

6.住所を入力する

店舗の所在地を入力します。

入力したものは後から変更できますが、間違えてしまうと正しく登録できない可能性があるため注意が必要です。

NAP情報を統一するためにも、ホームページやポータルサイトに記載している所在地と同様の表記で建物名や部屋番号まで正確に入力しましょう。

7.商品配達や出張型サービスを提供しているかどうかに回答する

デリバリーなどの出張型サービスの提供の有無を選択します。

商品やサービスを店舗以外の場所でも提供している場合は「はい」、店舗でのみ提供している場合は「いいえ」を選択しましょう。

8.連作先情報を追加する

連絡先の電話番号とウェブサイトの URLを入力します。

ユーザーが実際に店舗に連絡する際に使用するものになるので、誤字や脱字に注意しながら入力しましょう。

9.オーナー確認

オーナー確認用のコードを取得する方法を選択します。

新規登録の場合の確認方法はハガキ郵送になることがほとんどなので、担当者の名前を入力し、郵送先の住所に間違いがないことを確認して「郵送」ボタンを選択しましょう。

Googleからハガキが届いた後は、記載されている手順に従って作業を進めることでオーナー確認が完了します。

以上でGoogleビジネスプロフィールの登録は完了です。

Googleビジネスプロフィールの8つの基本機能

Googleビジネスプロフィールを利用するうえで主に使うことになる基本機能は以下の8つです。

登録したビジネスカテゴリによっては「料理の注文」や「予約」といった他の機能も利用できますが、ここからは基本機能について解説します。

投稿

「投稿」は、写真と文章で最新情報を発信できる機能です。

以下の5つの投稿の種類を上手く使い分けることで、ユーザーが興味を示しやすい内容を投稿し、店舗の集客率向上を目指しましょう。

情報

「情報」には、ビジネスの基本情報を掲載できます。

アンケートに答えるように各項目を埋めていくだけなので、難しい作業は一切ありませんが、ガイドラインに違反しないように注意して入力していきましょう。

登録可能な情報は以下の通りです。

インサイト

「インサイト」では、ユーザーがどのようなキーワードで自社のGoogleビジネスプロフィールに到達したのかや、ユーザーがGoogleビジネスプロフィール上でどのようなアクションを起こしたのかを確認できます。

Googleビジネスプロフィールをより効率的に運用するために必須の機能になるので、上手に活用しながらユーザーのデータを分析していきましょう。

現在インサイトで確認できるデータは以下の通りです。

クチコミ

「クチコミ」には、店舗に対するユーザーからの評価や意見が寄せられます。

クチコミはGoogleビジネスプロフィールの掲載順位にも深く関わる部分になるため、高評価のクチコミを獲得できるようにQRコードを作成するなど、しっかり対策していきましょう。

メッセージ

「メッセージ」は、ユーザーとチャット形式でダイレクトにやり取りができる機能です。

ユーザーとリアルタイムでコミュニケーションを図るのに最適な機能のため、通知をオンに設定し、返信はなるべく「24時間以内」を心がけましょう。

写真（動画）

「写真」には、ユーザーが投稿した写真とオーナーが投稿した写真の両方が表示されます。

稀に明らかに違う店舗の写真や、営業妨害・個人情報漏洩の原因となり得る写真が投稿されてしまうことがあるので、そのような場合は削除申請を行いましょう。

商品/サービス/メニュー

商品/サービス/メニューはGoogleビジネスプロフィールに登録したカテゴリによって、表示される項目が異なります。

商品/サービス/メニューもクチコミと同様にGoogleビジネスプロフィールの掲載順位も深く関わる部分になるため、漏れのないように全て登録しておきましょう。

ウェブサイト

「ウェブサイト」では、無料で簡易的なウェブサイトを作成できます。

デザインパターンが10種類からしか選べないので、凝ったデザインはできませんが、HPなどを持っていない店舗は、この機能を利用してウェブサイトを作成しましょう。

Googleビジネスプロフィールの掲載順位に関係する3つの要素

検索結果でのGoogleビジネスプロフィールの掲載順位には以下の3つの要素が関係しています。

要素	意味
関連性	ユーザーが検索したキーワードと、Googleビジネスプロフィールの情報の一致度の高さ
距離	ユーザーが検索時にいた場所と、検索キーワードで指定した場所との距離
視認性の高さ	オンライン・オフラインでの店舗の知名度の高さ

どれも重要な要素ではありますが、距離は店舗側から操作できず、視認性の高さもすぐに上げられるものではありません。

一方で、関連性に限ってはGoogleビジネスプロフィール上の情報を充実させることで上げていけるので、新規で登録した方はまず関連性を高める動きを意識して対策しましょう。

関連性を高める具体的な動きは以下の通りです。

まとめ

Googleビジネスプロフィールは、誰でも無料で利用できるにもかかわらず、圧倒的な利用率を誇るGoogle検索やGoogleマップ上で、店舗の情報を目立つ位置に掲載できるツールです。

利用できる機能も非常に豊富で、登録・運用することでウェブからの集客率が飛躍的に向上する可能性もあるため、店舗集客にお悩みの方はぜひ一度利用してみてはいかがでしょうか。

なお、弊社ではGoogleビジネスプロフィールの掲載順位を上げる「MEO対策サービス」を提供しております。

Googleビジネスプロフィールの運用や店舗集客についてお悩みの方は、ぜひお気軽にご連絡ください。

Googleビジネスプロフィールに登録した方の中には、店舗の集客率をさらに上げるためにMEO対策を始めてみようと考えていらっしゃる方も多いのではないでしょうか。
そのためにもっとも重要なのが自店舗と関連性の高いキーワードの選び方です。 

しかし、初めての方にとっては「そもそもキーワードが何かわからない」「キーワードの選び方がよく分からない」など疑問に思うでしょう。
そこで本記事では、MEO対策のキーワードの選び方について詳しく解説します。 
また、キーワードの見つけ方がわからない方のために無料で使えるツールもご紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。

MEO対策のキーワードは「地域名＋業種」が基本

まず、MEO対策におけるキーワードは「地域名＋業種」という構成が基本です。
具体的には「新宿　レストラン」「横浜 歯医者」など、ユーザーが周辺にある店舗を探すためにGoogleで検索する単語の組み合わせを指します。
ご自身もGoogleでこのようなキーワードを使って、飲食店や施設を探した経験があるのではないでしょうか。

Google検索・マップではキーワードとより関連性の高い店舗が上位に表示される仕組みになっています。
この仕組みを利用して、MEO対策をするときは自社の店舗とより関連深いものや、ユーザーが検索しそうなキーワードを盛り込むことが重要です。

MEO対策の集客効果がアップするキーワードの選び方

MEO対策のキーワードは「地域名＋業種名」の組み合わせが基本ですが、集客効果アップに繋がりやすい選び方があります。
そこで、この章ではMEO対策で効果的に集客するためのキーワードの選び方を紹介していきます。
具体的には以下の通りです。

• 店舗周辺の地域を狙う
• 競合が少ない「スモールワード」を選ぶ
• Googleビジネスプロフィールのカテゴリに関連するキーワードを選ぶ
• 広告費が高くなるキーワードを選ぶ

それでは、それぞれについて解説していきます。

店舗周辺の地域を狙う

まず、MEO対策のキーワードは「新宿」「横浜」など、店舗周辺のできるだけ狭い地域に特定すると集客に効果的です。
なぜなら、あまりにも広い範囲を狙うと、競合店舗の数が増えすぎてGoogle検索・マップ検索で上位表示させるのが難しくなるからです。

例えば、新宿で居酒屋を経営している場合、狙うキーワードは「東京＋居酒屋」よりも「新宿＋居酒屋」のほうが効果的です。
中には「広い範囲のユーザーにアピールした方が集客できそう」という方もいらっしゃるかと思います。
ですが、総務省が調査した東京都と新宿区それぞれの飲食店数を比較すると、MEO対策による集客が難しくなります。

• 東京都の飲食店数 ⇒ 約190,000店
• 新宿区の飲食店数 ⇒ 約5,500店

仮にご自身が新宿の飲食店のオーナーだとして、より広い範囲の「東京」を狙ってMEO対策をしようとすると、約19万もの店舗と上位を競うことになります。
しかし、「新宿」と狭い範囲に絞ると、およそ5,500店舗と競合が明らかに少なくなります。さらに飲食店といってもレストランやカフェ、中華料理店などさまざまな種類があるので実際の競合数はかなり少なくなるでしょう。

ただし「〇〇市〇〇丁目〇〇番」のように狙う地域を狭めすぎると、検索するユーザー数があまりにも少なくなってしまうので市区町村までに留めておきましょう。

競合が少ない「スモールワード」を選ぶ

2つ目は、MEO対策のキーワードは自社に適した「スモールワード」を選ぶ方法です。
MEO対策のキーワードには、競争率の高い「ビッグワード」や、競合が少ない「スモールワード」があります。
具体例としては以下のことが挙げられます。

【キーワードの例】

• ビッグワード：東京　レストラン
• ミドルワード：新宿　レストラン
• スモールワード：新宿　レストラン　ディナー

このように複数のキーワードを組み合わせたスモールワードは、検索するユーザー数が少ない上に狙っている競合店舗も少ないので、必然的にGoogle検索・マップに上位表示しやすくなります。
一見すると検索数の多いビッグワードを選んだ方が集客できそうな印象がありますが、狙っている競合店舗も多いので上位表示させること自体が難しくなります。

このことから、まずはスモールワードでMEO対策をしつつ、集客効果が出てきたら徐々にビッグワードを狙うのと良いでしょう。

Googleビジネスプロフィールのカテゴリに関連するキーワードを選ぶ

3つ目は、Googleビジネスプロフィールで設定したメインカテゴリやサブカテゴリと関連するキーワードを選ぶ方法です。
MEO対策では「ユーザーが検索したキーワードと設定したカテゴリの関連性がどれだけ高いか」といった点が、Googleビジネスプロフィールの表示順位を決めるうえで重要な評価基準となります。

例えば、焼き鳥がメインの居酒屋でメインに「焼き鳥店」サブに「居酒屋」を設定しているのであれば、「○○駅　焼き鳥　おすすめ」や「○○駅　居酒屋　安い」といったキーワードを選ぶのがおすすめです。
もし、「カレー」など他のメニューをキーワードを選ぶと効果が出にくくなってしまいます。

あくまでも「設定したカテゴリに関連するもので、実際にユーザーが検索しそうなキーワード」を意識してご自身の店舗に合ったキーワードを選びましょう。

広告費が高くなるキーワードを選ぶ

そして、MEO対策のキーワードを選定する際は、リスティングやYouTube広告などで費用が掛かるキーワードを選ぶのも良いでしょう。
「広告費が高い」ということは、そのキーワードを使って集客したい人が多い、つまり集客効果が高いキーワードであることを示します。
しかし、リスティング広告などは1クリック毎に費用が発生するので、当初の予定よりも広告費がかさんでしまうケースも少なくありません。

一方で、MEO対策であれば同じキーワードでもクリック毎に費用が発生することはないため、実質的なデメリットなしに集客効果の高いキーワードでGoogleビジネスプロフィールを上位表示させることも可能です。
集客率を高めつつ費用も抑えたい、かつ気になるキーワードがある方はGoogleキーワードプランナーなどで広告費を確認してみましょう。

最適なMEO対策キーワードの設定方法

MEO対策を検討しているものの「自分の店舗に最適なキーワードが思いつかない」という方もいらっしゃるでしょう。 そんな時は、ユーザーがどのようなキーワードで店舗を探しているかを調べる方法がおすすめです。
そこで、この章ではMEO対策のキーワードを見つける方法について紹介していきます。
具体的には以下の3つの方法です。

• Google検索の予測変換で調べる
• 無料のツールを使用してキーワードを調べる
• SNSでキーワードの需要を調べる

それでは、それぞれについて解説していきます。

Google検索の予測変換で調べる

MEO対策のキーワードは、Google検索の予測変換で調べる方法が有効です。
Googleには「サジェスト」という、ユーザーが検索するであろうキーワードを自動的に表示してくれる機能があります。
例えば、以下の画像のようにGoogleの検索窓に「新宿　居酒屋」と入力すると、さまざまな予測変換が表示されます。
このように入力したキーワードの後に「個室」「喫煙可」など、ユーザーが検索することが想定される候補が表示されます。

これを利用して自社の店舗と関連性の高い、またはコンセプトと合っているキーワードを見つけてみましょう。

無料のツールを使用してキーワードを調べる

MEO対策すべきキーワードは、以下の無料で使える「キーワード検索ツール」で探すのがおすすめです。
代表的なものは以下の通りです。

• Googleキーワードプランナー
• ラッコキーワード
• aramakijake.jp

このようなツールはキーワードを見つけられるだけでなく、ひと月あたりどの程度のユーザーが検索しているかという指標である「検索ボリューム」を調べられます。
検索ボリュームを知ることで競合を避け、かつ自社の店舗にピッタリなキーワードが見つけられるようになります。
いずれのツールも無料で使えるのでぜひ、試してみてください。

Googleキーワードプランナー

引用元：Googleキーワードプランナー公式サイト

GoogleキーワードプランナーはGoogleが提供する広告用のツールで、キーワード検索数や競合を調べることができます。Googleアカウントを作成すればすぐに使用できます。

ラッコキーワード

引用元：ラッコキーワード公式サイト

ラッコキーワードはサジェストキーワード（検索候補のキーワード）の抽出がメインの機能です。
需要の高いキーワードが割り出せるので、SEOやリスティング広告の出稿などに使われています。

aramakijake.jp

引用元：aramakijake公式サイト

aramakijake.jpは、日本のソフトウェア会社が提供している無料のツールで、検索順位別に検索数を調べられます。会員登録やログインは不要なので、どなたでも手軽に使うことができます。

SNSでキーワードの需要を調べる

SNSでキーワードの需要を調べる方法も有効です。
中でもInstagramは国内だけでも3300万人が利用していて、Google検索と同じように情報収集を目的に利用するユーザーも増加しています。
また、最近ではキーワード検索機能も追加されました。
検索結果欄に表示される「件数」が多いほどそのキーワードはユーザーからの需要が高いことが予想できるため、自社が選んだキーワードにどの程度の需要があるのか確かめてみましょう。

Instagramのキーワード検索についてはこちらの記事もご参照ください。

MEO対策キーワード選定の3つの注意点

MEO対策のキーワード選びはポイントを押さえることでより対策効果を高められます。
そこで、この章ではMEO対策のキーワード選びにおける注意点についてご紹介します。
具体的には以下の3点です。

• ローカルパックが表示されないキーワードは選ばない
• 周辺地域以外のキーワードは選ばない
• Googleビジネスプロフィールの店舗名にキーワードを入れない

それでは、それぞれについて解説していきます。

ローカルパックが表示されないキーワードは選ばない

1つ目は、ローカルパックが表示されないキーワードは選ばないことです。
MEO対策に有効と思われるキーワードでも中にはローカルパックが表示されないキーワードもあります。ローカルパックとは、Google検索結果に表示されるGoogleビジネスプロフィールの店舗情報のことです。
キーワードによって表示有無が変わるのは、検索したユーザーの意図をGoogleのシステムが読み取り、店舗までの地図を表示させる必要がないと判断しているためです。
このことから、選んだキーワードがローカルパックが表示されないものだと、集客効果は期待できないでしょう。そのため、MEO対策のキーワードを選ぶときは、事前に自社の情報がローカルパックに表示されるか確認しておきましょう。

周辺地域以外のキーワードは選ばない

2つ目は、自社の周辺地域以外のキーワードは選ばないことです。
特にMEO対策を始めたばかりの頃は注意しましょう。なぜなら、商圏エリアを広げすぎると、かえってGoogleマップでの上位表示が難しくなるからです。
まずは、店舗周辺の地域のみでキーワードを上位表示を目指し、成果が出たらローカル検索広告を出稿したりホームページを作成したりして、商圏エリアを拡大するのがおすすめです。

Googleビジネスプロフィールの店舗名にキーワードを入れない

3つ目は、登録している店舗名にMEO対策のキーワードを入れないことです。
これはGoogleのガイドラインで禁止されている行為で、違反するとGoogleビジネスプロフィールの利用停止または削除のおそれがあるためです。
例えば、このような店舗名はガイドライン違反にあたります。

• 洋食レストラン〇〇『安い ランチ』
• 居酒屋〇〇『個室 焼き鳥』
• 〇〇歯科医『インプラント』

Googleビジネスプロフィールに登録する店舗名は、看板などに表記されているものと同様の「正式名称」であることが条件です。
集客効果を上げる工夫は必要ですが、Googleのガイドラインを遵守しながらMEO対策をしていきましょう。

MEO対策のキーワードのまとめ

MEO対策ではキーワードの選定がとても重要で、キーワード次第で集客力が増減するといってもよいでしょう。 例えば、検索数が極端に少ないキーワードや競合率の高いキーワードを選んでしまうと集客につなげることは難しくなります。
もし「自社に合ったキーワードを選ぶ自信がない」「MEO対策のプロの意見を参考にしたい」という方は、ぜひ弊社・株式会社トリニアスにご相談ください。

弊社はこれまで、4,000社以上の店舗様のMEO対策をお手伝いし、上位表示率96%を実現してまいりました。 集客につながるキーワードを選定し、ビジネスプロフィールを最適化して店舗の売上や知名度をアップさせたい方は、ぜひ弊社までお気軽にお問い合わせください。

従来のマーケティングといえば、新聞広告、訪問営業、チラシのポスト投函、テレビのCM等が思い浮かぶと思います。

これらのマーケティングと、デジタルマーケティングの違いはなんだと思いますか？
この答えが分かると、自社にどのようなマーケティングが効果的なのかが見えてくると思います。

この記事では、デジタルマーケティングの基礎知識から7つの手法、企業活用事例と”未来のデジタルマーケティング”について紹介していきます。

ちなみに筆者もこの記事を多くの人に読んでもらうために、あるマーケティングを行なっています。どの手法か、ぜひ読み進めてみてください。

1.デジタルマーケティングとは

コンピューターやスマートフォンなどのデジタルを活用したマーケティング活動全体のことを指します。

この記事にたどり着くまでにも、検索キーワードに関連した広告や、過去に検索したサービスや商品の広告などを目にしなかったでしょうか。

これらは商品をプロモーションするためのデジタルマーケティングのひとつで、他にも「Eメール」「アプリ」「SNS」等のオンラインコミュニケーションから、自社の認知度を高めたり、そこから得られた消費者のデータを元に潜在ニーズやトレンドを探っていきます。

顧客とのコミュニケーションや、自社の製品/サービスに関心のある見込み客とつながるためにも活用されます。

総務省の調査によると、2019年時点でインターネット利用者は日本国内でおよそ90％に達しています。雑誌や新聞広告といったオフラインマーケティングよりも、デジタルマーケティングの方が低コストかつ圧倒的に大多数の人にリーチすることができるのです。

国内ユーザーの拡大に合わせて市場規模も右肩上がりで成長しており、通信分野に関する調査を行うIDC JAPANが発表した「国内デジタルマーケティング関連サービス市場」によると、2019年は4,189億円、そして2024年には5,299億円になると予測もされています。

今後もますます企業が参入していき、企業戦略になくてはならないものとなるでしょう。

2.デジタルマーケティングを行う3つの理由

デジタルマーケティングの需要は分かりました。
それでは、従来のマーケティングと一体なにが違うのか見ていきます。

データを正確に測定して分析ができる

テレビや雑誌、看板などに広告を出しても「その広告を何人見たのか」「どの媒体の広告が効果的なのか」といったところまで正確に把握することはできません。

一方、デジタルマーケティングでは

この一連の購買行動の全過程のデータを定量化することができます。

データ分析ソフト（Google Analyticsなど）や、TwitterやInstagramのアクセス分析、広告プラットフォーム（Facebook AdsやGoogle Adsなど）の測定基準で、何人の人が広告を見たのか、どの地域の人が広告をクリックしたのか、広告から何件売り上げがあったのかまで把握することが可能になりました。

適切なオーディエンスをターゲットにできる

データを蓄積し分析することは、ユーザーターゲットの識別や、潜在ニーズを引き出すことに役立ちます。
特定したユーザーに対して、パーソナライズされたマーケティングメッセージを適切なタイミングで送ることができれば、効率よく購買に繋げることができます。

例えば、SNSのターゲティング機能を利用すれば、年齢、性別、場所、興味、行動に基づいた特定のユーザーにソーシャルメディア広告を表示することができます。

他にも、自社の製品やサービスに興味を示したユーザーや、自社の業界に関連する特定のキーワードを検索したユーザーに広告を配信することも可能にしています。

顧客と強く繋がる

見込み客をターゲットにして新規顧客を得ることも大切ですが、もう一つ重要なのが「顧客の維持」と「アクティブユーザー（優良顧客）を増やすこと」です。
なぜなら、定期的に商品を購入してくれたり、他の人へ商品を推薦をしてくれるので売上の増加につながるからです。

従来はポイントカードを発行したり、割引クーポンなどを郵送する方法がありましたが、デジタルマーケティングではそれがもっと容易になります。

例えば、SNSではフォローしてくれた顧客に対して役に立つ関連コンテンツや、インスピレーションを与えるコンテンツを投稿することでファン化し、アクティブユーザーになってもらうことができます。

SNSはコメント機能で気軽にコミュニケーションが取れるので、顧客との距離もぐっと近くなります。ユーザーのリアルな声は、商品の改善にも役立つでしょう。

3.ウェブマーケティングとの違いは？

デジタルマーケティングとよく混同されてしまうウェブマーケティングというものがあります。
ウェブマーケティングとは、いくつかの種類のあるデジタルマーケティングの内の一つだと思ってください。

ウェブマーケティングの範囲	デジタルマーケティングの範囲
ウェブに特化したコンテンツ作成	ウェブサイト全般
SEO記事の作成	Eメール
ウェブサイトのアクセス解析	SNSやアプリ

「ウェブマーケティング」は ウェブサイトに特化したマーケティング
「デジタルマーケティング」は デバイス上の包括的なマーケティングを指します。

4.デジタルマーケティング手法7選

デジタルマーケティングの種類は数多くありますが、ここでは7つの代表的なマーケティング手法と、その特徴を紹介していきます。
自社のビジネス目標を達成できそうなマーケティングはどれか、ぜひ比較検討してみてください。

ウェブサイト

気になっているお店やレストランに訪れるとき【お店の雰囲気・営業時間・住所等】を事前にインターネットで調べないでしょうか。
ほとんどの人がインターネット情報収集する時代において、ウェブサイトは必要不可欠といえます。
ウェブサイトのイメージはそのままお店の質へと影響する傾向があり、Adobe社によると、約38％のユーザーはサイトのデザインが悪いとそのウェブサイトを見なくなるそうです。

これらの点を心がけた方がいいでしょう。

SEO（検索エンジン最適化）

Webサイトを作成したら、次は認知度を上げるためのマーケティングを行います。

そこで有効なのがSEOです。

SEOとは、Search Engine Optimizationの略で「検索エンジンの最適化」を指します。
検索エンジンの最適化とは、GoogleやYahoo!などでキーワード検索した時にページ上位に掲載されるようにすることで、ウェブサイトのアクセス数を増やして新規ユーザーを呼びこむことを目的としています。

たとえば、東京でイタリアンを経営しているオーナーが、お店の認知度を高めるためにマーケティングを行うとしましょう。

「東京　イタリアン　おすすめ」

「東京　イタリアン　美味しい」

「東京　イタリアン　パスタ」

このようにインターネットで検索されやすい関連キーワードを分析して、ウェブサイトのコンテンツ各所にこれらキーワードを散りばめながら、ユーザーニーズに沿ったコンテンツを提供します。

今読んでいただいているこの記事の場合、”デジタルマーケティングの導入を考えている方”に向けて発信しています。
より多くの人に読んでもらうために、読者の方へ有益になる情報はもちろん、検索が多い関連キーワードを分析・選定してコンテンツ内を充実させています。

MEO対策

MEOとは Map Engine Optimization の略で「マップ検索エンジン最適化」という意味になります。Google検索やGooglemapで検索をかけた時に、店舗情報を地図とともにページ上位に表示させるように対策を行います。

例えば、「新宿　歯科」と検索すると、下のような検索結果ページが表示されます。

上位3店舗がトップページに表示され、下部にある「すべて表示」ボタンを押せば他の店舗も閲覧できるようになっています。
アクセス数が圧倒的に多いのは、断然この上位に表示される3店舗ですよね。
そこで上位に表示されるように行うのが、MEO対策です。

MEOは無料で行うことができるので、気になる方はこちらも合わせてご覧ください。

アプリマーケティング

アプリマーケティングとは、スマートフォンのアプリを利用したマーケティングのことで「アクティブユーザーと繋がること」を目的としています。
アクティブユーザーは継続して商品を購入してくれたり、友人や知り合いにシェアをしてくれたり、企業の売上増加に繋がるからです。

スマートフォンを1人1台所有している現代では、App Storeに毎日1,000以上ものアプリが投稿され業種問わず競争がますます激しくなっています。
それほど人気のアプリマーケティングの優れてた点は、他企業の広告が入らないため、独占的かつ効率的にユーザーにアプローチできることです。
自社に関心があってダウンロードしたユーザーが、その後頻繁にアプリを利用するアクティブユーザーになってもらうことを重点におきます。

このすべての段階でユーザーを魅了するプロモーションが、アプリマーケティングにおける重要な鍵になります。

動画広告

ブランドリフト効果やブランドの認知度を高めるマーケティングは年々規模が拡大しており、特に動画配信広告はスマホで情報収集をする若年層の集客にもっとも効果的です。

テキスト広告に比べてブランドイメージが伝わりやすく、また映像は記憶にも残りやすいので情報が多い「リッチコンテンツ」に最適です。その視認性の高さで、購買意欲を促進しサイトに訪れやすくする効果も。
ウィットに富んだ面白い動画であればSNS等で拡散されて知名度が一気に上がる（バズる）可能性を秘めているのが他の広告と異なる最大のメリットです。

動画広告の主要媒体は「YouTube」「Facebook」「Instagram」「Twitter」「TikTok」「Pinterest」などがあり、どれもテレビCMに比べて低コストで始めることができるのが特徴です。
動画の配信中に表示されるインストリーム広告や、Yahoo!など通常のディスプレイに表示されるインバナー広告など媒体によっていくつか種類があるので、比較してみるといいでしょう。

課金方法は、以下が代表的です。

リターゲティング広告

もしあなたがオンラインストアで商品を販売しているとしたら、リターゲティング広告が効果を発揮するかもしれません。
「商品に関心を示したが、購入に至らなかった」ユーザーにピンポイントでアプローチして再検討・購入に繋げていくことができるのが特徴です。

「気になった商品があったのでカートに入れたけど、結局購入しなかった」

このような経験、一度はないでしょうか？

前もって買う決心をしていた場合を除くと、たまたま訪れたストアで商品をすぐに買うことは決して多くはないと思います。
リターゲティングは、Google広告やFacebookリターゲティング、LinkedIn広告やその他のリターゲティング広告プラットフォームで行うことができます。

マーケティング・オートメーション（MA）

マーケティングオートメーションとは、テクノロジーを活用してマーケティング活動とその成果を可視化して、管理を自動化するシステムツールのこと。略してMA（エムエー）と呼ばれることもあります。

マーケティング担当者の効率化を図り、リード管理やその他のマーケティング活動を合理化して規模を拡大することで、より多くの収益を上げることを目的にしています。
「リード管理」と言われる機能は、自社サイト、ランニングページ、Eメール、セミナー等で得た「リード（見込み顧客）」の情報を一元管理することができます。

また見込み顧客の関心に合わせたコミュニケーションを図ることで、収益だけでなく顧客満足度の向上にも役立ちます。

MAツールベンダーは何十種類もあり、代表的なのは以下の製品があります。

5.デジタルマーケティング企業活用事例

7つのマーケティング手法を紹介してきましたが、この項では実際に企業がどのようにデジタルマーケティングを活用して、成功させてのかみていきましょう。

ウェブサイトの整理でオーガニック訪問者を100万人増やした企業

引用： https://windowsreport.com

イギリスに拠点を置くオウンドメディアWindows Report社はウェブサイトのトラフィックが長い期間減少していました。
そこでウェブサイト全体のデザインの変更と、コンテンツの整理をするために以下のことを行いました。

古いコンテンツの更新

404エラーページの整理とチェーンのリダイレクト

ページタイトルをより適切なものに変更

より自然な響きのキーワードをコンテンツに含める

この戦略によってWindows Report社は、毎月100万人以上の新規オーガニックユーザーを獲得することに成功しました。

参考：https://www.cardinaldigitalmarketing.com/blog/10-best-seo-campaign-examples-to-learn-from/

SEO対策でウェブサイトのトラフィック40％アップ

全米で500以上の小売店を展開するアイケアブランド America’s Bestは、地元紙の広告で来店者数アップも図るも、思うような結果を得られなかったため、SEO戦略に力を入れました。

まず、包括的なキーワード戦略を策定し、ターゲットとすべき最も収益性の高いキーワードを特定しました。これらのキーワードを用いて、ウェブサイトを再構築し、すべてのMETAタグ、ALTイメージタグを更新し、ウェブページのコンテンツを強化。
その結果、120のキーワードが検索ページの1ページ目に表示されるようになり、ウェブサイトのトラフィックが40.9％、ページビューが31.5％増加させることに成功しています。

参考：https://www.cardinaldigitalmarketing.com/blog/10-best-seo-campaign-examples-to-learn-from/

MEO対策で新規患者が50％増加

ホームページのSEO対策では効果が十分に感じられず、新規患者の来院と患者の年齢層の拡大を目的にMEO対策を実施した歯科医院では、3ヶ月で問い合わせが徐々に増えはじめ、1年ほどで新規患者が50％も増加しました。
また年齢層も30代〜40代の患者も増えて当初の目標通りマーケティングに成功しています。

参考：https://meo-taisaku.com/voice/voice-case1/

スターバックスのアプリマーケティング

引用：https://www.starbucks.co.jp/mobile-app/

スターバックスはデジタルマーケティングをいち早く取り入れて成功した企業としても知られています。

今から10年前の2011年に行ったキャンペーンでは、モバイルアプリを導入し、ユーザーが最寄りのスターバックスを探しから注文〜支払いまですることを可能にしました。その結果アプリは700万ダウンロード、利益は22％増加しました。他にも、ユーザーに向けてニュースやレシピ、無料音楽ダウンロード、ギフトバイチャーなどを提供し、見込み顧客をアクティブユーザーへと繋げています。　スターバックスはデジタルマーケティングをいち早く取り入れて成功した企業としても知られています。

参考：https://appsamurai.com/10-great-examples-of-mobile-marketing-campaigns/

YouTubeのCMでアプリユーザー数20％増加

スマホアプリゲームの「放置少女」の CMは女優の橋本環奈さんを起用し、話題を集めました。YouTube動画広告とテレビCMを併せて放映した地域では、テレビCMのみ放映した地域に比べ、低コストで新規ユーザーを獲得し、アプリ全体のユーザー数は20%増加しました。

参考：https://blog.hubspot.jp/video-marketing-case-studies

Nikeのリターゲティング広告

Nikeはリマーケティング成功事例のトップにランクインしています。
新しいランニングシューズを探すためにNikeのウェブサイトを検索すると、ナイキのウェブサイト内での行動に基づいた「あなたが好きそうなスニーカー」が提案され、他サイトを閲覧中に掲載されます。

引用：https://www.webfx.com/blog/marketing/remarketing-examples/

Nikeのサイトに戻って買い物をするためのコール・トゥ・アクション（CTA）ボタンも表示されているので、再検討から購入までスムーズに買い物をすることができます。

MAの自動化でスムーズなやりとり

BtoBサービスを行う国内企業では、展示会などで得た見込み顧客のリストの一元管理と、手動で行なっていたお客様からの問い合わせの振り分け作業を自動化するためにMAを導入。
担当者が個別で管理していた顧客リストを集約して、見込み顧客とのコミュニケーションを全体で把握することでマーケティング部門内の連携を図ることに成功。
さらに問い合わせの振り分けを自動化したことで問い合わせ対応のスピードも向上し、アプローチのタイミングを逃すことも無くなりました。

引用：https://www.hubspot.jp/case-studies/デクセリアルズ株式会社

6.これからのデジタルマーケティングとは

未来予測分析は、自社の成長戦略を描くための具代的な検討テーマです。
この10年間でインターネットの世界が大きく変化し、そしてこの先10年も更に進化を遂げていくでしょう。
今後デジタルマーケティングでの活用が期待されている3つのテクノロジーを紹介します

IoT（モノのインターネット）

IoT（アイオーティー）はInternet of Thing＝モノのインターネット という意味。
インターネットを経由して、さまざまなモノが通信できるようになることを指しています。

”モノのインターネット”と分かりづらい名前ですが、簡単に言えば、オンとオフのスイッチがある機器をインターネットに接続する（または相互に接続する）という概念。

携帯電話や、コーヒーメーカー、洗濯機、ヘッドフォン、ランプ、ウェアラブルデバイスなどあらゆるものが含まれます。

例えば、セキュリティデバイスが家を監視し、部屋の出入りに合わせて照明を点灯・消灯したり、留守中のペットの様子をビデオで確認したりする「ペットカメラ」もIoTです。

近い未来は、体重計とルームランナーと連動して健康維持のためにスマートフォンに料理のアイデアが配信されたり、朝6時に目覚まし時計があなたを起こして、コーヒーメーカーにコーヒーを淹れるように通知してくれるIoTも登場するかもしれません。

IoTは、顧客からより多くのデータを収集することができるため、製品やサービスのマーケティングがさらに容易になります。
膨大に集まるデータは、消費者により良いサービスの提供や製品の品質向上にも役立ちます。

AI（人工知能）

AIは、ソフトウェアやアルゴリズムが膨大な量のデータや情報を処理して結果を予測し、可能な限り最善の解決策を導き出します。
私たちの身近なものだと、テキストを入力するときの予測変換や、iPhoneやiPadに搭載されたSiriがありますね。

マーケティングの基本原則でもある『お客様が何を必要としているのか、何を欲しがっているのか』をAIが見極め、商品やサービスが満たすことができるかどうかを判断することができます。

AIを導入して成功した事例といえば、株式会社アスクルが運営しているインターネット通販サービス「LOHACO」です。

引用：https://ledge.ai/lohaco_manami/

LOHACOはウェブサイトのお問い合わせ窓口にAIチャットボットの”マナミさん”を導入し、お客様からのお問い合わせを24時間365日チャット形式でリアルタイムで対応できるようにしました。
まるで会話をしているような自然なやりとりがユーザー間でも話題になり、今ではマナミさんがお問い合わせの5割を対応しており人材不足の解消に一役買っています。

先ほど紹介したマーケティング・オートメーション（MA）にはすでにAI掲載型のツールが開発されており、SNS上で「いいね」を集める施策や、Eメール/DMの送付計画の設計から実行までの自動化に活用されています

今後そういったAI掲載型のマーケティングツールが普及すると、誰でもマーケティングが行えるようになり、他社との差別化が難しくなる可能性があります。

競争に打ち勝つためには、自社の目指すべき姿を描いて実行に移せるマーケターの能力向上と、顧客との深い繋がりが問われるのではないでしょうか。

XR（VR・MR・AR）

現代の消費者は、物を所有する動き「モノ消費」から、自らの体験や経験に価値を見出す「コト消費」へと移り変わっています。
そんな時代の変化のなかで、ビジネスでの応用が期待されているのがXRです。

XRとはX Reality の略で、クロス・リアリティーまたはエックス・アールと言われます。
「VR」「AR」「MR」といった仮想世界に作られたコンテンツと現実世界を融合して、これまでにない映像を表現したり、そこにある、またはいるかのように体験させる技術の総称を指します。

以前はゲーム分野で注目を集めていましたが、最近では医療や観光、小売業、生活のインフラサービスでのXR活用が進んでいます。

代表する例が、大手家具メーカーのIKEAです。
IKEAはVRをマーケティングキャンペーンの礎として活用しており、顧客が家具の配置を動かしたり、色を変えたりして購入後のイメージを体験できる機会を提供しています。

7.まとめ

今後さらに多様化し変化するニーズの期待に応えていくためには、デジタルマーケティングを取り入れて行う費用対効果の測定や、データの分析・改善をすることが不可欠になるでしょう。

デジタルマーケティングを始めるときはまず、以上の準備を行います。

MEO対策やSEO対策はコストをかけずに行うことができるので、ぜひこの機会にはじめてみてはいかがでしょうか。

Googleビジネスプロフィールに関する問題に直面した際に、みなさんはどのように解決しますか？

Googleに直接問い合わせをする方や、Googleに詳しいユーザーに聞く方、もしくはMEO対策やSEO対策を依頼している業者に相談する方もいるのではないでしょうか。
計4種類問い合わせ方法があり、どれが良いのかどこに相談したら良いのか分からないという方に向けて今回は、Googleビジネスプロフィールに関するお問い合わせ方法についてまとめました。
問い合わせ方法やどこに問い合わせるのが最適なのかを知りたい方はぜひこの記事で問い合わせ方法を見つけてください。

📑集客にお困りの方は
お気軽にお問い合わせください。

Googleビジネスプロフィールの問い合わせ方法とそれぞれの特徴

Googleビジネスプロフィールに関する問題の問い合わせ先は、GoogleとGoogleに詳しいユーザー、Googleに詳しい業者の計3つです。

Googleに直接問い合わせる方法が2つと、Googleに詳しい一般ユーザーに聞く方法、そしてGoogleに詳しい業者に相談する方法の計4種類問い合わせ方法がありますので、それぞれの問い合わせ方法と特徴についてご説明します。

①ヘルプセンターからGoogleに直接問い合わせ

一つ目は、【Googleビジネスプロフィール ヘルプセンター】というGoogleビジネスプロフィールのヘルプページからGoogleに直接問い合わせをする方法です

何か知りたいことがある時は、ここからGoogleに問い合わせするのが良いですが、Googleに直接問い合わせをするので回答が遅い場合があります。

電話でも問い合わせが出来るので、早急に対応してほしい場合は電話を要請しても良いでしょう。ただ電話を掛けるのではなく、電話してくださいというリクエストを送る方法ですので、メール同様遅いこともあります。

とはいえGoogleに直接問い合わせ出来るので必ず正しい情報を提供してくれます。
時間がかかっても良いから答えを知りたいというときの利用がおすすめです。

②管理画面のサポートからGoogleに直接問い合わせ

2つ目は、ビジネスプロフィールの管理画面からGoogleに直接問い合わせる方法です。

入り方が異なるだけで、①ヘルプセンターと同じものです。

わざわざヘルプセンターを開かなくてもGoogleビジネスプロフィールの編集画面から問い合わせ出来るので、Googleに直接問い合わせしたいときはこちらから問い合わせするのがおすすめです。

検索するとその質問の回答となる記事を出してくれるので、問い合わせをしなくとも解決できることがほとんどです。
何か悩んだ時はここで検索して解決法を探してみましょう。それでも見つからない場合は問い合わせしてみましょう。

③コミュニティでユーザーに質問

3つ目は、【Googleビジネスプロフィール コミュニティ】で、ユーザー同士で問題を解決する方法です。

Googleビジネスプロフィールに詳しい人が答えてくれるので、バグなどのGoogleが言いにくい情報まで教えてくれます。 これってどうやって使うの？とかこれってどういう意味？などといった簡単な内容はGoogleに問い合わせするよりここで聞くことをおすすめします。

検索すると今までに投稿された質問と回答や関連記事が出てくるので、とりあえず検索して求めている回答がなかったら質問を投稿してみましょう。

④Googleビジネスプロフィール運用業者に相談

4つ目は、Googleに詳しい業者に相談する方法です。

MEO対策やSEO対策を業者に依頼しているのであれば、業者に相談しましょう。

Googleに聞いたり、ユーザーに聞く程でもないな..という初歩的な内容でも気軽に相談できるので、業者を探し専用アドバイザーを付けることもおすすめです。

Googleビジネスプロフィールを編集して検索結果の上位表示を目指すMEO対策は他の集客対応と比べて比較的安価で対策出来るので、Googleビジネスプロフィールを使いこなせない…という方は契約してGoogleビジネスプロフィールの編集を任せることをおすすめします。

弊社はMEO対策を提供しており毎日Googleビジネスプロフィールを編集していますが、停止や重複、SVの向き変更の問い合わせなどのご相談も弊社で対応しておりますので、質問や相談をして頂ければ弊社がGoogleと連絡取って対処いたします。 MEO対策業者に依頼し、いつでもどんなことでも相談できる相手を見つけておくこともおすすめです。

各問い合わせ方法の違いと用途まとめ

ほとんどのお悩みは、コミュニティで検索すれば解決できるでしょう。

弊社も分からないことがあった際に、コミュニティで検索していましたが、大体の答えが載っています。
悩んでいたことの原因がGoogleのバグの時がありますが、Googleが言いにくいようなバグが発生していることも教えてくれるため、とりあえずコミュニティで質問するのがおすすめです。

よくある問い合わせ内容と回答

弊社はMEO対策を提供しているため、良くお客様からGoogleビジネスプロフィールに関するご相談を受けます。

そこでこの章では、よくある問い合わせ内容のご紹介とその回答をまとめました。
同じ悩みを抱えている方はぜひ参考にしてください。

Googleビジネスプロフィールが重複している

Googleビジネスプロフィールは、ウェブ上にある店舗情報やGooglemapの情報を基にGoogleが勝手に作成することがあります。
ですので作成されていることを知らずに新しく作成してしまう方が多いです。
クチコミや写真を消すために新しく作成する人もいます。

そのようなことで2つ以上ビジネスプロフィールが存在してしまう場合がありますが、その2つ以上ビジネスプロフィールが存在していることをGoogleが察知し、重複状態であることをアナウンスしてくれます。

2つのGoogleビジネスプロフィールがあった際に、両方のビジネスプロフィールに「ビジネス情報の重複」というアナウンスが出ることもありますが、ほとんどの場合が片方だけに表示されます。
そのアナウンスが出ているビジネスプロフィールはウェブ上に公開されていないため、更新していないビジネスプロフィールがウェブ上に公開されていることがあります。

更新していないビジネスプロフィールがウェブ上に公開されていると、集客にも影響が出ますので、直ちに対処しましょう。
対処方法は、オーナー登録をもう一度行い、利用していない片方を削除することです。

このビジネスプロフィールを利用しているということを示すために、オーナー登録をもう一度行わなければなりません。
「アクセス権限をリクエスト」を押して、オーナー登録を行いましょう。

そして、オーナー登録が完了しても2つビジネスプロフィールがある状態であれば何度でも「重複しています」というアナウンスが出てしまうため、解決してもすぐウェブ上に公開されなくなってしまいます。

ですので、使ってない方は削除することをおすすめします。
店舗名でGoogle検索をすると利用してないビジネスプロフィールが表示されますので、そちらのオーナー登録も行い、管理画面の「プロフィールを編集」から削除しましょう。

重複状態だとアナウンスが出ていることもあり、そちらからの削除も可能です。

Googleビジネスプロフィールが停止した

弊社では、使えないGoogleアカウントが入っているビジネスが停止してしまうこともありました。
他にも看板が無い店舗はビジネスが無いと判断され停止になったり、看板があってもGoogleビジネスプロフィールに看板の写真を投稿していないとビジネスが無いと判断され停止になってしまうといった事例もありました。
問い合わせをしてみると「店名が書かれた看板の写真を送ってください」といった内容のメールが届きます。

他にも〇〇店という店舗名が正式にも関わらず、看板に入っていなかったフランチャイズ店舗が停止になった事例もありますので、チェーン店やフランチャイズ店舗は看板に〇〇店と入っているのか確認してみましょう。

そんな停止の解決方法は、Googleに申請を出すことです。
停止アナウンスの「詳細」から再開をリクエストを押し、そして質問に答えていくことでGoogleビジネスプロフィール再開の申請ができます。

多くの場合、「再開した」or「〇〇が問題だから対応お願いします」の2択でメールが返ってきます。

弊社の場合は、

・停止されているアカウントが入っているので確認してください
・看板の写真送ってください
・営業を証明できる証明書を送ってください

といった内容が多いです。

停止になるということは何かしらで疑われているということですので、評価が下がると言われています。
未然に防げるのは違反行為での停止のみですので、違反行為はしないように【Googleビジネスプロフィールのガイドライン】を知っておきましょう。

オーナー確認の電話がかかってこない

Googleビジネスプロフィールの登録時に電話でオーナー登録を行いますが、稀に電話がかかってこないことがあります。

弊社も数多くのビジネスのオーナー登録を手伝いましたが、電話がかかってこないこともありました。
店舗の電話回線が原因なことが多く、またフリーダイヤルだと出来ないので、フリーダイヤルで登録していた方はまずは固定番号に変えてみましょう。
電話回線が原因の場合は、回線を変えるしか方法がないためハガキやメールでしかオーナー登録が行えません。

稀に電話番号を固定番号に変えた時にハガキしか選択出来なくなることもあります。そうなってしまうとハガキでしかオーナー登録が行えないのでハガキで申請しましょう。

電話が来ない場合はいつまで経っても出来ないことが多いので、2～3回試して出来なかったらメールかはがきに切り替えましょう。

オーナー確認のはがきが届かない

Googleビジネスプロフィールの登録時にハガキでオーナー登録を行いますが、稀にハガキが送られてこないことがあります。
原因は不明ですので、対処法としてはGoogleに直接言うか、もう一度リクエストを送るかの2択です。

14日以上来ないことは良くあると言われていますが、14日以上経ったら一度問い合わせしてみましょう。

何度も何度もリクエストを出すと上書きされてしまうため、何度もハガキが郵送されてしまいます。
またオーナー登録前でもカテゴリや名称などが変更出来ますが、変更してしまうと申請中の確認コードが無効化されてしまうので気を付けましょう。

リクエストを再送信することと、情報を書き換えることで上書きされてしまうため、せっかく送られてきたコードが利用できなくなります。
どのコードが利用できるのか分からなくなってしまわないよう、リクエストは1回だけにしましょう。

クチコミを削除したい

多くのオーナー様が気になるクチコミですが、削除申請が出来ます。

100%消せるわけではなく、弊社の経験上ほとんど削除されません。

営業妨害となるクチコミや虚偽の内容などは削除されますが、証明する写真やモノがないと削除されません。
必ず削除したい場合は、証明できるモノを用意する必要があります。

申請はGoogleビジネスプロフィール管理画面の「クチコミを読む」を開き、消したいクチコミの右側「」から行います。
メールで返答が来ますので、メールをチェックしましょう。

ここ最近、「〇円で必ずクチコミを削除します」という業者がいますが、必ず削除するにはGoogleビジネスプロフィール自体を削除する必要があります。
実際に弊社で対策を行っている方がそのような業者に依頼した際、Googleビジネスプロフィールを削除し新しく作成していました。
確かに集客に悪影響を及ぼす低評価のクチコミが削除できるので消したい方には魅力的かと思いますが、今までに投稿された写真や高評価のクチコミも消してしまうのであまりおすすめはしません。

もし気になるようであれば、悪いクチコミもちゃんと受け止めて、丁寧に返信しましょう。
もし関係の無い、覚えのない内容を書かれていたら、「投稿ありがとうございます。でももしかしたらビジネス間違えてるかもしれません」といったような内容で丁寧に返信してみましょう。
よくある間違いなら同じ間違えをする人も減りますし、その返信を見たユーザーは「違うんだ」と安心でき来店に繋がります。
もし低評価のクチコミに返信をしていなかったら「否定も出来ないからそういう悪いお店なんだ」と思われてしまうため削除出来なかった低評価のクチコミには返信をしましょう。

まとめ

Googleビジネスプロフィールに関する問題の問い合わせ先は下記4つです。

①ヘルプセンターからGoogleに直接問い合わせ
②管理画面のサポートからGoogleに直接問い合わせ
③コミュニティでユーザーに質問
④Googleビジネスプロフィール運用業者に相談

Googleビジネスプロフィールは比較的簡単に利用できますが、集客に直結するものですので、悩みを抱えている方が多くいらっしゃいます。
悩んだときはまず③コミュニティで検索してみて、過去に同じような質問をしている人がいないか探してみましょう。
それでも分からない場合はコミュニティに質問を投稿し、それでも分からない場合はGoogleに直接問い合わせしましょう。

弊社のようにMEO対策を提供している業者はGoogleビジネスプロフィールに詳しいため、そのような業者に相談してみるのも良いでしょう。
弊社の場合、月額3万程度で上位表示対策が行え、いつでも気軽に相談して頂けます。お気軽にご相談ください。

Googleビジネスプロフィールを店舗や企業で利用している経営者様であれば、「集客効果をアップさせるために投稿機能を活用したい」と考えているのではないでしょうか。

しかし、実際に投稿をしようとしてもどのような情報をどうやって発信すれば良いかわからないという方もいらっしゃるでしょう。

そこで今回は、Googleビジネスプロフィールの投稿機能について詳しく解説します。

投稿方法や投稿機能を効果的に活用する方法もご紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。

Googleビジネスプロフィールの投稿機能とは

Googleビジネスプロフィールの「投稿」とは、画像や写真を使って店舗に関するさまざまな情報をブログやSNSのように発信できる機能です。

ユーザーに店舗の雰囲気やメニュー、魅力をアピールできるので、集客率や売上のアップを目指す方はぜひ活用すべき機能だと言えるでしょう。

Googleビジネスプロフィールの投稿の種類とできること

「投稿」と一口に言っても以下の5つの種類があり、ユーザーにアピールしたい内容によって使い分ける必要があります。

それぞれの特徴や簡単な使い方を紹介していきます。

COVID-19に関する投稿

「COVID-19に関する投稿」は、2020年のコロナウイルスの感染拡大に伴ってGoogleが新しく加えた投稿です。

ユーザーが安心して来店できるように、

などを表示できます。

特に、人同士の距離が近くなるボーリングやカラオケなどのアミューズメント施設、マスクを外す機会が多くなる飲食店などは、ユーザーの不安要素を減らすためにも積極的に投稿したほうが良いでしょう。

最新情報の投稿

「最新情報の投稿」は、店舗に関する最新の情報やお知らせをユーザーにアピールできる投稿です。

最新情報の投稿は、ユーザーの興味を引きやすいので、定期的に投稿して店舗の新しい顧客の獲得や売上アップを目指しましょう。

イベントの投稿

「イベントの投稿」は、店舗でおこなう期間限定のイベントをユーザーにアピールできる投稿です。

「忘年会」「歓送迎会」「成人式」など、時期によってイベントを開催している店舗や企業はぜひ活用したい投稿と言えるでしょう。

商品の投稿

「商品の投稿」は店舗や企業で取り扱っている製品の「写真」「説明文」「価格」などを表示して、オンラインショップのように紹介できる投稿です。

「商品の投稿」を活用すれば、無料で自社の製品をGoogle検索・Googleマップのユーザーに宣伝できるので、運用コストを抑えながら店舗の集客率や売上のアップが期待できます。

特に店舗をオープンしたばかりの方や、これからオンライン販売も展開したいと考えている方は積極的に活用してみましょう。

特典の投稿

「特典の投稿」は、ユーザーが来店した時に利用できるお得なクーポンを配布できる投稿です。

例えば、

といったクーポンを配布して「お得に利用できるのは今しかない」とユーザーに認識してもらうことで、店舗の集客効果を高められます。

店舗の新しいファンを獲得したい時や顧客を定着させたい時などに使うと良いでしょう。

Googleビジネスプロフィールの投稿をするメリット

Googleビジネスプロフィールの投稿機能を利用するメリットは、大きく分けて以下の4つです。

リアルタイムでユーザーに情報を届けられる

Googleビジネスプロフィールの投稿機能を活用することで、リアルタイムでユーザーに情報を届けられます。

例えば、店舗がユーザーにとってお得な特典や期間限定のイベントを企画していても、その情報を届けるすべがなければユーザーに認知してもらうことすらできません。

一方で、Googleビジネスプロフィールの投稿で特典を配布したりイベントの開催を事前に告知したりすると、ユーザーに認知される機会が増え、店舗に集客できる可能性も高まります。

特に飲食店や美容室など時期ごとのイベントと相性の良い店舗は、積極的にGoogleビジネスプロフィールの投稿を活用してみましょう。

ボタンリンク機能を使って売上アップが期待できる

Googleビジネスプロフィールの投稿のボタンリンク機能を活用することで、ユーザーが来店予約や商品を購入するまでの導線をつくれるため、売上のアップが期待できます。

投稿には以下のボタンリンクを挿入できます。

例えば、飲食店・美容室などの店舗は「予約」を挿入し、ネットショップを展開している企業なら「オンライン注文」を挿入することで、ユーザーにウェブサイトを経由させることなくスムーズに予約や購入などの行動につなげられます。

商品やサービスの内容を選ばず汎用的に使える機能なので、有効活用して売上アップにつなげましょう。

店舗に対するGoogleからの評価が上がる

Googleビジネスプロフィールの投稿を継続することは、Googleからの評価の向上につながると言われています。

その理由はGoogleが、常に新しい情報やサービスをユーザーに届けたいという願いを掲げているからです。

店舗がGoogleから「優良なビジネス」として評価されることで、Google検索やGoogleマップの目立つ場所にGoogleビジネスプロフィールが表示されやすくなります。

忙しい店舗の業務とGoogleビジネスプロフィールの投稿を並行するのは大変ですが、継続することで大きな集客効果が見込めるでしょう。

Googleビジネスプロフィールの投稿方法

ここからは実際に、Googleビジネスプロフィールの投稿方法を紹介します。

手順は以下の通りです。

Googleビジネスプロフィールの管理画面にログインする

まずはGoogleビジネスプロフィールの管理画面にログインをしましょう。

ログインをしたらビジネス情報を選択します。

管理画面から「投稿」を選択する

Googleビジネスプロフィールの管理画面にログインしたら、「最新情報を追加」を選択します。

すると、投稿を作成するボタンが表示されるので、こちらを選択します。

投稿の種類を選択して内容を入力後、公開する

「投稿を作成」の画面が表示されたら、これまでご紹介した5つの中から投稿したいものを選択します。

投稿内容に適した画像・テキスト・リンクボタンを入力したら、間違いがないか一度「プレビュー」で確認してから「公開」を選択しましょう。

Googleビジネスプロフィールの投稿をするときの注意点

実際にGoogleビジネスプロフィールの投稿をするにあたって、注意すべき点は以下の2つです。

Googleビジネスプロフィールのポリシーを理解した上で投稿する必要がある

Googleビジネスプロフィールは、ポリシーを理解した上で投稿をする必要があります。

Googleビジネスプロフィールの投稿機能は、ポリシーを理解した上で利用する必要があります。

ポリシーを理解せずに投稿をすると不本意にユーザーを傷つけてしまったり、最悪の場合Googleビジネスプロフィールが停止したりする恐れがあります。

投稿をする上で理解するべきポリシーの内容は以下の通りです。

これらを簡単にまとめると、「ユーザーが不快な思いをしない、または迷惑や損害を被らないコンテンツを投稿してください」と言い換えられます。

そのため、投稿をするたびに一つ一つポリシーに違反していないかをGoogleが審査しています。

ポリシーの内容をすべて覚える必要はありませんが、最低限ユーザーの目線を意識した投稿を心がけましょう。

また、Googleの審査は約2〜3日程度時間がかかる場合があり、それによって投稿した内容がGoogle検索やGoogleマップに表示されるまで時間差が生じることがあります。

開催する期間が決まっているイベントなどの投稿は、あらかじめ2週間程度余裕を持って投稿しましょう。

※ 2〜3日以上待っても表示されない場合はポリシーに違反していたか、Googleビジネスプロフィールの不具合が考えられます。いずれの場合も、一度Googleに問い合わせてみましょう。

店舗によっては投稿ができない場合がある

Googleビジネスプロフィールの投稿機能は、登録した店舗によっては利用できない場合があります。

その店舗とは「酒店」「タバコ店」などです。

酒店やタバコ店は、Googleビジネスプロフィールの投稿に関するポリシーにも記載されている通り、未成年への悪影響を避けるために投稿ができない仕様になっていると考えられます。

一方で、居酒屋やバーなど酒類をお客様に提供する店舗は投稿そのものはできますが、「商品」の投稿で酒類の販売ができません。

いずれの店舗もGoogleビジネスプロフィールに写真を追加できるので、店舗の雰囲気やメニューの写真でお店を探すユーザーに魅力をアピールしましょう。

Googleビジネスプロフィールの投稿の活用方法3選

Googleビジネスプロフィールの投稿の注意点は理解したものの、「実際にどんな投稿を作成すれば良いのかわからない」という方もいるかと思います。

そこで、投稿を作成するときの2つのコツを紹介します。

ユーザーの興味を引きやすい特典を用意する

Googleビジネスプロフィールの投稿を作成するときは、ユーザーの興味を引きやすい特典を用意しましょう。

店舗の最新情報や感染症に関する投稿は飲食店やサービス業にとって重要な情報ですが、ユーザーは、来店することで恩恵を受けられるクーポンやサービス品などの特典に高い関心を示します。

実際に、アメリカのローカルSEO対策会社「Sterling Sky」の調査結果では、「Googleビジネスプロフィールの投稿の中で「特典」が一番クリックされる確率が高い」ということがわかっています。

お店を探すユーザーが来店したくなる魅力的な特典を用意することで、集客率や売上のアップを図りましょう。

投稿の画像にテキストを入れる

Googleビジネスプロフィールの投稿を作成するときは、画像にテキストを入れましょう。

画像の目立つ場所にテキストを入れることで、投稿がユーザーの目に留まりやすくなり、投稿内容を瞬時に理解できるようになります。

こちらもユーザーの興味を引きやすい特典を用意すると同様に「Sterling Sky」の調査結果では、投稿にテキストがある方がクリック率やCV率が高いということが分かっています。

いずれの投稿でも有効な方法なので、店舗の集客率や売上をアップさせるためにもできるだけ画像にテキストを入れてみましょう。

投稿とSNSを連携する

TwitterやFacebookなどを店舗で運用している場合は、Googleビジネスプロフィールの投稿を連携してみましょう。

Googleビジネスプロフィールで投稿した内容をSNSユーザーが気に入れば、リツイートやシェア機能を使って拡散してくれる可能性があります。

SNSで投稿をうまく拡散できれば、Googleビジネスプロフィールを見ていない層のユーザーにも投稿を届けられるため、より多くのユーザーを店舗に集客できる可能性も高まります。

SNSは拡散力に優れ、店舗の集客効果を高めやすいツールなので、アカウントがある場合は積極的に活用してみましょう。

Googleビジネスプロフィール投稿の活用事例3選

Googleビジネスプロフィールの投稿作成のコツを紹介しましたが、自社の店舗や企業でどう反映させれば良いかわからないという方のために、実際の活用事例を紹介します。

【コーヒーショップ】新商品を魅力的な写真でアピールする

スターバックスコーヒーでは、新商品を魅力的な写真でアピールしています。

投稿の画像や色合い、テキストの配置など随所にこだわりを感じるデザインで、思わず投稿を見てみたくなる魅力が満載です。

レストランやカフェなどの飲食店は、新メニューの紹介で応用できるのではないでしょうか。

その場合は、店舗の雰囲気やコンセプトにあったデザインで投稿全体の統一感を出すと見栄えが良くなります。

また、投稿の画像は上図のように一部分のみが表示されるので、作成するときは被写体やテキストを入れる場所に注意しましょう。

【神社】最新情報をブログ感覚で投稿する

北海道の釧路市にある「鳥取神社」は、テレビで放送された自社の特集についてブログのような感覚で投稿しています。

Googleビジネスプロフィールの利用を開始した当初の方が陥りやすい現象として、「投稿する内容を考えすぎて行き詰まってしまう」というものがあります。

余りにもユーザー第一のコンテンツを意識するばかりに投稿を継続できなくなり、やがてGoogleビジネスプロフィールの運用を断念してしまうのです。

そんなときは、「ブログ感覚」で投稿を継続することをおすすめします。

「店舗に対するGoogleからの評価が上がる」でも解説した通り、Googleビジネスプロフィールの投稿は継続することでようやく効果を発揮します。

ブログ感覚とは言っても、店舗やビジネスに関連しない内容はGoogleビジネスプロフィールの投稿に関するポリシーで禁止されています。

まずは「最新情報」の投稿で店舗での些細な出来事などハードルが低いものを中心に、投稿を日々継続することを目標にするのも良いでしょう。

【マッサージ店】SNSと連動して投稿する

マッサージ店「フラット 新宿新大久保店」では、SNSと連動したキャンペーンを実施しています。

こちらの「フラット 新宿新大久保店」のように、

など、投稿の拡散などを条件にユーザーに特典を配布することで、多くのユーザーに見てもらえる確率が高まります。

店舗の新しい顧客を獲得するためにも、SNSのアカウントがある方はGoogleビジネスプロフィールと連動して多くのユーザーに自社の魅力をアピールしましょう。

まとめ

今回は、Googleビジネスプロフィールの投稿について解説しました。

投稿には様々な種類があるうえ、どんな内容を投稿すれば良いかなどつまずきやすいポイントがたくさんあるので、運用を開始した当初は挫折してしまうこともあるでしょう。

しかし、投稿を上手に活用すれば店舗の集客率や知名度を大きくアップさせられる可能性があります。

本記事を参考に投稿を活用して、自社に最適なGoogleビジネスプロフィールの運用方法を検討してみましょう。

なお、弊社では店舗・中小企業様のGoogleビジネスプロフィールの管理や運用をサポートしております。

「Googleビジネスプロフィールの効果的な運用方法がわからない」
「投稿はできるようになったけど、なかなか店舗の集客につながらない」

などお悩みの方は、ぜひ弊社までお気軽にご相談ください。

近年多くの企業や個人経営店が取り入れはじめている「クオリティマーケティング」。

クオリティマーケティングを取り入れたことによって「多くのファンを獲得できた」と成果を実感できた声も少なくありません。
ですが、そもそもクオリティマーケティングがどのようなマーケティング手法なのか分からない方も多いと思います。

似たような手法として「オークションマーケティング」があるので、混合して考えてしまうかもしれません。

そこで今回は、クオリティマーケティングの概要やオークションマーケティングとの違いから、具体的なマーケティング手法を紹介します。

1.クオリティマーケティングとは

クオリティマーケティングは、広告費をかけずにコンテンツとしてファンを獲得していくマーケティング手法です。

クオリティマーケティングとして代表的なのは、以下の3点となります。

上記の3つは、広告費をかけずコンテンツ内容で勝負できるのが最大の特徴です。

いくら費用をかけたら良いというわけではなく、コンテンツの正確な情報や信頼性によって上位表示ができます。

広告のように即効性のある効果は得られませんが、中長期的に広告費をかけず 無料でファンを獲得できるのがメリットです。
とくにSEO対策やMEO対策はコンテンツのクオリティ次第で、大手企業でなくても中小企業や個人でもファンを獲得できます。

さらにコンテンツの信頼性が高ければ少ないファンを見込み顧客へと変え、購入へとつなげることも可能です。

安定的にファンを獲得して資産化するには、競合調査や地道な作業を念入りに行う必要があります。

クオリティマーケティングとは、どんな企業や個人でも公平に勝負ができる方法といえるでしょう。

2.クオリティマーケティングとオークションマーケティングの違い

こちらでは、クオリティマーケティングとオークションマーケティングの手法の違いについて説明します。

先ほどクオリティマーケティングは、広告費をかけずにコンテンツでファンを獲得するマーケティングだと紹介しました。
一方、オークションマーケティングは広告費を支払って集客を行うマーケティング手法です。

以前は「純広告」と呼ばれており、テレビのCMや新聞広告、ウェブサイトの枠を固定金額で購入して一定期間の掲載を行うかたちでした。

現在ではネットが普及したことにより、GoogleやYahoo！といった検索エンジンに掲載する広告やSNS広告が登場しました。
こちらは純広告のように固定金額を支払うのではなく、入札（オークション）形式で広告を出稿するかたちです。

そのため高い広告費を出した企業が有利な位置に広告を表示できます。

ここまでの内容をまとめると、 広告費がかからないのがクオリティマーケティング、広告費がかかるのがオークションマーケティングです。

それぞれのメリット・デメリットについて、もう少し掘り下げて説明します。

クオリティマーケティングのメリット・デメリット

上質なコンテンツを作成することによって上位表示やフォロワーが増えるので、お金で変動されることはありません。
情報を求めるユーザーにとってどれだけ有益なコンテンツを提供できるかが、ファン獲得の鍵となります。

結果が出るまで中長期的に施策を繰り返していかないといけないので、専門知識を持った人材と地道に進めていく必要があります。

オークションマーケティングのメリット・デメリット

高い広告費さえ用意できれば、費用分だけユーザーの目に映るので新規顧客を獲得する機会が増えます。

大手企業にとっては問題ありませんが、広告費に限界がある中小企業や個人には難しいです。
広告を出稿するなら入札単価や表示回数を調整できて単価を抑えやすいので検討してみましょう。

3.クオリティマーケティングのファン獲得の仕組みとは

クオリティマーケティングのファン獲得の仕組みとして、以下の3点があります。

順番に解説しますので、自社もしくは業者に依頼すべきか考えてみてください。

クオリティマーケティングの仕組み１：SNSの方向性

企業や個人店において、SNSは手軽にはじめられる非常に有効な手段です。

自社の強みや関連性のあるコンテンツを投稿することでフォロワーを増やせるので、将来的なファン獲得へとつなげられます。

出典：スターバックス コーヒー ジャパンInstagram公式アカウント

例えば、コーヒーでおなじみのスターバックスはインスタグラムで302万人、ツイッターは約504万人（2021年6月時点）のフォロワーがいます。

フォロワーは季節ごとの新商品や美味しいコーヒーの淹れ方を知れるので、とても有益なコンテンツです。
もし知名度がなくても、トレンドに乗ったり企画次第でフォロワーは獲得可能です。

ほかにも動画配信サービスとして有名なYouTubeを使えば、動画形式で強みをアピールできます。

注意点として、どんなコンテンツをSNSで発信していくかを決めておかなければ途中で迷うので、方向性はしっかり定めておきましょう。

クオリティマーケティングの仕組み２：SEO対策

GoogleやYahoo！といった検索エンジンで掲載順位の上位を取るための施策をSEO対策といいます。

検索キーワードからユーザーの悩みを予測できるので、 商品やサービスへの購入につなげやすいのが特徴です。
コンテンツが掲載順位の上位にある限り、永続的にファンを獲得できます。

しかし、狙うキーワードによっては競合コンテンツが強くて上位掲載が難しいこともあります。

集客を狙うキーワードで上位掲載するためにはどのような施策が必要か、戦略をしっかり練りましょう。

クオリティマーケティングの仕組み３：MEO対策

MEO対策とは、Googleマップでキーワード検索をしたときに上位表示するための施策のことです。

こちらは飲食やクリニック、整体・接骨院、車販売、幼稚園などの店舗をもった企業に有効な方法となります。

例えば、「大阪 洋食 レストラン」や「新宿　歯医者　インプラント」などのキーワードで検索したときに掲載されていれば、興味を持ったユーザーを店舗へと誘導可能です。
結果としてユーザーを購入へとつなぎ、次回のファン獲得やクチコミによる広がりを期待できます。

SEO対策に比べてMEO対策は、コンテンツとしての品質よりも店舗の詳細情報が大切です。

どんな商品やサービスを取り扱っているのかを明確にして改善を加えていきましょう。

4.クオリティマーケティングの導入事例【企業】

クオリティマーケティングを実際に導入した事例として、以下のような企業があげられます。

無印商品を開発・販売している株式会社良品計画は、無印良品の公式インスタグラムを作成しました。
20代から30代のターゲットに向けて15秒程度の短い動画で商品の魅力を紹介し、ユーザーにストレスを与えずに購入意欲を掻き立てることに成功しています。

次にヤフー株式会社は「Iinotice*」という採用広報用オウンドメディアを立ち上げたことで有名です。

企業理念や事業内容を紹介することにより、就活生や転職者から欲しい人材を確保することができた成功事例となります。

最後に飲料品として有名なレッドブルですが、こちらは公式WEBサイトから実際に製品を試しているアスリートや面白いコンテンツを掲載しています。
読者を興奮させてエナジードリンクの購入意欲を掻き立てることに成功しました。

このように企業の強みを活かしたクオリティマーケティングを行って成功した事例は多くあります。

クオリティマーケティングの導入を判断するポイント

自社にクオリティマーケティングを導入すべきか判断するには、以下のポイントに該当するかをチェックしてください。

上記のうちいずれかに当てはまるなら、クオリティマーケティングを自社に導入することをおすすめします。
SNSやSEO対策、MEO対策を外部に依頼するときは自社のKGI（最重要目標）・KPI（重要業績評価指標）を設定しておきましょう。

方向性にブレがあると双方にとって良い結果は生まれないので、十分注意してください。

5.クオリティマーケティングの代表的な対策方法

前述でご紹介したクオリティマーケティングのファン獲得の仕組みをもとに、代表的な対策方法をそれぞれ紹介します。

各施策への対策方法は、以下の通りです。

それぞれ順番に解説します。

クオリティマーケティングの対策方法1：SNSの投稿見直し

クオリティマーケティングでSNS運用を行う目的は、主に以下の2つです。

1.存在を知ってもらう（自社商品やサービス）
2.興味・行動をしてもらう（購入や予約など）

こちらの目的から集客を行うには、 ユーザーが興味を持っていることに注目しましょう。

それが自社とは関連性が少ない内容でも、工夫次第で認知されることもあります。

例えば、アパレルショップを運営しているなら「水族館デートにぴったりな洋服」や「ソースがついても気にならないスカート」などアイデアによって面白いコンテンツが作れます。
一方的な自社の宣伝投稿をするのではなく、ユーザーに寄り添ったコンテンツを投稿することが大切です。

そうすればSNS運用が間違った方向に進むこともなくなります。

クオリティマーケティングの対策方法2：上位表示を行うためのSEO対策

GoogleやYahoo！といった検索エンジンで上位表示を行うには、以下のSEO対策が必要です。

まずキーワード選定についてですが、自社の購入やサービスにつなげやすいものを選びましょう。
あとは検索ボリュームや競合性を確認し、自社で作成しても勝てそうなコンテンツ作成を行なってください。

次に内部施策は、ユーザーが使いやすい環境作りをすることが大切です。
使いやすい環境とは、サイトのページ速度や知りたい情報をすぐに確認できるか、文字は見やすい大きさかなどです。
ネットではユーザーがサイトから離脱するスピードが早いので、使いやすさはとても重要となります。

最後に外部施策についてですが、被リンク（ほかのサイトからのリンク）やSNSなどの拡散が当てはまります。
少し専門性が高い作業ですが、専門スタッフや外注と連携しながら進めましょう。

クオリティマーケティングの対策方法3：詳細情報を記載することによるMEO対策

MEO対策をはじめるには、Googleマップに店舗情報を表示させるために「Googleマイビジネス」に登録する必要があります。

Googleマイビジネスの登録が完了したら、店舗名や画像、住所、電話番号など詳細情報を記載しましょう。
飲食店ならサイトへのURLを記載し、展開しているメニューなどを紹介するのも有効な方法です。
詳しい情報であるほどユーザーにとって有益なので、掲載できる内容は網羅的に記載することをおすすめします。

店舗のクチコミが増えれば新規ユーザーが判断しやすいため、ファン獲得を期待できます。

注意点として、Googleマイビジネスのビジネス名に地名を入れるとガイドラインに触れるので、十分気をつけましょう。

6.まとめ

クオリティマーケティングは、中小企業や個人店舗でも広告費なしではじめられるマーケティング手法です。

広告費をかけて集客を行うオークションマーケティングと違って無料なので、費用を抑える点でも最適です。

すぐに成果は実感できませんが、SNSやSEO対策、MEO対策を駆使することで少ないファンを見込み顧客に変えて購入につなげられます。
もし自社で対応が難しければ、外部から専門スタッフを雇ってみるのも良いかもしれません。

ぜひこの機会にクオリティマーケティングを取り入れてみてください。